スマートフォン単語

スマートフォン
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スマートフォンとは、「賢い電話」という意味を原義とした携帯情報端末PDA)と携帯電話の機融合した電子機械のことである。略語は「スマフォ」または「スマホ」。

概要

携帯電話電話機としての使い勝手をめる利用者よりは、インターネットアクセスメールWeb等)やファイル閲覧、音楽動画再生などの多機さ・自由度をめる利用者に特に適した端末である。スマートフォンの「スマート」とは、「賢い」という意味で用いられている。

ハードウェア的に電話機が要となっている従来の携帯電話に対し、スマートフォンはPDA(≒小コンピューター)にワイレス通信・通話機を加えたものが要となって発展したものが流である。
現在市場に出ているスマートフォンの多くが幅広ストレート端末の形をしているのは、元をたどればPDA時代の名残といっても過言ではない。

従来の携帯電話の利用者からは、通話機メールだけでなく、ワードなどのオフィスソフトの閲覧や編集、パソコン向けサイトの閲覧、スケジュール管理を得意とする携帯端末、と見られることが多い。それゆえ現在マスメディアにはスマートフォンを「多機携帯電話」と説明するものもある。ただし、元々多機であることはスマートフォンの直接の基準ではない(むしろ日本携帯電話の方がスマートフォンより多機であることもある)ので注意が必要である。

明期のスマートフォンの多くが、小キーボードを組み込んだものが多かったが、iPhoneの登場でタッチネルソフトウェアキーボードを組み込んだ形状へと変化している。この形状の変化が、スマートフォンの普及を加速させることとなった。

また、バッテリー持続時間の短さ、サイズの大きさ(日本携帯電話市場で一般的であった幅50mm程度の細い端末は少ない)などのデメリットも未だ無視できない要素である。小さやバッテリー持続時間などを重視する利用者にとっては、従来携帯電話PHSフィーチャーフォンガラケー)を使い続けたほうが良い場合があり、逆に画面の見やすさや操作性を重視した場合、スマートフォンよりもタブレットPCiPad,Nexusなど)を用いた方が良いこともあるため、自分にあった端末をよく考えて選ぶか、知識の豊富な店員などに相談した上で選択する方がよい。

日本のケータイはスマートフォンじゃないの?

日本携帯電話は、世界的に見て「広義のスマートフォン」に分類されるとする人もいる。

など、海外ではスマートフォンでなければ使用できなかった機が、日本国内では1990年代末~2000年代前半に携帯電話に搭載されて広く普及しており、機能面ではスマートフォンとみなして差し支えないというのがな理由である。また、OS的に見ても、3G以降の日本携帯電話の多くはSymbianやLinux等スマートフォンと変わらないOSを搭載している。

ただし、

等の理由から、スマートフォンの市場調等では、狭義のスマートフォンの範囲(大元はPDAの範囲)からは外されることが多い。

日本の高性携帯電話は、通称としてフィーチャーフォン、俗には日本独自の進化を遂げた携帯電話としてガラパゴスケータイガラケーと呼ばれるのが一般的である。

主なスマートフォン用OS

スマートフォンは多くの場合、同一のOSであれば同一のアプリが利用できる。

以下の表では、なスマートフォン用OSと、それに対応する日本国内におけるな機種を挙げる。

OSの名称 提供 内機種
Android Open Handset Alliance
Google導の団体)
XPERIAISシリーズIS02、IS12T除く)など多数
BlackBerry OSBlackBerry Research In Motion (RIM) BlackBerry Boldなど
iOSiPhone OS Apple iPhone
SymbianOS Symbian
現在NOKIAが買収)
702NK/NK II、705NK、X02NK、N82、M1000(UIQ)など多数
Windows Mobile(6まで) Microsoft W-ZERO3シリーズ、X01HT、IS02など多数
Windows Phone(7・8) Microsoft IS12T
Windows 10 Mobile Microsoft MADOSMA Q601

現在世界シェアトップAndroidOSである。
以下、SymbianOSiOSBlackBerry、WM・WP7の順にシェアが大きい。

当初は、圧倒的なシェアを誇ったSymbianOSを他が抜き去るのは2014年頃と予測されていたが、AndroidOSiOSが共に驚異的な伸びを示しており、まもなくiOSSymbianOS抜くと見られている。

また、NOKIASymbianOS止して、機種のOSWPシリーズに全て置き換えることを発表しているため、SymbianOSは近いうちに消滅し、WPシェア伸びることが予想されている。

さらにBlackBerry2016年9月に自社端末製造及びスマートフォン向けOSから撤退してAndroidに切り替えており、その後の携帯電話向けOSAndroidiOSWPのみが新規で提供されていたが、2017年10月WPは開発終了を宣言[1]した。

スマートフォンとWeb

スマートフォン用のWebブラウザは基本的にPC用のサイトを表示するためのものとなっている。携帯電話サイトを見ようとする場合、PCから見られるサイトはスマートフォンでも見られるが、ブラウザUser-Agentによる自動振り分け、携帯電話の端末固有番号を利用した認など、携帯電話限定のアクセスを前提としたサイトは見られない場合がある。そのほか、

などの理由から、スマートフォンではPCと全く同じように快適にWebが見られるとは限らない。

このため、スマートフォンのユーザー層拡大とともに、スマートフォンで見やすいサイトの需要も増加しつつある。上記の問題については、

などがな解決策となり、スマートフォン専用に作られたサイトも一部では作られている。

しかしながら日本の場合スマートフォン専用サイトであっても3Gや4G LTE通信といった高速回線を前提としたサイト作りがされていることが多く、諸外べてデータの軽量化が成されていないという摘もある。携帯・スマートフォン向けサイトトップページデータ量は欧では100KB程度が均値であるのに対し、日本の場合は1MB前後が均値であり、欧べると実に10倍も重い日本のスマートフォンサイトは見たやかさや便利さでユーザーを惹きつけようとしているサイトが多く、画像データの多用やweb広告などを仕込んでいることなどが軽量化を阻んでいるな要因と考えられる。

