自殺単語

• 概要
• 自殺者数
• 自殺の原因
• 模倣自殺
• WHOの自殺報道に関するガイドライン
• 思想と自殺
• 自殺を中止した人物
• 自殺と宗教
• 関連動画
• 関連項目
• 関連リンク
• 掲示板

※ この記事に限らず、自殺方法の提示や自殺を推奨する内容の書き込みは削除対象となります。また、現行刑法においては自殺は本人の意志に基づかねばならないとしており、度を超えた自殺の推奨は自殺教唆罪に問われる可能性があります。 掲示板へ書き込む際は悪意の有無に関わらず、内容をよく検討した上で書き込んでください。 分かっているとは思いますが、この記事は自殺を推奨する記事ではありません。

自殺とは、自分で自分の命を断つことである。また、イメージを和らげるため「自死」という表現も使われる。

概要

上記のとおり自ら命を絶つことなので、自殺そのものは法には触れないが、自殺に関与することは刑法第202条により、「自殺幇助」や「同意殺人」等の罪に問われる可能性がある。

自殺者数

日本での自殺は警察庁発表の『平成25年中における自殺の概要資料(PDF)』によると、1998年より中高年の自殺が急増したため3万人を越え、以後は若干の増減を続けながら1998年以降3万人超える人数で推移していたものの、近年はゆるやかな減少が続き、2012年に自殺者数は3万人を割った。WHOによる2010年段階の自殺統計資料では、日本は人口10万人あたりの自殺者数が24.0人であり、これは統計にある世界104カ国の中で6番目に高い順位となっている。

2013年の統計では人口10万人あたり21.4人となっている。年代はそれぞれ微妙に異なるが、世界的にはグリーンランドの83人や、カナダの先住民のイヌイット族の135人と言った地域・民族で特に高く、国別ではリトアニアの31.5人、韓国の28.1人、ロシアの23.5人、中国の22.23人など旧ソ連や極東の国を中心に日本より高い自殺率を持つ国が存在している。

人口動態統計における男女比では、おおよそ男性:女性が7:3と男性が多い。統計等で裏付けはされていないが、一般的に男性の自殺は計画的で自殺の遂行率が高く、逆に女性の自殺は衝動的であり未遂に終わる傾向があるとされている。

手段としては内閣府が2011年に作成した『自殺対策白書』によると、首を吊る縊死が約6割と最も多く、次点が飛び降りで約1割となっている。また、近年ではインターネットを通してガスを使った自殺が広められた等の要因から、2003年からガスによる自殺が若干ながら増加している。

年代別自殺者数としては2008年度人口動態統計調査によると50代が6591人と最も多く、以降70代、60代、40代と続き中高年者の自殺が多い傾向にある。ちなみに低年齢層では20代は3026人、10代は502人である。

なお、WHOが「変死の原因の約半分は自殺であり」としたという出典は、総務省の2005年度『自殺予防に関する調査結果報告書』に2004年の「自殺予防デー」におけるWHOの資料を引用し記載されていることによるものと思われるが、これは原文の「violent deaths」が日本で言う変死体の定義(犯罪死か非犯罪死か判別できない死体)にそぐわないため適切な翻訳とは言えない。また、原典ではあくまで世界的に見て「violent deaths」の半数が自殺であったとしているのであって、「violent deaths」の半数を自殺と見なすべきだとは述べていない。よって、WHOが変死体の半数が自殺者であると発表したとするのは根拠がなく誤りである。加えて、変死体と非犯罪死体はしばしば混同されるが本来は明確に区別されることも留意する必要がある(『犯罪死の見逃し防止に資する死因究明制度の在り方について』2011年では非犯罪死体は151801体、変死体18383体である)。しかしながら、日本における法医学解剖件数は少なく、上記資料に記載されている日本の異状死体の解剖率1割は先進国の中では低い割合である。また、現場の検視においても「死因が明らかな場合」の明確な基準がなく、その精度は不明である。以上のことから、統計にある自殺者数が必ずしも正確であるとは言えない。

