ブロックチェーン単語

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ブロックチェーン（英:blockchain）とは、ビットコインの基幹技術として2008年に発表されたネットワーク技術。分散型台帳技術（Distributed Ledger Technology、略してDLT）のひとつである。

概要

資産情報や取引情報を、ネットワーク上で分散して共有することにより、効率的なデータ処理、透明性の確保が可能となる。ビットコインに代表されるような暗号通貨（仮想通貨）の取引にとどまらず、金融、不動産、医療など様々な産業での応用が期待されている。

例えば、ビットコインのブロックチェーン上では、ビットコインの誕生以来すべての取引が台帳に記録されている。一定期間内の取引（トランザクション）のまとまりをブロックと呼ぶ。ブロック同士をつなげるものをチェーンと呼ぶ。ブロックはひとつ前の取引と関連する情報が記録され、チェーンで繋がれているため、一部のブロックを改ざんするとデータに不整合が起こる。

一般的な情報管理においては、サーバーに情報を保管する中央集権的な方法がとられている。一方、ブロックチェーン技術においては、P2Pネットワークを利用して情報を管理する方法がとられている。中心となるサーバーが存在せず、ネットワークに参加する全ての利用者間で対等にデータを保持する。これにより、誰もが全ての取引記録を閲覧でき、相互に不正な取引を監視することができる仕組みになっている。

これらの理由により、情報の改ざんが極めて困難となっている。この仕組みにより暗号通貨は通貨としての信用が担保されている。（暗号通貨においては、取引所のセキュリティの問題で不正な送金が行われることはある。）

ビットコインやそれに倣った多くのプロジェクトが採用していることもあって、ブロックチェーンは分散型台帳技術の中でも代表的なものである。そのため時に「ブロックチェーン＝分散型台帳技術」であるかのように語られることもある。しかし「ブロックチェーンではない分散型台帳技術」も存在するためこの二つはイコール関係ではない。

影響

もともとはビットコインに信頼性を持たせるための技術として開発されたブロックチェーンであるが、金銭の取引にとどまらず、情報を取引する様々な業界に大きな影響を与える可能性を持っているとされており、近年のフィンテック（FinTech）、シェアリングエコノミー、人工知能による自動化などのトレンドと関連して注目されている。

平成27年度に行われた経済産業省の調査によると、ブロックチェーン技術の潜在的な市場規模は約67兆円に上ると推計されている^[1]。また、2017年には三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行が相次いで店舗、人員を削減する方針を発表しており、今後ますます既存のビジネスへの影響は大きくなっていくと思われる。

関連動画

関連商品

関連項目

• ビットコイン
• 暗号通貨 / 仮想通貨
• サトシ・ナカモト

関連リンク

• 「ブロックチェーン技術を利用したサービスに関する国内外動向調査」を取りまとめました（METI/経済産業省）　（担当：経済産業省商務情報政策局情報経済課、公表日：平成28年4月28日(木)）
• 【60秒解説】ビットコインを支える、ブロックチェーン技術　（経済産業省。上記ページの簡略化した解説。）
• 中央銀行から見たブロックチェーン技術の可能性とリスク　（pdf。日本銀行 決済機構局 FinTech センター長 岩下直行　IBM Blockchain Summit 2016　2016.11.16）
• （論文）ブロックチェーン・分散型台帳技術の法と経済学 : 日本銀行 Bank of Japan　（東京大学大学院 経済学研究科 柳川範之、日本銀行 決済機構局 山岡浩巳　日本銀行ワーキングペーパーシリーズ　2017年3月23日）
• 第5回 FinTech（フィンテック）フォーラム（2月7日）資料 : 日本銀行 Bank of Japan　（日本銀行決済機構局 FinTechセンター　2018年2月14日）

脚注

1. *ブロックチェーン技術を活用したサービスに関する国内外動向調査報告書（概要）(PDF形式：1,729KB)、9スライド目「ブロックチェーン技術の展開が有望な事例とその市場規模」より。