また、データ量の多さは4G LTEの通信速度制限(かつては7GBプランだったが、現在は定額プランである2~30GBに切り替わっている)にもく。携帯電話各社は1ページあたり容量の安を150KBとして1ヵに見られるwebサイトページ数を換算しているが、実際には前述のとおり(均約1MB)であり、実に7倍近くもの乖離がある。携帯電話会社安を信じてネットサーフィンを続けていると、1週間も経たないうちに通信速度制限に引っかかり、以後末まで128kbpsでしか通信出来なくなってしまう恐れがあるので、アプリツール活用して自分がどれだけ通信したのかを確認するクセを付けておくことが望ましい。Wi-Fiなら通信速度制限気にする必要ないので使える場所ならどんどん利用した方がいいと思われる。(モバイルWi-Fiは種類によっては4G LTEから電波を介しているのでもちろん制限あるので注意)

大まかな歴史

1990年代~2000年代初頭

コンピューターの汎用性と携帯電話PHSの通信・通話機融合させる試みは1990年代から行われていた。内では東芝の「GENIO」(1997年)や京セラの「DataScope」(1997年)、海外ではノキアの「Nokia 9000 Communicator」(1996年)やリサーチ・イン・モーション(RIM)の「Blackberry」(1999年)などが発売された。

その後、海外では20012002年頃から、Symbian、Palm、Windows CE/Pocket PC(現Windows Mobile/Windows Phone)、Blackberry等のOSを使った、「通話機を持ったPDA」が続々と発売された。これらは通常の携帯電話(通話とSMS程度)よりも多機携帯電話Smartphone」と呼ばれ、コンピューターリテラシーの高い層を中心にユーザーを増やしていった。

2000年代中頃

一方、日本では、海外のようなスマートフォンの普及は同時期には進まなかった。

という逆の中、ノキアVodafone 702NK」(2004年ボーダフォンより発売)、モトローラFOMA M1000」(2005年NTTドコモより発売)が日本に上陸したのち、シャープW-ZERO3」(2005年ウィルコムより発売)の登場で、ようやく日本でもコンピューターリテラシーの高い層や法人ユーザーPDAを使用したシステムの置き換え)を中心にスマートフォンが普及し始めた。

その後にシャープ東芝HTC等の端末(Windows Mobile)が定期的に発売された。が、販売数合計としてはまだ年間数十万台程度であり(参考exit)、携帯電話市場全体でのシェアは低かった。

2000年代末~2010年代初頭

内で一般の携帯電話ユーザーにスマートフォンが認知されるようになったのは、アップルiPhone 3G」(2008年ソフトバンクモバイルより発売)のが大きい。特に、2009年に行われた「iPhone for everybody キャンペーン」で端末価格が実質0円になったことで、スマートフォンの高い価格イメージは一変し、にでも気軽に手に入るものへと変わった。

ほぼ同時期に、内の従来携帯電話市場は(販売方式変更による)端末価格高騰と、キャリアサービス展開の停滞により低迷。iPhone独り勝ちという状況が1年ほど続いた。

また、iPhoneの成功を機に、

などが、新世代スマートフォンのトレンドとなりはじめた。

その一方で、GoogleのスマートフォンOSAndroidの登場とともに、モトローラサムスンHTC等の大手端末メーカーが端末を続々と発売。Androidく間にiPhoneの対抗としての地位を固めた。メーカーも、端末の販売不振を打開するため2010年頃からAndroid端末を市場に投入。2011年現在ではiOSiPhone OS)・Androidの2大新OSが全世界的にシェアを拡大している。

新勢の台頭に対して、旧勢も新たな動きを見せた。マイクロソフトは、旧バージョンとの互換性を捨てた軽快な新世代OSWindows Phone 7」を開発し、2010年リスタート。その後Symbian OS端末の大手ノキアWP7への移行を決めたことで、業界には新たな衝撃が走った。また北ビジネスユーザーを中心にファンの高い支持を集めるRIM Blackberry営は、タッチネル端末やタブレットの発売等で巻き返しを狙ったが、急速に勢を拡大したAndroidiOSに押される形でシェアを維持できず、ブランドを委託する形で自社製造からは撤退し、OSAndroidに切り替えたことで、一つの時代が終焉している。

現在市場においては、従来携帯電話ガラケー)の販売数が減少し、代わりにスマートフォンの販売数が右肩上がりで増大している。

NTTドコモは従来端末のシリーズの1つであるスタイルシリーズ以外を2011年以降止し、iモードケータイ(従来携帯電話端末)の発売は年1回程度にすると発表した。またソフトバンクモバイルでは2011年5月に機を絞った携帯電話以外は全てスマートフォンに置き換える方針であることを発表している。

これらの状況から市場における「携帯電話」のどが「スマートフォン」に置き換わろうとしている。

2010年代中期以降

スマートフォンへの移行に伴い、携帯端末での通信量が増大し、また高速化が図られた反面、パケット定額料等で携帯、更には端末の高性化によりその代が大きく上昇する問題が発生した。これに対し総務省が介入し、2016年からは過度なMNP優遇策などに抑制がかけられるようになった。そのこともありMNP優遇に対してはだいぶ抑制された。

しかし本来の問題であったはずの長期契約者の優遇や基本料高騰化の抑制には相変わらず消極的なことから、ほとんど携帯は安くなっていないのが現状である。むしろ同時に総務省が一括・実質0円に近い端末販売を禁止するようにと是正命を出したことで、今までは通信費に上乗せされていた最新機種の端末購入時の一括や初期の支払い料が跳ね上がり、機種変更時の消費者側の負担は増しているとのも強い。

また前後し、格安SIMと廉価なSIMフリースマートフォンを組み合わせた「格安スマホ」も2010年代から普及するようになり、3大キャリア以外に格安SIM提供する仮想移動体通信事業者MVNO)の契約シェアも増加しつつある。