また、遺体の損傷が激しい、白骨遺体や一部分しか見つからなかった等で身元が分からない、身元が分かっても近親者等がいない等で引き取り手が無い、引き取り手が受け取りを拒否する例も少なからずあり、その場合は、死体が見つかった市町村が公金(本人の所持金)を使い葬儀、火葬を執り行い、市営の墓所または、市内にある寺院の墓所で無縁仏として葬られる。但しこれは自殺に限った事ではなく、孤独死、災害に起因する死でも同様である。因みにこのように処理された死者を行旅死亡人と言う。

自殺の原因

自殺に至る原因は様々だが、NPO法人自殺対策支援センターは自殺は単一の理由によってではなく、「家庭問題」「健康問題」「経済・生活問題」などのカテゴリに分けられる危機要因が複合的連鎖的に組み合わさった結果として自殺に至るという研究結果を公開している。この研究で指摘されている連鎖的に自殺に至りやすい危機経路は以下のとおりである。

• 「いじめ → 学業不振＋学内の人間関係（教師含む） → 進路の悩み → 自殺」
• 「失業 → 再就職失敗 → やむを得ず自ら起業 → 事業不振 → 多重債務 → 生活苦 → 自殺」
• 「身体疾患 → 休業 → 失業 → 生活苦 → 多重債務 → うつ病 → 自殺」

特に「うつ病」という危機要因は他の要因と複合・連鎖する確率が高く危険度が高いとしている。本来人間は生への欲求が本能的に強く、「もう死ぬしか無い」「死にたい」と言ったり思ったりしているうちは自殺しないものである。しかし、うつ病にかかると「死ぬことがベストの選択だ」と思うようになりやすい。この観念に囚われたときに人は最も自殺しやすくなるのである。回復期に行動力が一時的復活するときが一番危ないのは、これらの要因が重なるからだと考えられている。

日本の統計などでは自殺の原因について「健康上の理由」がトップとなっている事が多く、全自殺のおおよそ半数を占める。「健康上の理由」と言うと「末期の悪性腫瘍など、死に至る治療困難な病などを苦にしての自殺」と取られがちな響きだが、実際には「うつ病」も「健康上の理由」のかなりの割合を占めている。

また、実は「統合失調症」も自殺の原因としては決して少なくない。

　
　「失業」とは逆に、就職はしているがブラック企業であり、常日頃の罵倒や薄給激務でありながら辞めさせてもらえず、精神を病み自殺してしまう数多く例もある。一定の知識があれば辞職や訴訟も可能なのだが、辞職後の不安、同調圧力や罪悪感に勝てず、知識がない人間は死ぬまでやりたい放題に酷使されてしまうため、精神病を除けば自殺か過労死かという極端な二択を迫られる事になる。（そもそもブラック企業で酷使できるよう、一般の教育現場では若者に対して十分な法的知識を与えない）
→　ブラック企業（＋対策法）

自殺そのものは極めて個人的問題だが、自殺という現象は社会的、社会構造的な問題であり、決して軽視できない問題である。

模倣自殺

誰かの自殺に影響されて自らも自殺すること。英語ではコピーキャット・スーサイドなどとも呼ぶ。ただしコピーキャットとは物真似屋、模倣者を意味し、侮蔑・軽視のニュアンスが強い単語であるため注意が必要である。

有名人の自殺の報道に影響されて、一時的に自殺が増加することが知られている。その場合は若者に多い。

文豪ゲーテの小説「若きウェルテルの悩み」は、失恋した若者ウェルテルが自殺するストーリーである。これを読んだ者たちが模倣して自殺するケースが続出した。この有名な例をふまえた、「ウェルテル効果」という社会学的用語もある。ただし「ウェルテル効果」という用語は「自殺の報道は自殺を増やす」という現象を指したものであり、上記の有名な例のように「小説の登場人物に影響されて自殺」という現象を指したものではない。

幾つもの統計研究で確認されており、「ウェルテル効果」の実在は確実視されている。そのためWHOが下記のようなガイドラインを作成するに至った。

WHOの自殺報道に関するガイドライン

ご存知の方は少ないかもしれないが、WHOは自殺報道に関してPREVENTING SUICIDE A RESOURCE FOR MEDIA PROFESSIONALS (PDF)(日本語訳は自殺予防　メディア関係者のための手引き - 内閣府)というガイドラインを作っている。

これは過熱した自殺報道がさらなる自殺を呼ぶ可能性が高いとしてWHOが示したもので、「事実を示す際には、保健機関と緊密に協力する」「自殺に代わる方法を強調する」「リスクを示す指標と警告サインを公表する」「自殺の方法について詳細に報道しない」「自殺を美化したり、センセーショナルに報じない」「非難をしない」などが挙げられる。

