パチンコ

パチンコとは、銀玉を弾く音「パチン」に語尾「-コ」を付け名詞化したもの。（似た言葉にカチンと鳴るカチンコが存在）

主に以下の意味で使われる。

1. Y字型のさおの先端にゴムが付いており「パチン」と弾を飛ばすことが出来る仕組みの玩具。スリングショット。
   →パチンコ(武器)
2. 銀玉を弾き、台の中の特定の穴に入れ持ち玉を増やしていくことを目的とした娯楽。　
3. 「2.」を題材にしたブリーフ&トランクスの楽曲のタイトル。

本稿では2.を解説する

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概要

お金を払って玉を借りて台の中に発射し、当たりの穴に入ったり、液晶に表示された数字が揃ったりするとたくさんの玉が出てきて喜ぶという遊びである。玉が主役なのだが、最近は液晶がほとんどを占めていて、玉が飛ぶスペースが盤面の1/3ぐらいしかない機種が主流である。一般的に認知されている画面上に一定の確率で数字をそろえるタイプのものは、フィーバー機、セブン機と言われる。

起源は、1895年頃にイタリアで発祥した「ウォールマシン」というゲーム機であるといわれている。また、1930年に認可された風俗営業がはじめて開始された地が名古屋であるため、パチンコ発祥の地は名古屋と言われている。

「パチンコ屋」「パチンコホール」などと一般的に呼ばれている、風俗営業法に基く認可を受けた専門店に並べて設置されていることがほとんどである。これらは、出てきた玉を特定の手順を踏むことで現金化できる。厳密には、玉から専用の景品に交換され、店外に設置された古物商扱いの窓口にて景品を買い取ってもらうことで、「玉から直接換金できない」という風俗営業法の規制にひっかからないようにしている。ゆえに「私営ギャンブル」と揶揄されることもある。

ゲームセンター(換金不可なのでギャンブルではないし料金が安くて勝ちやすい)にも置かれているほか、個人で実機を入手したり、ゲーム機用の実機シミュレータソフトを買ったりして、自宅で遊ばれる。

店にはネオン管を使った看板が使われることが多いが、目立ちやすい一方で文字ごとの壊れやすさに傾向があり、しばし面白風景大事故が発生する。該当記事参照　→　「　チンコ」

パチンコ業界

『レジャー白書2021』によれば、2020年のパチンコ参加人口は710万人、市場規模は14.6兆円となっている。^[1]

就業人口は約25万人であり、就業人口に対して売り上げが大きいとされるが、パチンコの場合、1980年～90年代にかけてはほとんどのお店がラッキーナンバー営業や一回交換での営業を行い、また出玉の台移動や共有が禁止されていたケースが多く、客は状況によっては大当たりで得た出玉を交換し、玉の再購入を行なわなければならず、客側の総賭金額が純負担額の数倍に膨らむ傾向があった。

現在は無制限営業が定着、出玉の台移動、共有が店側に容認されつつあることから総賭金額が相対的に減少、さらには、娯楽の多様化や、古臭いイメージによる若者離れ、法改正によるギャンブル性の低下による客離れ、社会問題視されたパチンコ依存症などが指摘され、ピークの参加人口からは年々減少し現在過去最低水準にある。

産業界においては、パチンコ台のハイテク化が進んでICチップや液晶モニターなどが多用されるようになった結果、ハイテク産業に関連する大手企業の業績をも左右するほどの重要な市場となっている。

警察庁の資料では、パチンコ店の数は1995年（18244店）をピークに減り続けており、2019年に1万店舗を割り込んだ。令和4年末には7665店になっている。^[2]

ギャンブル性・依存性による弊害

競技人口が減少傾向にあるとはいえ、未だに日本で多くの競技人口を抱えるレジャーであるパチンコであるが、その一方でギャンブル性・依存性による弊害を懸念する声も多く見られる。

その理由として、ギャンブルとしてのパチンコは競馬や競艇などの公営競技、カジノなどのギャンブルと違い当たった場合いくら得るか・外れた場合どれだけ損するかということを把握しにくい。 しかも短時間でかなりの金額を手に入れる可能性があるために、過度に射幸心を煽られてしまうなどして、重度のパチンコ依存症者を生んでしまっているというケースがある。そういった人達は、負けが込むと一日で数万円単位のお金をいとも簡単に失ってしまうため、借金をしてまでパチンコするなど金銭感覚の麻痺を起こしてしまうこともある。

事実、店の目の前に銀行ATMやサラ金のボックスがあるケースも多く、最悪の場合、多重債務や家庭崩壊に陥って人生を狂わす事態に発展してしまう可能性すらあるというものである。