特に2015年以降の「格安スマホ」の進化は著しく、日本ではその前年である2014年に発売されたASUSZenfone 5を皮切りに「格安スマホ」の知名度が爆発的に伸び、2019年まではASUSファーウェイZTEHTCモトローラといった中華台湾の「格安スマホ」がしのぎを削っていたが、台湾機は世界的な売り上げ不振でミドルレンジから撤退、中華機も中貿易摩擦のファーウェイZTEが脱落したことで勢図が変、代わりに別の中華メーカーであるOPPOXiaomiが台頭している。モトローラに関してはMoto G4 Plusの初期の品薄とMoto G5のアップデート不履行(DSDS未対応)で消費者からそっぽを向かれたが大きいだけでなく、その後の機種は他社の後追い気味になっていることもあり、以後も一応日本でミドルレンジ格安スマホを展開しているが終始空気である。

またブランドでもAQUOS(SHARP)・ARROWS(富士通)・京セラの3社がSIMフリーの「格安スマホ」を販売している大手となっており、日本のスマートフォンでは標準で実装されている防・防・おさいふケータイ対応を売りにして、一定の人気を得ていたが、2017年にAQUOSがSenceシリーズを投入して以降はメーカー格安スマホの売り上げでは独走状態である。また2018年メーカー1位から脱落したXperiaも頑なに日本では販売しなかったミドルレンジSIMフリー機を2020年から投入しており、巻き返しを図っている。

世界を向けると、SoC(System on  a ChipCPUGPUなどを一体化したもの)性が各社横並びになったためカメラ差別化するようになり、3眼や4眼が当たり前となった。これにAI処理を掛け合わせることで高品質な写真が気軽に取れるようになり、デジカメ市場しつつある。このカメラ競争に出遅れた日本勢は、世界シェアを大きく落とすこととなった。

従来式携帯電話(ガラケー)の終焉と新しい折りたたみ式携帯電話(ガラホ)について

従来式携帯電話(ガラケー)についてはこの時期に入ると全に衰退。キャリアでは細々と機種が発売され続けていたものの、最後まで販売を続けていたNTTドコモでも2015-2016年モデルの発売時を最後に新の機種が発売されなくなり、2016年11月2日iモードケータイ製造の終了がアナウンスされたことで、3G向けの従来式携帯電話(ガラケー)の製造は日本では全に終了した。現在は従来携帯電話に替わる形で「ガラホ[2]と呼ばれる新しい折りたたみ式の携帯電話が販売されている。

ガラホ」は「ガラケー」からOSAndroidOSに置き換え、かつ4GWi-fi通信を可にした従来式携帯電話と同じ折りたたみ式を採用した携帯電話で、日本では一定の需要がある従来式携帯電話が欲しい人向けに開発された物である。キャリアでの基本料スマホ向けよりも安く提供され、かつ「ガラケー」よりも機的に便利になった部分がある。しかしそれ以上にAndroidOSは従来式携帯電話での採用を想定したOSではないため、SymbianOSを採用していたガラケー時代にべると操作性や電池持ちが劣化しているとのが強い。特に初期の「ガラホ」は「ガラケー」ではほぼ対応していたおさいふケータイに非対応、かつ操作性も手探り感が顕著にでるなど最適化がうまくなされていなかったため、著しく「ガラホ」の評判を下げる原因となった。

更にAndroidでは多種多様のアプリダウンロードできるGoogle Playにも仕様上の問題もあって非対応のため、その代替サービスとなるキャリアサポートを受けづらいSIMフリー機の「格安ガラホ」の場合は改造でもしない限りアプリを新規で入れにくいため、かなり制約の厳しい機種となってしまっている。

一方で画面そのものを折りむ端末も登場した。2019年SAMSUNGが「Galaxy Fold」を一般発売して以降、各社が競うようにして折りスマホを開発。当初摘されていた耐久性の問題も2020年に入ると善され、未来を先取りする端末として注を集めている。しかし依然として値段は高く、大衆の手に届くのはまだ先の話になりそうだ。

主なメーカー・シェア

メーカー シェア(1Q11) OS な機種
ノキア(芬) 24% SymbianOSWP NokiaNシリーズ
アップル 19% iOS iPhone
RIM(加) 15% BlackBerryOS BlackBerryBold
サムスン電子 13% AndroidOS GalaxyS
Nexus
HTC(台) 10% AndroidOS HTC EVO
Sony Mobile(日) 5% AndroidOS Xperia
モトローラ 4% AndroidOS Motorola PHOTON
LG 4% AndroidOS Optimus

2011年当時の世界シェアはこの通りである。
このうち、ノキアとRIMはシェア減衰が著しく、逆にアップルAndroidOS使用メーカーは伸び幅が大きい。特にサムスンは、1年でシェアを3%から13%へ、実に4倍に伸ばした。

日本国内においては、アップルが61%Sony Mobileが21%を占めている。
メーカー最大手は、auISシリーズ人気を伸ばしたシャープである。続いてほぼ同シェア(両者とも7%程度)で東芝が続く。 

メーカーは、世界市場においてど土俵に上がれてすらいないと言って良い。
SONYが出資し、現在では子会社化が検討されているSony Ericssonメーカーと見なすならまだしも、それ以外の日本企業シェアを全て合わせても、世界全体で見るとわずか2%に過ぎない。

2014-2016年のシェア

世界シェアトップ14からノキアとRIMが姿を消し、Appleサムスンが2強という形でシェアを牽引しているもの、勢図は大きく変化している。特にシェアトップ14のうち10社を中国メーカーが占めるようになっており、台湾メーカーですらほぼ締め出されている。モトローラも引き続きランクインはしているものの、現在モバイル部門は中国企業に売却されており別メーカーと言ってもいい状態であるため、辛うじてシェアを維持しているのはAppleサムスンを除けばLGのみである。逆にファーウェイシェアAppleサムスンに拮抗するところまで台頭している。ちなみにメーカー世界シェアはさらに減退しており、ソニーモバイルを含めてすら世界シェアの1%にも満たない状態にある。

