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太平洋戦争


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太平洋戦争とは、第二次世界大戦1939~1945)のうち大日本帝国アメリカ合衆国英国中華民国オランダなどの連合軍と交戦局面をした呼称である。


概要


 英語表記ではPacific War現在ではアジア・太平洋戦争と呼ぼうとする運動もある。

 第二次世界大戦太平洋インド洋・東南アジア・北大陸の戦線であり、中華民国支那事変日中戦争)、1945年8-9月ソ連日本との戦争も含まれる。

 太平洋戦争は1941年12月7日日本では8日)に始まったと考えられている。
 1937年7月7日支那事変1931年9月19日満州事変に始まるという意見もあるが、一般的に太平洋戦争自体が第二次世界大戦の一部となったのは1941年12月とされる。
 広島長崎原爆日本への大規模な襲、満州へのソ連侵攻の結果、1945年8月15日ポツダム宣言の受諾、玉音放送が行われ、9月2日に正式に終戦した。

- 参 戦  -

連合
 アメリカ [画像] イギリス
[画像] 中華民国 [画像] オーストラリア
[画像] オランダ [画像] ソビエト連邦
その他多数

VS

枢軸国
[画像] 大日本帝国 [画像] タイ王国
[画像] ヴィシーフランス [画像] インド民軍
ビルマ 政府
その他


戦争の名称


 戦時中の連合では、第二次世界大戦太平洋戦線という名称であり、ヨーロッパ戦線と区別をされていなかった。当時の日本政府大東亜戦争と命名したが、日本側の敗北により進駐して来た連合軍(GHQ)によって、公式文書でこの名称は使用禁止にされ、代わりに太平洋戦争の言葉が代わりに用いられた。現在でも”大東亜戦争”はタブー扱いとされメディア教育での使用は控えられている。

19世紀にボリビアペルー、チリの間で行われた戦争も太平洋戦争(War of the Pacific)と呼ばれるが、関係はない。


支那事変


日清日露戦争勝利によって不等条約の正や初めての植民地である台湾、ポーツマス条約に基づいてロシアから日本に租借権が移行した関東州(満州)、日韓併合として新たに朝鮮半島などを領土とした。

1931年に南満州鉄道爆破事件”事件”が起こり、翌年には満州事変がおき関東軍により満州国が成立した。満州国を巡っては各の思惑があり、際連盟は”リットン調団”を送り満州国は現地人による建ではなく日本軍によるものだと断定しているものの、満州についての利権は黙認する報告を提出した。

しかし、満州国際的な認を得たい松岡洋右日本全権団は直後に行われた、報告書への同意確認投票の結果、際連盟を脱退してしまった。売国奴と罵られることを覚悟で帰したが、日本世論は采で迎えた。

 1937年7月[画像を見る]7日事件が発生、北京での日本軍7000と少なく、現地での調停が成立しつつあったが、中国人反日感情が高っており、事件後も反日テロ通州虐殺事件廊坊事件広安門事件など)を起こしていた。陸軍内部で強硬により蒋介石は1か以内に屈するとの対支一撃論が優勢となり、7月11日近衛文麿首相は増を決定、同末に北京天津はたちまち日本軍に占領された。しかし西安事件が起こり蒋介石は意外にも敵であった共産党と手を組むことを選択した。国民党中国共産党は内戦を中断して、ソ連は直ちに大量の物資を中国軍提供した。

同年8月には二次上海事変が起こり、国民党軍が攻撃したが日本軍が反撃し、上海を占領した。この時日本海軍機が米国警備船パナイ号を攻撃して撃沈し51人の死傷者が出る事件が起きたが、2週間で事件は解決しアメリカの対日戦争引き金にならなかったが米国世論は悪化した。