さらに、一時期よく報じられた

• 子どもをパチンコ店の駐車場に停めた車中に放置して熱中症になる
• ストーブを点けた家に子どもをおいたままパチンコに出かけて、家が火事になる

など、モラルの問題では済まされない行動を起こし、重大な事態に発展してしまうことも。

2014年に厚生労働省の研究班は、ギャンブル依存症の割合は成人人口の4.8％に当たる536万人に上るとの推計を初めて発表した。海外の同様の調査では、米国（02年）1.58％、香港（01年）1.8％、韓国（06年）0.8％などで日本は世界的にも突出して高い割合である。日本のように、どの街でも気軽にギャンブルが楽しめる国は世界中になく、パチンコなどの「街角ギャンブル」が原因と思われる。

またパチンコユーザーの喫煙率は64.8％（2008年調査）と非常に高く、心身の健康面に問題があり、借金を抱えている者も少なくない。ばくちで負けた借金を、ばくちで取り返そうとして泥沼にはまるケースもある。

三店方式(専用景品買取システム)

建前では出玉は換金できないということになっているが、店のすぐそばに専用景品を買い取ってくれる場所があることから、これを実質的な換金、つまりパチンコ＝賭博であるとしての批判も強い。そのためこの専用景品買取システムを規制して純粋な遊技場として営業すべきという意見も少なくない。 一方でこの専用景品買取システムを規制すれば現在のパチンコ市場は維持できなくなるという声も聞かれる。

警察のパチンコ換金への見解

2014年7月24日に開かれた「時代に適した風営法を求める議員連盟」（風営法議連）では、警察庁の担当官が「パチンコで換金が行われているなど、まったく存じあげないことでございまして」と発言したとされる^[3][4]。

警察当局は「店と関係のない景品交換所が景品を買い取っている」という理屈で「直ちに違法ではない」と換金を黙認してきた。

関連団体や企業へ多くの警察官が天下りしてる例が見られ、警察とパチンコ業界の癒着が指摘されている。（パチンコップの記事参照）

自民党政府の賭博罪に当たるか否かの見解

政府答弁書「パチンコは賭博罪にあたらない」、弁護士「カジノ法案が進むきっかけに」

民進党の緒方林太郎衆院議員の質問主意書で

（Q1）パチンコ屋で景品を得た後、景品交換所で現金に交換していることを政府として把握しているか？

（Q2）パチンコ屋は刑法の賭博罪にあたらないのか？

という質問に対して、政府は

（A1）客がパチンコ屋から賞品（景品）の提供を受けたあと、パチンコ屋以外の第三者にその賞品を売却することもあると承知している。

（A2）パチンコ屋は、客の射幸心をそそるおそれがあることから、風営法に基づき必要な規制がおこなわれている。その範囲内の営業については、刑法の賭博罪に該当しない。

と答えた。

韓国・朝鮮との関係

パチンコ業界は韓国と関連が深いとされている。経営者が韓国籍が50%・朝鮮籍が30～40%（合わせてほぼ９割）、残りが中国系と日本系の経営であるとの指摘もある。実際にマルハンの創業者で代表取締役会長の韓昌祐(ハン・チャンウ)は「財団法人 韓国文化研究振興財団」を設立し、芸術やスポーツや福祉などの分野にも拡大し、個人や団体に対して助成基金を授与している。またセガサミーは釜山広域市センタムシティにおいて、開発資金約3915億ウォン（約383億円）を投じ、敷地面積9911平方メートルでホテル・エンタテインメント・商業施設からなる複合施設の開発を決定した。

議論については「朝鮮玉入れ」の記事でお願いします。

業界の対策など

近年は公安によりギャンブル性の低いタイプの機種の開発を指示されていたり、近年急激に進んでいる客離れ対策として、稼働率低下を抑えるため球の貸し出し金額を従来の4分の1（買戻し金額は従来の6~8分の1）に抑えたローリスク・ローリターンの「1円パチンコ」形態で営業を行うホールが急激に増加するなど、ある程度業界としての動きはあるようである。

また、以前ならホールによって異なるが、1発4円で借りた玉を4円で換金する「等価交換」が認められていたが、2015年11月に東京都ではパチンコ業界団体の東京都遊技業協同組合が、都内のパチンコ店に於いては等価交換を全面禁止した^[5]。

そのほか、ここ数年はゲームセンターにも、メダルゲームの一環としてパチンコ台が設置されている。ただし、ゲーセンではもちろん換金ができないので、ギャンブルではなく純粋にパチンコそのものを楽しむことになる。