内においては勢図にほぼ変化はないが、東芝パナソニックが撤退する一方で、PのLiteシリーズ日本SIMフリー市場で知名度を向上させたファーウェイが急速に台頭。ただし日本ではSIMフリー市場が小さいためそれ以外のは限定的で、三大キャリア全てに機種を卸しているAppleシャープソニーモバイルサムスンの4社がシェア上位を占め、さらに富士通京セラを合わせた6社でシェアの9割以上を占める。そのあとにLGHTCZTEなどのキャリア向けにも機種を卸しているメーカーが細々と続く感じであり、SIMフリースマホのみを販売しているメーカーの売り上げはさらに落ちるのが現状。

……が2017年までの状況だったのだが、キャリア相手に本格的に機種を出したファーウェイが9.6%シェアを確保してソニーモバイルを抑えて総合3位に食い込んだほか、SIMフリー日本市場ではZenfoneシリーズで知られるシェア2位ASUSが4.9シェア(総合5位)を獲得している。総合2位(11.4%)と健闘したシャープも、同年のミドルレンジスマホである「AQUOS Sence」を多販売して成功したのが躍進に繋がった一方、キャリアでのハイエンドしか販売しないソニーモバイルが8.9の総合4位どまりと低迷したことから、2018年になってミドルレンジ以下のスマホの売り上げが全体シェアを与えるほど状況が一変した。

またファーウェイ日本の三大キャリア2018年モデルスマホ機種を出した事でニュースになったが、元々三大キャリア向けにも端末は継続して出していたので、日本市場でも実は新メーカーというほどではない。ただし当時は知名度がく、販売したスマホ日本では大コケしたため、日本のキャリア向けにはタブレットキッズケータイルーターなどに販売を絞っていたため、知名度が低かったという事情がある。ただし今回は知名度を大幅に上昇させた上で、満を持しての三大キャリア機種を投入したという状況に変わっており、上位に食い込むほどシェアを伸ばす算が高いと思われる……はずだった。

2017年以降における世界の動向

メーカー シェア
(2018 Q2)
OS な機種
サムスン () 20.9% Android Galaxy
ファーウェイ (中) 15.8% Android nova
honor
P
Mate
アップル () 12.1% iOS iPhone
シャオミ (中) 9.3% 独自OS
(Androidベース)
Mi
OPPO (中) 8.6% Color OS
(Androidベース)
R
A
F
AX
その他 33.2% -- --

資料: CNET Japan 2018年08月01日 11時46分exit

アメリカ中国の既得権益をめぐる貿易・技術・通信などの複数の摩擦から始まった新時代の冷戦とも言える状態が21世紀に入ってから徐々に深刻化しており、中でもスマートフォン市場などの通信方面でも上位を占めるファーウェイZTEアメリカが名しで批判をより強めはじめ、2018年に入ってついに直接的な制裁にまで手を出したことで、スマートフォン市場にも大きなが出始めている。

ZTEは部品を一切調達不能になったこともあいまってアメリカの制裁にすぐに屈した形になったが、世界シェアではZTEぐ巨大企業であるファーウェイアジア(日本を含む)や欧州でのシェアにおいてはZTEを大幅に上回る形で持つため、ZTEの時よりも大きな問題となっている。

既にアメリカの巻き込まれ制裁を恐れ、ほとんどのファーウェイ(ZTEもだが)の製品は、機関のみならず最終的には一般市場にまで輸入を最悪禁止せざるを得ない状況に追い込まれつつある。当然中国は猛反発しており、アメリカの製品のボイコット運動などに繋がっている。日本でも機関はともかく、格安スマホ向けではコスパに優れることから非常にファーウェイの勢が強いほか、大手キャリアでもドコモプライベートブランドルーターキッズケータイといった一般向けの製品、ソフトバンクスマホルーターのみならず、通信事業の中核とも言えるインフラにもファーウェイZTEの製品を採用していることから、格安スマホ・キャリアスマホの両市場においてが懸念される。

最近ではファーウェイNo.2カナダにおいてアメリカの差しで別件逮捕拘束され、その報復措置として中国カナダ人が複数拘束されるという事態にまで状況が悪化しており、これ以上事態が深刻化すれば一般人がまともに携帯電話すら買えなくなるような時代に逆戻りもありうるだけに、一般への悪はこれ以上進んで欲しくないと願うばかりである。

中貿易摩擦は2019年の第2Qに入ってアメリカ中国から譲歩を引き出す格好で関税合戦は続いているものの若干落ち着いてきたことで、ファーウェイは何とかスマホルーターリリースを続けることが可になったため、こちらに関してはとりあえず一息つける格好となった。……というのもつかの間であり、2020年アメリカの追加制裁によってフラグシップのSoCの調達や自生産も不可能になったため、スマホ事業そのものの存続自体が危ぶまれることになった。

また2020年に入り、中国本土で新型コロナウィルスによる新型肺炎パンデミックを起こしたことも深刻になっており、一時は部品供給が止まりスマホに限らず工業生産体制全体が停滞しかけ、コチラの立て直しが急務であったが、こちらに関しては新型コロナウィルスの流行自体は終息する気配すら見せないものの、流行していることが常態化してしまったことで、皮なことだが生産体制の混乱は収まりつつある。

また極度の反日北朝鮮の二大政策を続け、日本との関係善をする気すら見せないどころかさらに反日を煽ることにしか興味のない文政権が率いる韓国政府想をつかす格好で日本の関係が既に冷え切っていたがさらに悪化し、日本から韓国に対して経済制裁のカードを切る形となった。韓国サムスンLGの巨大電機メーカースマホでも世界的に大手なのだが、日本企業とも加工貿易の形でこの2企業は密接な関係がある。そんな中で韓国政府の極度な左政権の余波に巻き込まれる形で、その第1弾として半導体ディスプレイ関連における素材の取引を日本から2019年7月より制限(輸出禁止ではないが、輸出手続きが面倒に)されるという深刻な事態に陥った。LG(スマホだけで見れば)シェア2017年以降に下落してるので(他の電化製品へのはともかくとして)スマホ分野における世界的なはそれほどでもないが、サムスン2010年以降はAppleとともに世界的にもスマホを牽引してきたメーカーであり、日本でもサムスンGalaxyスマホ明期からのおなじみの人気機種として知られる。サムスンが打撃を受けることでスマホの勢図が世界的に変する可性もあったが、杞憂に終わった。

