『毎日新聞』とは、毎日新聞社が発行している日本の新聞である。
最近では「変態毎日新聞問題」と「"Wikipediaに犯行予告?"勘違い問題」で有名である。
概要
テレビ・ラジオなどのCMで使用しているキャッチコピーは、「論争がある。本当が見える。」
朝日と読売に並ぶ、日本を代表する全国紙の一つ。『三大紙』や『四大紙』と言えば、朝日・読売（+産経）に本紙を加えた全国紙の総称となる。もっとも、日経を含めた場合は弾き出されることが多い。
論調
左派（リベラル）である朝日、右派（保守）である読売の間にある、中道的な論調が特徴。
もっとも、「中道」と言えば聞こえは良いが、実際は記者によって論調が大きくぶれ、「特徴がないのが特徴」とも揶揄される。
ニコニコ動画や2ｃｈでは、在日韓国人の通名報道や憲法改正反対の姿勢などが注目されがちだが、自衛隊の派遣に関しては、「今一度、憲法について話し合うべき契機である」として容認し、青少年保護を目的とした表現規制にも積極的であるなど、保守的な傾向も散見される。
また、いわゆる「最近の若者は……」的論調が色濃く、若年層よりも団塊以上の世代の視点を重視する。アニメ・漫画に留まらず、現代の若者文化には否定的な姿勢を見せる。
2ｃｈなど、ネットの大型匿名掲示板などに対しても一貫して批判的。
TBSとの関係
誤解されがちだが、朝日新聞傘下のテレビ朝日や読売新聞傘下の日本テレビとは違い、TBSは毎日新聞の傘下（系列）にあるわけではない。
あくまで「友好的な団体」という関係であり、両者の立場は対等である。
実際の仲もあまり良くないらしい。というか、いっそ電通と一番親密であると言ったほうが早い。
系列局ではあるが仲の悪いフジサンケイグループと似たような関係と言えなくもないが、あちらはフジテレビ傘下の産経新聞という関係である。
ちなみに、在阪局で同じ名を冠する「毎日放送」も、現在は新聞資本が全くと言っていいほど入っていない。というかぶっちゃけ在阪局で一番仲が良いのはKBS。
部数・規模
部数下落が問題となっている現代の新聞業界において、一際激しく下落している。
現在、日本で最も朝刊発行部数が多いのは読売新聞であり、2012年現在、約992万部（最近まで1000万部を超えていた）。
次いで多いのは朝日新聞で、こちらは約771万部。
しかし、これら2紙と並んで語られる本紙の販売数は、それらの半分以下の342万部。300万部前後で安定している日経新聞や、グループ紙のトータル部数が300万部を超える中日新聞に迫られる部数である。
原因については諸説あるが、やはり、論調・傾向のはっきりしている朝日・読売や経済専門紙である日経に比べ、中道的で悪く言えばどっちつかずな論調であることが災いしたと言える。
また、産経と並んでもっとも「押し紙」が根深い新聞とも言われる。一説には発行部数の3割が押し紙によるものであるとも言われる。
もっとも、TBSと同じく、毎日新聞社は不動産収入が大きな企業であるため、部数減少で受けるダメージは他社に比べてかなり軽い方である。
"Wikipediaに犯行予告?"勘違い問題
元社会保険庁次官が襲撃された一連の事件において、毎日新聞は「Wikipediaに犯行予告が載せられていた」と報道した。
曰く、
「歴代の社会保険庁長官」というタイトルの記事に、「×は暗殺された人物を表す。」というただし書きがあり、一覧表の中の吉原さんの名前の前に「×」がつけられていた。(要約)
これが書き込まれたのは、編集履歴
によると非ログイン時の時刻表示にて「2008年11月18日 12:32」。これをもとに、これが犯行６時間前に書き込まれたものであると報道した。そして、それにつられてフジテレビやテレビ朝日など、多くのテレビ局が朝のニュースで一斉に報道した（なぜかTBSはスルーしたことを追記しておこう）。
そして、これを載せたPopons氏が事件に関係する人物として大々的に取り上げられてしまった。
Wikipediaに詳しい人ならお気づきかと思うが、Wikipediaの履歴における時刻表示は、非ログイン時の場合はUTC表示、つまりイギリスのグリニッジ標準時での表示である。日本時間(JST)から言えば9時間前の表示になる。つまり、実際に書き込まれたのは事件後3時間後、という話になる。その後、当のPopons氏を罵倒する等の行為を起こすなど、言論機関としてあるまじき行為を起こす。
ネット知識の欠如から生まれた大誤報とその連鎖。この事件は忘れるべきではないだろう。
その他
関連動画の在日記者が天皇皇后両陛下の佐賀来県の際の質疑応答時に、職員に礼儀知らずの質問をしまくったり、他社に漏れずあからさまな偏向報道を行ったり等、毎度取り沙汰される事が多い。
因みに元々経営地盤が悪く聖教新聞と提携しているのだが、昨今の不況による広告収入・販売部数の激減により、メインバンクの東京三菱UFJ銀行から本社ビルの売却やサンデー毎日の廃刊などを迫られていたりもする（大手5大紙の中でも一番安く紙を仕入れていたりする。余談ではあるが、毎日新聞紙上で「新聞業界に"公的資金"を500億注入しろ」なる論説まで書いてしまったことがある）。
挙句の果てに大手三大紙連合（朝日・日経・読売=ANY連合）の参加すら蹴られるといった憂き目に遭っている。
関連動画
ニコニコ動画における削除対応
| 動画 | 詳細 |
故意のコネル伝説by毎日新聞 |
削除日 08年8月7日以降？ |
関連商品
関連項目
http://dic.nicomoba.jp/k/a/%E6%AF%8E%E6%97%A5%E6%96%B0%E8%81%9E
ページ番号: 353622
リビジョン番号: 1527316
読み：マイニチシンブン
初版作成日: 08/07/15 00:51 ◆ 最終更新日: 12/05/13 01:21
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