製作委員会とは、映画やアニメを作る上で必要な資金を出資した企業（あるいは個人）の集団である。各出資者はその作品に対して様々な権利を有する。
概要
以下の業種が製作委員会に名を連ねることが多い。
- 出版社（例：講談社、角川書店）
- 放送事業者（例：TBS、フジテレビ）
- 制作会社（例：サンライズ、GONZO）
- 広告代理店（例：電通、読売広告社）
- 映像ソフト販売会社（例：バンダイビジュアル、ジェネオン）
- ゲーム会社（例：スクウェア・エニックス、コナミ）
- レコード会社（例：キングレコード、ポニーキャニオン）
- 映画配給会社（例：松竹、東映）
- 作品制作に特化したファンド(有限責任事業組合等)が参加する場合もある。
実際は複数事業を兼ねていたり委託される企業も多いので、出資者は少なくなる。
メリット
何よりリスクの分散と回避が最大のメリットである。娯楽商品はその売れ行きの予測が非常に難しいことが挙げられる。作品自体は良質でも全く浸透せず売れないなんてことはよくあるし、そもそもその作品の良し悪しは主観によるところが大きい。制作側が売れると思っても売れなかったときの負債の大きさは計り知れないものがある。
しかし複数の企業が出資することでそのリスクが分散され、常に一定量のコンテンツを提供しやすくなるわけだ。
また、タイアップによる関連グッズの売り上げ増加が大いに期待できるし、場合によってはそれが目的となる。
デメリット、問題点
もちろんいいことばかりではない。デメリットは出資者はもちろんのことユーザー側が被ることも多い。以下羅列。
- 責任の所在がはっきりしない
- 権利関係が非常に複雑になり、ちょっと何かするにも基本的に全ての権利者の許可が必要である
- 出資者の利益が分散される
- 分散される利益を回収しやすいように、コンテンツの価格が高くなりやすい
- 作品の内容に複数の権利者の息がかかりやすくなり、結果としてつまらない作品となりやすい
- 短期間で確実な利益を得るために製作期間が短くなり、結果として作品の質が落ちることがある
製作委員会方式でなくても起こりうるものも含まれるが、発言者（＝出資者）が多くなることはそのデメリットの発生確率を高めるのは確実だ。
名称について
大抵の場合、「○○」製作委員会などといった作品名を冠する形が多いが、劇中に登場する、あるいは登場しそうな団体名を創作して付ける例も見られる。以下はその一例。
- 東雲研究所
- 光子力研究所
- SOS団
- 陣代高校生徒会
- らっきー☆ぱらだいす
- 第501統合戦闘航空団
- 海の家れもん／海の家れもん2号店
- Project_iM@s
- ProjectEVA
このProjectEVAだけはちょっと特殊で、プロデューサーの大月俊倫が後に語ったところによると「庵野秀明と大月の二名だけで結成された半ば洒落のようなもの」とのことであり「二人製作委員会」とも称している。
ゆえにエヴァンゲリオン劇場版(旧世紀版)は「EVA製作委員会」が、ヱヴァンゲリヲン新劇場版は株式会社カラー単独製作となっている。
関連項目
携帯版URL:
http://dic.nicomoba.jp/k/a/%E8%A3%BD%E4%BD%9C%E5%A7%94%E5%93%A1%E4%BC%9A
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リビジョン番号: 1419687
読み：セイサクイインカイ
初版作成日: 09/08/21 15:24 ◆ 最終更新日: 12/01/24 18:09
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