一方インドでは中印を巡る中国との対立が化し、2020年には武衝突に発展。これに対抗してモディ政権や商工会が大規模な策ボイコット運動(家電・日用品・アプリインフラ民間交流・渡航客・更には中華料理まで!)を呼び掛けた結果、各地でXiaomiOPPOの売上が一時的にダウンし、見せしめとして製品がゴミ箱に投げ捨てられたり燃やされる事態に陥った。近年インド市場で低迷していたSAMSUNGはこの機に乗じて若干回復し、Apple親米感情に乗せられて追撃態勢に移行。地元メーカーアメリカIT企業タッグを組む動きまである。中国勢もやられっぱなしではなく、Xiaomiは現地生産に切り替えブランドインド発の"POCO"が中心に。OPPOも同様にインド発のブランド"Realme"を全面に押し出すなどして、インド民と政府の機嫌を損ねないよう必死企業が続いている。とはいえ政府によるアプリ排除はこれらメーカーオリジナルアプリにも及んでおり(中国資本が入っているものを差別に排除しているものと思われる。有名なものではPUBG mobileも)、世界第二の規模を誇るインド市場も今後の政情次第で構図が変する可性がある。

HUAWEI制裁の手を緩めない政府だが、2021年に入り新たなターゲットをつけた。当時世界シェア3位にまでのしあがっていたXiaomiである。1月Xiaomi等の複数企業防総省のブラックリスト定し、再びガジェット界に震が走った。後にXiaomiが訴訟を起こし5月に処分撤回を勝ち取ったものの、悪化の一途を辿る中関係の切り札として政治材料に使われる可性は否定できず、余談を許さない状況が続いている。

このように対中情勢の緊迫化で西側営には追いとなっている。一例としてNOKIA(スマホ部門)はMicrosoftへの身売りを経て地元フィンランド企業に売却され再出発。格安路線に切り替え、一連の騒動が始まった2019年以降ヨーロッパを中心に勢回復しつつある。ところがLGはこの波に乗れなかった。2019年以降2画面スマホや静脈生体認証搭載スマホ等の変わり種機種を相次いで発売したものの、失った顧客を取り戻すことはできなかった。2020年に入ると製品ラインナップは更に迷走し、他社との価格競争にも尽く敗北反中感情が爆発したインド市場を除けば極めて低調に推移し、でも盛大にズッコケてしまう。他事業が好調な中で経営の足枷となっていた2021年4月、遂にLGスマホ事業からの撤退を発表した。同様にかつて世界を席巻したHTCSONYも落ちぶれてしまっているが...この2社の未来は果たして。

2021年以降における世界の動向

メーカー シェア
(2021 Q2)
OS な機種
SAMSUNG () 19% Android Galaxy S
Galaxy Z
Galaxy A
Galaxy Note
Xiaomiグループ
POCO含む (中)
17% Android Xiaomi
Redmi
Xiaomi MIX
Redmi Note
Apple () 14% iOS iPhone
Vivo (中) 10% Android NEX
X
S
iQOO
OPPOグループ
Realme・OnePlus含む (中)
10% Android Find X
A
F
Reno

資料: AFPBB News 2021年7月20日 13:05exit

王者SAMSUNGが失速。生産拠点であるベトナム新型コロナウイルス感染拡大で出荷が低下したことや、値段の高止まりに加え技術アドバンテージがほぼ失われたことで敬遠されるケースが増え、2021年6月期には初めてXiaomiに首位を明け渡した。コンパクト難民タブレット市場の吸収を狙い折りたたみスマホ「Z Flip」「Z Fold」で巻き返しを図っているがまだ高価で、どう転ぶかは不明である。他社はHUAWEI制裁の恩恵を受けて業績を拡大したが、とりわけ大躍進を遂げたのがXiaomi。折からの低価格に加え高い技術で一躍世界メーカーに上り詰めた。しかしメッセージ検閲していた疑惑でリトアニアでは不買・運動が巻き起こるなど、依然として政治に左右される危なっかしい状況が続いている。Appleは他社から1年遅れて5Gスマホを発売し、買い替え需要を獲得。また日本台湾など親米感情の強い・地域では更に業績を伸ばした他、何と中国大陸市場でも巻き返しつつある。

日本勢はお察しの通り帳の外であり、本+親日・地域に販路を絞っている。例外としてSONY Xperiaは一部ので細々と販売され好評を得ているが、嗜好品として扱われているのが現状で、世界上位のシェアを維持してた頃にメイン販路だったアジア西欧シェアがあった名残で、特にまともに勝負出来ていたイギリス台湾で未だにシェアを少し残すものの、現状のシェアは2~3前の火であり、中国メーカーがさらに本を入れて進出すれば全に締め出される日も遠くないと思われる。

技術革新が著しい中国大陸市場ではOPPOVivoしい首位争いを繰り広げ、Xiaomiが猛追している。制裁に耐え切れずHUAWEIから切り離されたHonorも業績を伸ばしているが技術の低下が著しく、また再びアメリカが制裁を加える動きを見せており、先行きは不透明である。しかし市場の成熟化と過当競争、端末の高額化によって未曾有の不気を迎えており、企業は淘汰が進んでいる。そんな中でも業績を拡大したのがApple。富裕層を中心に根強い人気を維持した上、他社のユーザーを奪うことに成功しシェア1位記録するも。遂に中国Appleの軍門に下ってしまうのか。

日本香港台湾市場ではAppleが独走体勢に入った。とりわけ台湾では対中情勢が悪化した2019年頃より驚異的な伸びを見せ、Android全体のシェアすらひっくり返しそうな勢いである。地元企業ASUSHTC存在感を示せていないが、ASUSに関してはZenfone6以降はハイエンド機種のみに機種を絞っていることを考えれば日本台湾シェアでは健闘していることも留意すべきである。韓国市場ではLGが撤退しApple製品の販売に切り替えたため、SAMSUNGと全面戦争の様相を呈している。