[画像を見る] 1937年12月13日日本軍首都を占領し、民は大勝に狂喜乱舞した。その後6週間にわたり、日本軍による中国捕虜の処断、反日支人便衣兵民間人の処断、婦女暴行が相次いだ(南京大虐殺)。暴支膺懲の戦意高揚のため、戦闘による中国人処分、捕虜の処断については軍部により推奨され、本にも多数報道され大いに喧伝された(人切り競争が新聞に掲載され、前線兵士の武勇談として大いに賞賛された)。しかしアメリカイギリスの対日感情はますます悪化し、1938年10月末よりはこういった写真報道も軍により検閲され開されなくなった。日本軍の快進撃は続き、10月27日三鎮を占領したが、蒋介石は重慶に首都を移して徹底抗戦した。アメリカ日本軍中国よりの撤兵をめ、1939年7月26日、日間の通商航自由と内恵待遇を保していた「日通商航条約」の破棄を宣告してきた。

ノモンハン事件

1917年のロシア革命共産主義の波及を恐れた列強はロシア内戦への干渉を決定、1918年にチェコ軍救出を名シベリア出兵を実施した。1922年の撤収後、1925年に日ソ基本条約が締結される。1920年代には日本ソ連大陸方面では直接に勢圏が接触する状態にはなかった。日本は租借地の関東州、ソ連は1924年に成立したモンゴル人民共和を勢圏に置いた。

の勢圏の中間にある満州地域は、1920年代後半には中国の奉が支配する領域だった。満州には日ソ双方の鉄道利権が存在しており、中国国民党の北伐に降伏した奉学良はソ連からの利権回収を試みたが、1929年の中ソ紛争で中華民国は敗れた。ソ連はハバロフスク議定書を中国と結び、鉄道権益を復活、再確認させ、占領地から撤退した。また、ソ連は同年に特別極東軍を極東方面に設置した。

ソ連モンゴル1934年11月紳士協定で事実上の軍事同盟を結ぶ。1936年にはソ相互援助議定書を交わし、ソ連軍がモンゴル領に常駐した。モンゴル人民革命軍はソ連の援助で整備され、1933年には騎兵師団4個と独立機甲連隊1個、1939年初頭には騎兵師団8個と装甲車団1個を有していた。

満州事変以後、日本ソ連満州で対峙するようになり、初期には衝突の回数も少なく規模も小さかったが、次第に大規模化し、鼓峰事件で頂点に達した。

 1936年11月に「日独防共協定」が結ばれて以来、モンゴルにおける赤軍関東軍の緊は増し、1937年以降は地帯での小競り合いが頻発し、38年にはウラジオストック南西のハサン付近で鼓峰事件が起きるなど(動員兵ソ連軍3万人に対して日本軍9千人。死傷者は日本軍1500人、ソ連3500人)、大規模衝突に発展することもあった。38年8月陸軍軍務局など陸軍中央が不拡大方針を採ったのに対し、関東軍の不満は募り、彼らはソ連が内戦により弱体化しているとの誤った情報のもと行動し、本に将来いかなる紛争が起ころうとも、臨機応変に対応できる白紙委任状を要した。

[画像を見る] 1939年5月12日モンハン事件ハルハ河の戦闘)は満州国軍とモンゴル軍のパトロール部隊の交戦で始まった。モンゴル軍がハルを渡り、いくつかの丘を占拠し、さらにモンゴルするの町のノモンハンに至った。日本軍ソ連を極東満州から排除しようとし、モンゴル軍をハルまで押し返し、戦いは段階的に拡大した。(第一次ノモンハン事件)

ゲオルギー・ジューコフ6月5日に同地に着任し、直ちに戦の増強が図られた。関東軍は、現地がシベリア鉄道拠点より650㎞も離れていることから、敵軍を過小評価した。しかし6月17日から連日、増強されたソ連航空機が自を越えてカンジュルを攻撃し、爆撃は後方のアルシャンにも及んだ。ソ連軍の小規模部隊も満州国領内に侵入し偵察攻撃を繰り返していた。20日からは満州国内のデブデン・スメ地区に戦車装甲車十数輌とソ連狙撃兵モンゴル騎兵の約200名が来襲、ソ連軍は日本軍の宿営地と集落を発見し、戦車で攻撃してきた。兵舎が撃により炎上し、集落内はパニックとなったが、この野営地の日本軍は速射機関などの対戦車火器を配備しており、戦車1輌と装甲車3輌を撃破、ソ連軍は45名の死傷者を出し撃退された。この戦闘が第二次モンハン事件の最初の戦闘となった。