……あえてコメントはしないでおこう。

思想と自殺

※ この項は、自殺を教唆するものではないことをお断りしておきます。

前述の通り、自殺の原因は様々だが、精神的・肉体的に追い詰められてではなく、何らかの思想的・政治的理由に基づいて、主体的に自殺を選ぶケースが存在する。

また、自殺を哲学的問題として取り上げた人物に、アルベール・カミュやショーペンハウアーがいる。

思想的・政治的理由から自殺した日本の自殺者

• 乃木稀典……1849年生まれの軍人。明治天皇崩御に伴い自刃、殉死
• 原口統三……1927年生まれの学生、詩人。『二十歳のエチュード』を遺し入水自殺
• 三島由紀夫……1925年生まれの小説家。市ヶ谷駐屯地に立て籠もり割腹自決
• 須原一秀……1940年生まれの哲学者。『「自死」という生き方』を遺し自死

武士の中には、主君の死に伴い、殉死を選んだ人間がいる。

日本近代では川上眉山・北村透谷・芥川龍之介・太宰治・川端康成など文学者が自殺するケースが多いが、文学的理由からか、精神的に追い詰められてなのかは議論が分かれる。

同、海外の自殺者

• ティック・クアン・ドック……1897年生まれのベトナムの僧侶。ゴ・ディン・ジエム政権の仏教弾圧への抗議から焼身自殺。

現在でもチベットなどでは抗議として焼身自殺をする僧がいる。また、自殺ではないが、信条的理由が餓死に繋がってしまった人間に、伯夷・叔斉やコルベ神父がいる。

自殺を中止した人物

• 若井おさむ……1973年生まれの芸人。人生に絶望して自殺しようとしていた時期に、テレビドラマ「伝説の教師」の「余命半年で絶望している少女に、残りの半年精一杯生きる勇気と笑顔を取り戻させる」という内容の回を見て感動し、自殺を取りやめた。

自殺と宗教

幾つかの宗教では、教義において自殺を禁じている。

キリスト教

「キリスト教では自殺を厳しく禁じている」という話は非常によく世間に広まった有名な話である。これは一面において正しく、最大宗派であるカトリックを始めとした様々なキリスト教宗派では、現在においても自殺は禁じられている。

しかしイメージと異なり、現在では自殺者のために祈ることも、自殺者のために葬儀のミサを開くことも、多くの教会で許されている。現在のカトリックの公的な教理にも、自殺者が神に救われる可能性について触れられている。これは、過去への反省から来た改革の結果である。

昔の教会は、自殺者のために祈ることを禁じたり、葬儀を許さなかったりという厳正な態度をとっていた。しかしその結果として、悲しみに暮れる自殺者の遺族に対して教会は冷淡な態度を取ってしまっていたとも言われる。時代のうつりかわりとともに、その状態が望ましくないと考える聖職者が増え、教義が改革されていったのである。

また、このような改革がなされた理由の一つとして、「聖書には自殺を明確に禁じる文章が無い」ことが挙げられる。「そう解釈することもできる」という程度の文章はあるが、「自殺を禁ずる」と明文化した文章は無いとのこと。それなのになぜ自殺の禁止が教義となって広まったのかは諸説ある。ともあれ、聖書原典で禁じられていないことから、キリスト教の聖職者も寛容を見せる余地があったものと思われる。

ただし教義はともかく、自殺を罪として禁じる宗教の元ではぐくまれた文化として、自他の自殺を罪・恥と考える価値観は西欧のキリスト教国に根強く浸透している。これは自殺を抑止するという心理的ブレーキとして働くという意味ではプラスとも言えるが、家族が自殺した遺族の悲しみを増したり、また自殺者や遺族に対する世間からの差別・蔑視の態度を養うなど、マイナスの影響も生じているという。

イスラム教

キリスト教とは異なり、クルアーン原典に明確に自殺を罪として禁じる文章が含まれている。自殺者は天国に入ることができないと示す文章も含まれているとされる。

そのため、イスラム教においてはキリスト教よりもさらに強く自殺を罪として見なしている。

関連動画

関連項目

関連リンク

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