元機体についてはF-15を参照。
F-104J/DJの後継機として配備され、現在に至るまでアップデートを繰り返しながら航空自衛隊の主力戦闘機として運用されている。
F-104後継機の調査が始まったのは1974年で、1977年末の国防会議でF-15の採用を決定、F-15CをベースにしたF-15J(単座)が165機、F-15DをベースにしたF-15DJ(複座)が48機、合計213機が調達された。F-15Jの最終機は1998年に、F-15DJの最終機は1999年に完成している。[1]
米軍のF-15では左側の垂直尾翼の先端にTEWS(戦術電子システム)のアンテナの膨らみがあるが、航空自衛隊のF-15には無い(左右とも垂直尾翼の先端は細いマスバランスになっている)。TEWSはレーダー警戒受信機、尾部警戒セット、干渉ブランカー、内蔵電子戦キット、フレア/チャフ投下装置で構成されており、敵の脅威を検知し、パイロットに対処方法を教える装置だが、アメリカは機密扱いとし、日本への技術移転は行わなかった。このため、レーダー警戒装置(J/APR-4)、ECM(ALQ-8)を国内で開発して搭載している。また、BADGEと連動するデータリンク(ASW-10)も日本独自の装備である。爆撃照準機能、空中給油能力もそのまま残された。[2]
その他の日本独自の装備としてはJ/APQ-1(レーダー警戒受信機)、脱出時にキャノピーを破壊するキャノピーブレイカーがある。ディスペンサーは後日輸出が解禁されたため、S/N 879から生産段階で搭載となっている。
武装は固定武装の20mmバルカン砲や米軍と同じAIM-9Lサイドワインダー、AIM-7F/Mスパローの他、1990年代中ごろから国産装備のAAM-3が使用される。
昭和60年度のc-6契約以降の機体はMSIP(多段階改良計画)により改良された後期量産型で、MSIPによる改良を受けていない初期型をpre-MSIP、後期型をJ-MSIPと呼んでいる(米軍と自衛隊では改良点が異なるため自衛隊のMSIPにはJを付けて区別している)。MSIPではコンピュータの更新や機材の追加が行われているが、一番大きな変更点はMIL-STD-1553Bデジタルバスの装備で、これはAIM-120Cのようなアクティブレーダーホーミングミサイルを運用するためには必須となる。機体の配線をすべて張り替えることになるので、pre-MSIPをJ-MSIPに改修するのは簡単ではない。実際のpre-MSIPからの改修は定期修理の際に少数が実施されているだけのようだ。[3]
※pre-MSIPでは「H-009」というデータバスが使用されている[4]
J-MSIPを対象にした近代化改修プログラムが1997年度より開始されている。F-15Jの近代化改修では「形態1型」「形態2型」の2種類の改修試作機が作られた。
1.レーダーをAN/APG-63(V)1へ換装 2.セントラルコンピュータの換装 3.発電機と冷却装置の換装 4.IEWS(統合電子戦システム)の搭載 5.CMD(チャフ/フレア・ディスペンサー)の換装 6.AAM-5の運用能力 7.FDR(フライト・データ・レコーダー)の搭載
(形態1で1~3、形態2で4~7のテストを実施)
AAM-4の運用能力、通信装置への妨害対処能力付加、射出座席の改良、MIDS-FDL(データリンク(リンク16)の通信端末)
を追加した改修が2004年度から予算化されている。 2008年度からはHMD(JHMCS)の対応改修も追加された。 量産機に適用されていなかったIEWSとCMD換装についても7機分が予算計上され、改修された機体が2014年には登場しているはずである。
防衛装備庁の発表では、近代化改修したF-15のうち68機について能力向上改修が実施される。[6]
pre-MSIP機を対象に、減勢する一方のRF-4E/EJ偵察機の代替として偵察ポッドや無人偵察機の搭載が考えられていたが、防衛省が偵察機型への改修を請け負っていた東芝との契約を解除しており、計画は頓挫している。[7]
2020年7月にアメリカはF-35を105機日本へ売却する承認を行なっており、[8]pre-MSIPについてはF-35で更新される可能性が高い。
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最終更新:2024/04/19(金) 16:00
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