欧州市場ではOPPOVivoが新たに参入し混戦模様。App Store以外からのアプリ入手を認めずロイリティも高いAppleへの当たりが強まっているが、EUや各サポート期間の延長や修理する権利をし始めたため他社も対応に追われており、ビジネスモデルそのものが変化する可性がある。

インド市場での策ボイコット運動は長続きせず、企業Appleの巻き返しも不発に終わった。XiaomiサブブランドPOCOを筆頭に、RealmeやOnePlusを有するOPPOSAMSUNGを加えた三つの争いが続いている。しかし中印問題は何ら進展しておらず、むしろ悪化の一途を辿っている。このため引き続き中国勢には逆が吹いていることは留意されたい。

東南アジア市場ではHUAWEIに代わりOPPOが躍進。Realmeと合わせ3割を越えるシェアを獲得した。SAMSUNGVivoが続き、Xiaomiは発展途上。

及びオセアニア市場ではAppleの一強が続いている。北ではAndroid勢がやや盛り返してきたが、オセアニアでは変化なし。OPPOOnePlusを除き中国メーカーが進出していないのが特徴である。とりわけ反中感情の強い地域であり、政治的な対立が強まる今後も進出は厳しいだろう。

市場ではSAMSUNGmotorolaが依然として強い。較的高いシェアのあったLGが撤退したため中国勢が崩込んでおり、2社がシェアを守れるかに注したい。例外としてチリではAppleが優勢である。

中東アフリカ市場では中国Transmission Holdingsが展開するTECNO・itel・Infinix下であり、SAMSUNGトップ5に入るのがやっとである。経済の問題もあり、Appleは全く通用していない。この地域ではHUAWEIも高いシェアを持っていたため、今後勢図が変する可性がある。

ここまで散々言及されてきたHUAWEIだが、トランプ政権が退しても制裁は緩まず、逆に強化された。このため製品の販売のみならず開発も滞り、遂には5Gスマホを販売できなくなった。この局面を乗り切るべく経営の多化に着手しているが、少なくともスマホ事業は地元中国でも凋落の一途を辿っており、お先っ暗だろう。一方で自産業の保護を名として輸入スマホ関税を引き上げるが続出しており、特にブラジルトルコでは常軌を逸する高値で取引されている。このようにスマホ市場は益々政治に左右されるようになっており、単純な技術や財文化だけでは勝ち残れない世界と化している。

2019年以降における日本の状況

上記のゴタゴタでファーウェイサポート面だけではなく新スマホ(P40Mate30以降)にgoogle Playを現時点では搭載不可という日本市場において致命的な状況に陥ったため、P8 lite以降に格安スマホシェア1位を守ってきたP liteシリーズP30 lite以降はやや失速し、新SEや5G対応機(12シリーズ)で豊富な価格帯をえたAppleが強い親米感情も手伝って更に躍進。この間隙を縫ってOPPO一気に台頭。さらにこの動きを受けて日本進出を前倒ししたXiaomiも加わり、既に勢として根ざしているSHARPASUSを加えた戦国時代に突入しようとしているのが現在SIMフリースマホ日本市場である。

ただしASUSはミドルレンジを展開していた市場(日本を含む)においてシェアの大半をOPPOに奪われて以降は得意分野だったミドルレンジが壊滅的な打撃を受け、2018年から徐々にミドルレンジ以下のスマホAndroidタブレットの展開から縮小を開始、2020年以降はスマートフォンを全にハイエンドのみに絞って出血を抑える方向に転換したため、シェアは大幅に縮小。ただしその方針転換でスマホ部門における大幅赤字転落は免れており、HTCLGスマホ部門にべて打撃は受けていないのは、ミドルハイ以下のスマホにおいて生産で勝る中華スマホ市場で対抗不可と踏んでさっさと撤退した分だけマシだったという格好である。

実際LGは技術を他部門に転用する方向で2021年スマホ事業撤退、HTCスマホタブレットに関しては細々と出してはいるが、2018年を最後にハイエンドのスマホは出せておらず、かなり苦しい状況にある。家電メーカーとしては好調を維持しスマホ部門の天文学的な赤字すら補填できたLGはともかく、HTCに関しては2012年以降のスマホ事業の不振で実際に会社が傾くほどの打撃を受けており、近年はVRゴーグル以外では自社名義のブランドにおいてはほぼ存在感がない。

2020年も相変わらずApple独走に止めがかかっておらず、Androidの首位も相変わらずSHARPが堅持。上位も上述の圏外に去ったファーウェイ以外に大きな変動はないが、その中でファーウェイ以外にシェアを落としたのがXperiaである。Xperiaは虎の子のミドルレンジ投入や新トレンドを上げた21:9ディスプレイが2年となっては日本でさえ通用せず、エントリーモデル富士通どころか、日本では最大キャリアであるドコモではカードケータイというガジェットを除いて取り扱ってすらいない京セラにすらシェア敗北を喫するなど、かつての日本トップとは思えない惨状である。一応富士通京セラには従来式携帯電話との合算におけるシェアでの敗北だが、内における従来式携帯電話市場の衰退を見れば言い訳は通用しないところであり、斜陽が一層進んだことがうかがえる(SONYの名誉のために付け加えておくと、中途半端なラインナップで爆死した過去の反省を踏まえ、販売地域とラインナップ、顧客層を絞って赤字体質からの脱却を図ったもので、実際に2019年以降のシェアは下げ止まりの傾向にあり2020年には黒字転換を果たした。それでも万人受けする機種を出せなくなった事実は重く見るべきだろう)。

なお日本や北以外で売るならgoogle Playはなくてもなんとかなるので、google搭載不可でもファーウェイの業績は(当初スマホも含めて)むしろ好調だったりする。この状況にブチ切れた様はTSMC(半導体委託製造のトップ企業)に圧をかけて、SoC受注をファーウェイから受けないようにと脅しかけ、それが履行される見通しとなってしまった。そこまでやるのか?という様の底ぶりにガジェヲタを中心にファーウェイスマホ事業の先行きが不安視される事態となったが、その危惧通りファーウェイスマホの販売ルートフラグシップ開発にトドメをさされた格好になり、スマホ事業の一部の譲渡を余儀なくされた。

