サステイナビリティ（サステナビリティ/持続可能性）とは、何かの物ごとについて、現在から将来世代にわたってそれを維持することができるという概念。
概要
環境・経済・社会などの観点から世の中を持続可能にする取り組みに使われる語。
だが日本では若干ながら詐取テナビリティ(サシュテナビリティ)な使われ方になっている。
持続可能な開発目標(SDGs)
以前から使われていた語であるが、国連が2015年に定めた「持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals/SDGs）」の広がりに伴い、特にこの語も2010年代後半から広まった。17個の目標の下に、さらに細かく169項目にわたる目標が定められている。
17の目標
- 貧困をなくそう
- 飢餓をゼロに
- すべての人に健康と福祉を
- 質の高い教育をみんなに
- ジェンダー平等を実現しよう
- 安全な水とトイレを世界中に
- エネルギーをみんなにそしてクリーンに
- 働きがいも経済成長も
- 産業と技術革新の基盤をつくろう
- 人や国の不平等をなくそう
- 住み続けられるまちづくりを
- つくる責任つかう責任
- 気候変動に具体的な対策を
- 海の豊かさを守ろう
- 陸の豊かさも守ろう
- 平和と公正をすべての人に
- パートナーシップで目標を達成しよう
コーポレート・サステナビリティ
企業が事業活動の中で環境・経済・社会の三つに与える影響を考慮し、長期的な企業戦略を立てることをコーポレート・サステナビリティと呼ぶ。日本ではまだ聞きなれない言葉だが、欧米の企業では専門の部署に専門の役員が配属されていることもそう珍しくなくなっている。
性質上、非常に広い範囲に分布する概念であるが、その大枠はサステイナビリティの国際スタンダードとなっている「GRIスタンダード」が以下の33の要素として定められている。
社会
- 雇用
- 労使関係
- 労働安全衛生
- 研修及び教育
- 多様性と機会の平等性
- 非差別
- 結社の自由と団体交渉
- 児童労働
- 強制労働
- 保安慣行
- 先住民の権利
- 人権評価
- 地域コミュニティ
- サプライヤーの社会評価
- 公共政策
- 顧客の安全衛生
- マーケティングとラベリング
- 顧客プライバシー
- 社会経済コンプライアンス
環境
経済
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関連項目
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