ニフティ株式会社は、東京都新宿区北新宿二丁目に本社を構える電気通信事業者。
かつては富士通グループ子会社であったが、現在は神奈川県の家電量販店「ノジマ」の子会社。
「@nifty」(アットニフティ)のブランド名で知られる、日本の大手・古株プロバイダのひとつ。
概要
日本国内で3番目に創業したパソコン通信プロバイダ。
1986年2月4日、日本の総合商社のひとつ「日商岩井」[1] と富士通が半々の出資による合弁企業「株式会社エヌ・アイ・エフ」が発足。資本金は4億8000万円。当時の本社所在地は東京都千代田区麹町1丁目だった。
米国の最大手パソコン通信プロバイダの「Compuserve」[2] との提携を行い、相互接続を行っていた。
エヌ・アイ・エフ(NIF)には以下の意味が込められていた。
N→Network
I→Information
F→Forum
の接頭語であり、また、Nissho Iwai、Fujitsuのダブルミーニングでもあった。
1987年4月15日、パソコン通信「NIFTY-SERVE」(ニフティサーブ)をスタート。
NIFTYの意味は、先述のNIFに、接辞語のTYを付けたもの。
この時点では、日本国内のパソコン通信プロバイダとして既にサービスを開始していたところは、アスキーネット[3](1985年5月スタート)とPC-VAN[4](1986年4月スタート)の2つだった。
当時の接続料金は従量制で、PC-VANが3分20円若しくは月2000円使い放題だったのに対し、ニフティサーブは1分10円と割高ではあったが分かりやすい料金だった。サービス当初は24時間営業ではなく、07:00~26:00迄の営業だった。1989年には06:00~27:00迄営業時間を拡大。24時間営業になったのは1990年4月からだった。
1991年4月、企業名を現在のニフティ株式会社に変更。それと同時に、麹町・半蔵門・蒲田と3エリアに分散していた本社オフィスを東京都品川区南大井、いすゞ自動車本社がある「大森ベルポート」内のテナントとして集約・移転した。
1994年6月、ニフティとは別に富士通が直営で法人向けインターネットサービスプロバイダ「InfoWeb」(インフォウェブ)を開始。個人向けインターネットサービスは1995年4月からとなった。
(その時点ではニフティはインターネットサービスプロバイダ事業は行っていなかった。)
1996年4月、半固定料金制度(3時間1800円、超過後は従量制)をようやく導入。
1999年3月、日商岩井がニフティの株を全て富士通に売却したことにより、ニフティは富士通の100%出資の完全子会社と化す。それがニフティ・インフォウェブ最大の転機となる。
1999年11月、ニフティサーブとインフォウェブが合併し、新ブランド「@nifty」(アットニフティ)が誕生。これによりニフティのパソコン通信ユーザーが現在のID・パスワードでそのまま@niftyのインターネットサービスを使えるようになり、パソコン通信ユーザーが大きく減るきっかけを作った。
そして2006年3月、ニフティによるパソコン通信サービス「ニフティサーブ」が完全終了。
2017年、ノジマに身売りされ同社の子会社となった。同年にはデイリーポータルZも東急電鉄グループ傘下のケーブルテレビ事業者「イッツ・コミュニケーションズ」に身売りされた。
リモートホスト
@niftyのリモートホストはinfoweb.ne.jpであるが、これは先述のInfoWebのドメインをそのまま引き継いでいるため。
なお、メールアドレスは現在取得した場合「nifty.com」とinfowebの名は入らない(ただし、infoweb時代からの古株ユーザーはメアドを変更しない限りそのまま使い続けられる)。
デイリーポータルZ
詳しくは当該記事を参照されたし。
関連動画
関連商品
関連項目
- パソコン通信
- インターネットサービスプロバイダ
- 富士通
- 川崎フロンターレ:以前格安SIMの「NifMo」とコラボし、フロンターレが試合に勝てば使用料を割り引くキャンペーンを展開していた。
- デイリーポータルZ
- ノジマ
脚注
- *2004年4月に同業者の「ニチメン」と合併し「双日」に社名変更。
- *1997年4月に同業者の「AOL」に吸収された。
- *言うまでもなくアスキー(現アスキーメディアワークス)グループのプロバイダ。1997年8月サービス終了。
- *NECグループのプロバイダ。1999年BIGLOBEに統合され、2001年1月サービス終了。
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