なおサムスンLG役に立たない韓国政府に頼らず自日本の輸出審クリアと思われ、ある程度日本以外の原料を増やす必要はあったようだが、発表直後の混乱を脱出したことで最初期ほどの動揺はない模様。ただし転売けられなくなった韓国政府の極左政権とその支援団体は逆切れしたままである。

キャリアスマホにおいてはようやくミドルレンジ日本投入を決めたXperia、Senceを要するSHARP、ミドルレンジハイエンドのバランスがいいGalaxyが牽引する体制になっており、この3強がAppleを追う格好。それ以外では投資ファンドポラリスに売却されたarrowsのエントリーモデル較的好調を維持している(なおハイエンドはコケた模様)。すっかりが薄くなってしまったZTEだが、2020年楽天モバイルが発売した「Rakuten BIG」の開発・設計を担当するなど、まだまだ諦めていないようである。一方のLG日本でも変わり種機種を積極的に展開したものの、前述の通り2021年に事業撤退。スマホ明期を支えた企業がまた1社脱落することになった。

問題・騒動

画面ばかりを見ていて周囲の状況に鈍感あるいは頓着になり、電車ホームに落ちたり、人や自転車自動車など様々なものにぶつかる「歩きスマホ」「ながら歩き」が社会問題となっている。携帯電話の頃からその傾向はあったがスマホに変わってきたことでこの事故が急増しているという。交通機関なども注意喚起を行っているが善される様子はない。 → 歩きスマホ

また、生活の中心がスマホに変わってきたことで、熱中しすぎてその他のことを放棄し、どんな時でもスマホを手放せなくなる「スマホ依存症」「スマホ」の現が起きている。海外でも児童と高齢者がその傾向になっているもあるという。 [3]

スマートフォンの種別

スマートフォンといっても色々あるのでここに紹介する。
基準は2022年1月

ハイエンド

別名フラッグシップと言われているように、各社が持てる技術の全てをつぎ込んで制作した性重視のスマホ。Socはスナップドラゴン888系、メモリや容量も最大限に搭載しているなど性は充実しているがその分、価格も高く10万円以上からとなる。近年はレンズを複数搭載、画素数センサーが大きくなるなどカメラが充実している。ただし、チップが高性になるに例して消費電流や発熱が上がることやバッテリー容量の増大にも限界があるので、性よりも安定性やバッテリー持ちを重視する人には向いていない。また、SDカードスロットイヤホンジャック省略される傾向にある。

ミッドエンド

ハイエンドとローエンドの中間に位置するモデル。Socはスナップドラゴン600番代で、機種によっては700番代か落ちの800番代。メモリや容量、カメラの性などはハイエンドよりも一段階落とされるような感じで値段は5万円以上10万円以下。これより少し性が上がったものをミッドハイと呼称することもある。

ローエンド

5万円未満という低価格帯のモデル。Socはスナップドラゴン400番代、あるいはMediatek製などで、メモリー4GB、容量64GBなどスマホとして使うには最低限の性しかない。3Dなど複雑なゲームには向かず、電話メールさえできればいいかな人向け

ゲーミング

ゲームを強化したハイエンドの亜種。高性チップほど発熱が高くなることから冷却性が強化されている。ゲーム用にファンクションボタンを増設、見たゲームPCのように手になっている。元のスペックが高いのでゲーム以外の用途にも使えるが値段の割にはカメラが抑えられているのも特徴か。

コンパクト

画面サイズを5インチ未満に抑えたスマホ。近年のスマホは大化が著しいので密かな人気がある。

タフネス

よりも電池持ちや耐久性を重視したモデル。上記に上げた理由からチップの性は控えめ。

折り畳み(フォルダブル)

縦方向、横方向に筐体を折りたためるモデル。折りたたむとスマホ、広げるとタブレットといった使い方ができる。価格が高いのでハイエンモデルが中心。
2011年ソニータブレットPが最初、2013年にはMEDIAS Wが登場するなど古くからあったのだが、この頃のスマホ筐体を二つ用意して、それぞれに液晶をり付けるという形だったので広げてもベゼルによる線が出来てしまうことや対応アプリの少なさから2018年からZTEから出たもののれていた。
状況が一転したのは、技術の発達によって折り曲げられる液晶が発明されこと。これによって広げてもベゼルによる線がなくなり、一気にリリースされる運びになった。
問題は機器の配置に制約をうけること、なによりも液晶の耐久性に疑問があることなどで、試行錯誤中のモデルだといえる。

キーボード付き

画面の下、あるいは筐体の下にキーボードがついていてスライドして引き出せるタイプモデル
利点はなんといっても文章が打ちやすいこと。スマホ明期にはBlackBerryが一大勢を築いていたが画面が大化することにつれて、キーボードが邪魔になっていたことから衰退している。

用語

関連動画

 

関連項目

 

脚注

  1. *ただし、Microsoftは独自ブランドとしてSurfaceタブレットPCとして出荷しているほか、そのほかのメーカーWindows OSが採用されるタブレットを出すケースは非常に多い。スマートフォンとタブレットPCは基本的に画面の大きさと通話機の有を除けばほぼ同一のため、モバイル専用の開発が止まっても何らかの拍子でWindows系のスマートフォンが復活する可性はある。
  2. *なお「ガラホ」というのはKDDIが取得している商標のため、正確にはauから発売されている折りたたみ携帯電話のみが「ガラホ」ということになる。ドコモの場合は「ドコモケータイ」、ソフトバンクの場合は「4Gケータイ」と呼ばれているだけである。機能面でも若干au機種の方が追加機が多いが、SIMフリーで出ている折りたたみ携帯電話ドコモソフトバンクべてもさらに機が制限されているため、折りたたみ携帯電話だけはキャリアで使う方が利便性を考えても難である。
  3. *韓国スマホ事情:サムスンは業績不振、いっぽう高齢者のスマホ中毒が社会問題化 (NewsWeek日本語版 2019年3月5日(火)17時10分)exit