東京の参謀本部は報復攻撃を禁止する命を発したが、関東軍は6月27日モンゴル領内のソ連軍基地を爆した。7月1日および23日本軍ハルを渡りソ連軍に攻勢を仕掛け、一時的に得意の夜襲ソ連軍に大損を与えるも、かの地が重要と考えていたスターリンジューコフに大部隊を任せており、過酷な補給状況の中で、兵員5万8千、戦車500両までに膨れ上がっていたソ連軍は、特に火戦車で戦が劣る日本軍を当初の満まで押し返した。

モンハン戦闘が続くなか、1939年8月23日スターリンドイツと独ソ不可侵条約を締結した。日独防共協定の締結後、日独の軍事同盟を積極的に推進してきた陸軍はこの報に大きな衝撃を受けており、垣陸軍大臣はその時の陸軍の様子を「驚狽し憤慨し恨するなど、とりどりの形相」と記述している。25日には平沼騏一郎内閣が日独同盟の締結交渉中止を閣議決定、28日に平沼が「欧州地は複雑怪奇なる新情勢を生じ」と明し、総辞職した。

急速な際情勢に慌て、戦況は着化した。その後の外交交渉で満境線ソ連側のを飲まざるを得ず、日本軍は戦略的に破れ、その犠牲は戦死者8,440名負傷者8,640名にもおよぶ甚大な損を被ったが、一方ソ連軍も戦死者9,703名負傷者15,952名と日本軍を上回る死傷者を出している。また戦車に至っては日本軍戦車を温存し、速射火炎瓶により戦った事もあり、一方的ソ連軍の戦車装甲車が撃破されている(400両~800両)また航空戦でも性が勝る日本軍が数で勝るソ連軍相手に善戦している。

しかし、この戦訓を活かし、戦車の重装甲化や戦車戦術の一層の進化を進めたソ連軍に対し、日本側はこの戦訓を十分に活かす事ができず(陸軍航空戦闘機の防弾の設置や新速射の開発等一部では戦訓を活かしたが)陸軍の近代化が他較して遅れを取る事となったとされているが、実際は日ソ両軍ともに戦訓を活かすことは出来なかった。

工業準や陸従予算問題もあり、日本軍ソ連並みの火力に持っていくのは最初から困難であるという認識が、ノモンハン事件研究委員会調開始前の1939年10月4日の陸軍内の秘密会議の席で既に話し合われていた。「ノモンハン事件の後始末については、12月中旬頃には、将来の策の決着をつけたいと思っている。装備については形をソ連に似せるが、そのはその8割と思わねばならぬ、戦は10対8なり。残りの2割は精で補う外なきも、これはなかなか困難である。」と結論付けているように、火力が短期間に向上するあてはないので、当面は日本兵の敢闘精に頼った、間の急襲戦法と兵戦により対抗するしかないとされた。

一方ソ連軍においても、ノモンハンでの苦い経験は活かされることなく、ソ連軍は1939年ソ連フィンランド戦争フィンランドで痛撃を浴びることとなった。さらに、ノモンハンで有効であった機甲部隊運用方式をし、既存の7個機甲軍団を分解し各歩兵師団に戦車大隊で配属し、一部を戦車団として独立的に運用する組織編を行ったが、これはノモンハンの戦訓に逆行することとなった。そのため、独ソ戦が始まると、初期でソ連軍は大敗北を喫することとなった


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最終更新日: 19/08/04 23:47
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