WHOIS(フーイズ)とは、インターネット上でのドメイン名、IPアドレス、AS番号(自律ネットワークを運用する組織に割り当てられる番号)の管理者情報やIRR(BGP経路情報のデータベース)等インターネット上の資源の管理情報を検索するためのプロトコル。データベース検索を用い、TCPベースでやり取りする。もっと詳しいことWikipediaに委ねよう。
由来は、どうせ「誰です?」を表す、英語の「who is?」であろう(確定)。
概要
WHOISシステムは、システム管理者が、自分の管理下にないIPアドレスやドメイン名の所有者及び管理者の確認や連絡をとるための、電話帳のような役割を果たすことを目的として始まった。
クエリに対して返ってきたレスポンスデータの使われ方は、所有者の連絡先や住所の確認であり、スパムメールやスパイウェアなど悪意のある用途を行う者への対処するために必要不可欠であろう。
要するに
ニコニコ大百科的にわかりやすく言えば、
「ええい! このサーバを運営してるのは、誰じゃ!」
「このドメイン名を取得した野郎、どこのどいつじゃ!」
って、思った時に使う便利なツールです。
だが、個人ユーザーなんかは特に、自分の本名と住所を晒してまで、ドメインを取りたくないって思うじゃん?
WHOIS名義代行サービス
そんな要望に応えるため、最近のドメイン販売業者は、ほとんどがWHOIS名義代行サービスをやっている。これを利用するとWHOISにはドメイン所有者ではなく名義代行サービス業者の連絡先が公開される。
トップレベルドメインの方針よっては名義代行が禁止するものもある(最近話題になったのはインドの「.in」)。そう言ったトップレベルドメインは、どんなに価格が安価でも敬遠されるだろうが、よっぽど悪質な取得者居たとされる。
かつての名義代行サービスは、有料オプションとしての提供であり、ボッタクリ価格のところもあった(今もあるらしい)。そんな時は、別途契約の私設私書箱名義にしたり、WHOIS情報が非公開という方針の「.to」にすがるしかなかった。(※「私設私書箱の住所にGPSなんとか発信機とか送りつけられたらどうする」とかの話までは責任持てないが)
現在は無料での(←ここ重要)名義代行サービスが、当たり前のように浸透しているため、個人であっても手軽にドメインが取得できるようになり、ここ数年でドメイン取得者増加に繋がったと言われているが、その一方で悪質な運用する者も出てきているが、そんな時こそ名義代行者に申告することをおすすめする。
「お名前.com」を運営するGMO社は、ドメイン名取得料金がボッタクリ価格だったが手のひら返しに格安とし、その裏では販売業者(ムームードメイン及び、VALUE DOMAIN)をぞくぞくと買収している背景にある。
名義代行サービスを利用せずに、自分名義でドメインを所有する者が、もしもネットで炎上した場合は・・・「どうなることやら」って感じですよねぇ。→第一次ブログ連戦争、 2014年コピペブログ連続炎上騒動 ほか。 ファンレターの宛先かなぁ?
数少ないWHOIS情報非公開の方針である .to ドメイン
トンガ王国のccTLD「.to」の取得料金は、他とは比べ割高どころか相当ボッタクリ価格であるが、前述とおりWHOIS情報そのものが基本的に非公開とする数少ない方針である。
名義代行サービスの規約(悪質または公序良俗に反する行為を行うと名義代行サービスを停止して所有者情報を公開する・・・とされていることが多い)に違反して所有者情報が公開されるなどといったトラブルが起こらないアドバンテージがあり、そのような点を考慮した適正価格である。
また「.to」は一部の卑語など登録できない語句が指定されており、アダルトサイト開設やスパム行為を行う運用を厳しく禁じている方針でもあるため、悪質なユーザーを寄せ付けない価格と方針であると言える。
また、世界一短いドメイン「(英数1文字).to」取得者も存在し、日本人の取得者が居るらしい(今はどうかな?)。
日本においてのWHOIS
日本では、JPRSが主なドメイン名に関するレジストリ組織となり、WHOISも提供している。IPアドレスおよびAS番号に関するWHOISはJPNICが提供している。またJPNICは無償のIRRであるJPIRRも提供している。
関連動画
関連項目
関連リンク
- JPRS WHOIS / JPRS
- インターネット10分講座 IRR - JPNIC
- ANSI Whois Gateway: ドメイン名 / IPアドレス検索サービス
- JPIRR登録者・利用者向けページ
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