タイアップ・メディアミックス

2000年代からは番組や芸能人などとタイアップを行う機種がとにかく増えている。

当然、もともとタイアップ先のファンであった層の稼動を呼び込むために作るのが目的である。 大体はタイアップ先の素材を使いきれなかった糞台がほとんどだが、ごく稀にパチンコとしての面白さを兼ね備え大人気となるタイアップ機も登場し、また他業種とのメディアミックスも活発になっており、特にアニメ業界との業界再編が顕著になっている。

これは今までのアニメ版権や新たな良質タイアップ作品の取得を図るパチンコメーカーと、予算支援を仰ぎたいアニメ製作会社との利害一致が主な理由であり、アニメのみならず製作会社との資本支援強化はよりいっそう強まるものと見られている。

（しまいにはアニメどころか、餃子の王将ですらタイアップされてしまうぐらいである）

ニコニコ動画におけるパチンコ

ニコニコ動画に投稿されるパチンコ関連動画はおおよそ以下のものに分類される。

新機種プロモーションビデオ(PV)

過去の機種または今後登場する機種のプロモーションビデオをそのままUPしたものである。
メーカーがホール向けに公開するもので一般人は視聴できないので、ホール関係者がPV映像が収録された媒体を持ち帰りアップロードしているものだと思われる。
中にはゲームに収録されていたり、台メーカー等の懸賞でプレゼント、パチンコ店内のモニターで流していることがあって、一般人が視聴できる場合もある。

実機・ゲーム(シミュレータ)回転映像

導入前の試打、実際のホールでの撮影、実機所持者による撮影、ゲーム(シミュレータ)によるキャプチャなどパチンコ実機・ゲームの映像を撮影している動画をさす。
実機所有者・ゲーム配信者の映像の場合、「○○演出が出るまでといった」縛りを付けて、シリーズでアップロードしているものもいる。

パチンコ番組

おもに全国ネットでない番組(ローカル、CS放送など)がアップロードされることが多い。
芸能人など素人の出演の多いパチンコ番組は台の知識の乏しさによるオカルト(根拠のないデータや勘で信頼度をはかる行為)発言・行動のオンパレードのため、突っ込みどころ満載でありニコニコ動画に向いている題材である。
もっとも、これらの番組のスポンサーはメーカーを初めとした胴元側の会社であるため、番組中での技術介入をしないようにという指示が事前にあるために、それ以外の部分（リーチがかかるたびにキチガイのように騒ぐなど）で賑やかしになるような出演者ばかりが選ばれるとか、リーチ中もずっと打ちっぱなし（これだけでスーパーリーチ１回あたり400～800円近くドブに捨てていることが多い）などというありえない光景が放送されたりするとかいうことになっている。
当然、オカルト発言についても、胴元側の「可能な限り事実から目を逸らさせたい」という意図が働いている。
また、そもそもパチプロは顔が知れると商売にならなくなるため、実際に専業で喰っているプロはまずメディアには出てこない（誌上プロは実際には文筆家である）というのも素人の出演が増える理由である。

オリジナルパチンコ

パチンコになっていない題材で実機の液晶演出風のMADを公開しているものがこれにあたる。
中には実在の機種に引けを取らないようなクオリティのものも存在している。

その他

(随時追加してください)

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関連動画

関連商品

関連項目

• パチスロ
• パチンコ機種一覧
• パチンコ実機配信part1リンク
• オリジナルパチンコ
• パチンコMAD
• パチンコ音楽
• パチンカス
• 闇金ウシジマくん
• 連ちゃんパパ
• 朝鮮玉入れ
• パチンコップ / 警察庁（所管官庁）
• 遠隔操作(ぱちんこ)
• パチンコチェーンストア協会
• 国際観光産業振興議員連盟
• 自民党遊技業振興議員連盟
• 民主党新時代娯楽産業健全育成プロジェクトチーム

外部リンク

• asahi.com（朝日新聞社）：パチンコがアニメだらけに - 小原篤のアニマゲ丼
• パチンコ各店 休日設け節電へ - NHK
• 一般社団法人　パチンコ・チェーンストア協会

脚注

1. *パチンコ参加人口710万人、前年から180万人の大幅減少 2021.9.30
2. *令和4年末のパチンコ営業所数は793店舗減の7,665店舗～警察庁発表
3. *警察庁「パチンコ換金知らない」発言の裏にあった課税論議 - 日刊SPA！
4. *パチンコの換金「まったく存じあげないこと」　警察庁の主張は失笑ものだ - J-CASTニュース
5. *都内パチンコ「等価交換不可」で話題――弁護士「大衆娯楽としての生き残り戦略だ」 - 弁護士ドットコム