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スマートフォン

529 ななしのよっしん
2022/10/25(火) 19:50:22 ID: GzUXf+8gNq
>>527
AndroidAmdroidOSベースを使い続けなきゃいけない意味では十分にロックインとだと思うんですがねぇ……
更に機種間の引き継ぎが面倒……とはいえ、ほとんどクラウドベースバックアップが取れる現環境ではフルバックアップの重要性もよほどでないと減ってきてるんで、山のように端末に音楽や書籍を取り込んでいる人ぐらいか。

日本独自の問題としてAndroidおサイフケータイの引き継ぎがシステム上うまくないのも問題。
まぁこれもQRPay使えばいいって話ではあったりする。
ApplePayの引き継ぎの簡単さに慣れてくると面倒に感じる。
530 ななしのよっしん
2022/10/27(木) 00:21:20 ID: lEdSCpIzeT
>>529
ハードウェア製造メーカー依存しないし、更にはGoogleにも全には縛られない。
もしGoogleユーザーや端末製造メーカーの利益を損なう方針を取れば、AndroidOSを開発して回避できる可性が残されている。

実際に華為AOSPからフォークして、Googleサービスを利用できない状況でもAndroidOSリリースしている。
Windows11GooglePlayにこそ対応しないが、Windows Subsystem for Androidを搭載してAndroidアプリを実効可になる。
これらはオープンソースだから可な事で、Windowsではできない。自社ハードでしか使えないiOSMacOSWindowsより酷い。

Amazon Store等のGooglePlay以外のストアや、apkパッケージを直接インストールできる点も、Googleへの依存を減らしている。
iOSでは全にAppleの制御下にある。
531 ななしのよっしん
2022/11/09(水) 13:47:41 ID: s+MJC3B1Kd
iPhoneはとにかく、androidスマホも最近は外部ストレージ非対応のスマホが増えてきたな
pixelシリーズは元からだが
スマホ音楽プレーヤー代わりに使ってる身としては不便だわ
532 ななしのよっしん
2022/11/10(木) 13:29:01 ID: BSFlO85tCE
GoogleAppleの関係見てるとSEGAvs任天堂アレ思い出したわ…
533 ななしのよっしん
2022/11/13(日) 10:41:55 ID: GzUXf+8gNq
>>530
Amazon Playをはじめとしたメーカー認の代替アプリは品えが貧弱すぎて日本だと実用に耐えない欠点がある。
GooglePlay不人気になってきたことで生まれた互換系の代替ストアもあるにはあるけど、これもGoogle側のみならず端末販売側も黙認してるだけだから、どっちかで塞がれるとGooglePlayの純正品アプリ以外は使えなくなるし、当然利用も自己責任になってくる。

ファーウェイの独自OSにしても日本で売るには全く適してないのはガジェット系のブログを見れば即効分かる。まぁ日本世界で一番Google依存してる節があるだけなんで、単に日本や妙に共産圏の製品を敵視しているアメリカで商売しなきゃいいだけの話だが……
正直Apple以外が日本スマホを売るメリットって今やほぼないに等しい。中華スマホだってアジア市場が飽和して、仕方なく最終選択肢日本に売るしかなくなってるような状況だし。他で捌けるなら中間搾取やFeliCa駄に高コストになって挙句に低利益にしかならない日本で商売する必要なんて欠片すら
(省略しています。全て読むにはこのリンクをクリック!)
534 ななしのよっしん
2022/11/14(月) 01:19:23 ID: C3h2K6/swk
便利な電子機器が普及しても人類の幸福度がそのまま上がらないのがなんとも…
535 ななしのよっしん
2022/11/15(火) 07:25:56 ID: JtQCY4uX7b
平成メトロン星人も「新しい具で人間は萎縮しはじめてる」って言ってたな
536 ななしのよっしん
2022/11/18(金) 19:28:18 ID: jVjKlkvilj
そのうち背面にQRコード決済専用のサブディスプレイが付いてる端末とか出てきそう
わりと欲しい
537 ななしのよっしん
2022/11/27(日) 02:04:37 ID: lEdSCpIzeT
>>533
Google Play以外のアプリ配給ルートは使い物にならないレベルなので実質いのと同じ」「ファーウェイの独自OS日本で売るには全く適してない」という点は、AndroidApple製品と同様に一社にのみ依存するエコシステムであるという理由にはならない。

サードパーティアプリストアが使い物にならないのは、Google Playが概ね支持されているから。ユーザーが少ないので現時点では貧弱なだけ。支持されないような事をすれば前述のように新たな動きが起こる。その点Apple製品には全く抗う余地がい。
華為の独自OS日本で使いものにならないのは、専用アプリストアが日本市場ではシェアが少なすぎて価値がいから。ユーザーGooglePlayを見放したのではなく、たった一社が追放されただけというのは大きな違い。今回の話とは全く前提状況が異なる。
538 ななしのよっしん
2022/11/27(日) 02:15:12 ID: lEdSCpIzeT
日本市場Apple以外が売る必要性がい」というのも全く理解不能
日本世界で一番Google依存してる → ???
中間搾取 → キャリア販売ルートの事? SIMフリー流通の障総務省によってど排除され販路も拡大した。
FeliCa日本独自仕様対応のコストが大きく割に合わない → そんな非関税があれば日本メーカー無双している。実際は逆に中華メーカーのローカライズした上での進出が相次いでいる。


重視する価値観人それぞれなので「Appleに搾取される可性がある? そんなの上等!」「なった時に考えればいい!」というのは一つの解だろう。
しかし>>533は「いかにAndroidの優位点を否定するか」という観点で苦し紛れの否定材料をぶつけている。こんなに滑稽な事はい。

否定材料もキレがいので、もうちょっとガジェット系のブログ(笑)を読んで勉強した方が良いよ。
もっとも最近のそんなサイトは、Linux満足に扱えないようなニワカの書いた薄っぺらい感想
(省略しています。全て読むにはこのリンクをクリック!)