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岩瀬忠震とは幕末の武士、江戸幕府きっての能吏と称された幕臣である。名前の読みは「ただなり」
概要
文政元年(1818年)11月21日、三河以来の旗本直参である設楽(しだら)家に生まれる。朱子学の官学化や湯島聖堂・昌平黌の改革に功績のあった林大学頭述斎の娘を母に持つ。
天保11年(1840年)、設楽家と同じ旗本直参である岩瀬家の婿養子となる。
昌平黌で学んだ後、嘉永2年(1849年)、部屋住みの身から西丸御小姓組となり、次いで官学学頭を命じられ甲府に赴き、嘉永4年(1851年)には江戸に戻り昌平黌教授を勤めた。
嘉永6年(1853年)、米国艦隊の来航により危機感を強めた老中首座・阿部正弘は、それまでの家格による出世の制限を緩和して能力主義による人材登用を始めた。既に秀才との評価が高かった岩瀬を徒頭(かちがしら)に任命し、4ヵ月後には新規に設置された海防掛の目付に任じた。通常徒頭から目付に昇進するのは数年かかったが、非常事態に後押しされる形で異例の人事が続発した。岩瀬に続き、同じく昌平黌の出身者である友人の永井尚志、木村喜毅(芥舟)、喜多村哲三(栗本鋤雲)の他、後に会計総裁として幕府の終焉に立ち会う大久保一翁(忠寛)や、勘定奉行として既に高い実績のあった川路聖謨などが同じ時期に抜擢されている。
目付兼外交官
嘉永7年(1854年)、海防掛目付に任じられた岩瀬は、はじめ品川台場の砲台や軍艦の建造に携わり、次いで国防力強化策の一環として武術訓練所の講武所、洋書の翻訳や教育を行う蕃書調所の設立に関わった。
安政2年(1855年)、下田にて日露和親条約の締結後、領事官駐在とキリスト教の布教に関して条約改正交渉を命じられた岩瀬は、川路聖謨、水野忠徳と共に下田に駐留中だったプチャーチンとの交渉に臨んだ。当然のように拒否されたが、妙案を思いついた岩瀬は一旦江戸に戻って報告を終えるとすぐさま下田を再訪した。
当時プチャーチンが乗船していた軍艦は安政の大地震によって起きた津波で大破していたが、プチャーチンの要請によって地元民協力の下新たな軍艦が建造されていたため、外国の技術を習得する好機と見た岩瀬は、大破した軍艦から部品を集め、更に軍艦を建造した地元民たちの協力を得て、小型の洋式帆船を10隻作り上げることに成功した。
この洋式帆船を使えば品川から下田まで1日で着くことに感激した岩瀬は、その時の心情を詩に残している。
帆勢飛ぶが如く 海烟(かいえん)を劈(さ)く
相洋の万里 月明の船
人生快意 此の如きものに有らんや
晨(あした)に品川を発し 昏(くれ)に下田
安政3年(1856年)7月、来日したアメリカ領事ハリスが、江戸に赴いて将軍への国書受け渡しや老中との交渉を行いたいと幕府に打診した。その真意を問いただすことを命じられた岩瀬は下田に向かい、初めてハリスと会談した。更にこの時偶々下田に来たオランダ船艦長のファビウスと会談する機会を得、外国との交渉の中で疑問に思ったことを質問していく中で開国論に傾倒していく。
江戸に戻ると、ハリスの江戸出府希望への対応で幕府内部で意見が割れることになった。反対派は川路聖謨、水野忠徳ら奉行関係者で、賛成派は岩瀬の他、大久保忠寛、筒井政憲ら目付関係者である。反対派が幕閣に出した意見書は、
「貿易は止むを得ず行うだけであり、従来の祖法を守らずに貿易の利益のみを追えば、邪教(キリスト教)が伝染し、やがて風俗・習慣・制度も外国に倣わなければならなくなる。これまでは制度を変えてこなかったからこそ損害が出ても対処できたが、変えたことの無い制度を変えて仕損じれば取り繕うことが出来なくなる」
という内容で、当時の幕府内部の基本路線である消極的開国策をそのまま文言化したような内容である。
「長崎のオランダ人たちは5年ごとに江戸に出府しているのだから、それに倣って通商を求めてきた外国人も江戸に行かせて将軍や老中に会わせれば良い。拒否すれば軍艦を差し向けてくるであろうし、そんな状態で要求を受け入れれば相手に屈したことになってしまう。それよりは江戸に赴かせたほうが彼らの態度も和らぐであろうし交渉も楽になるだろうから、この際日本のために彼らを利用したほうが良い」
という内容で、翌安政4年(1857年)3月には更に踏み込んだ内容の上申書を提出している。
「諸外国駐在官の江戸出府を認めれば、国外情勢に関する知識も得やすくなる」「外国へ調査する者を派遣しなければはっきりした方針が立てられないので速やかに派遣するべき」「貿易については国内港できちんと規制をして理財の策を立てれば利益が拡大するのだから一日も早く実行に移すべきである」「外国が盟約に背いた時には断固たる態度をとるべきだが、表向き和親を装いながら内心では疎んじるような対応を取り続けては条理も立たないし、相手から侮られるだけである」
として、いくつかの目標を掲げている
- 西洋事情探索の者を派遣
- 国内諸港の法程を立て、それぞれの租税を定む
- 外国との貿易を開き、諸侯に令し、国産を運搬せしめ、天下と利を共用する
- 在住官吏に限り出府を許し、その情偽を察し、聞見を広める
- 和親の国へこちらから官吏を置き、留学生を派遣
など、安政4年の時点では相当思い切った積極的開国策の方針を提案した。
これらの上申書は岩瀬を含めた目付達の連署で提出されたものだが、幕府の外交官だった田辺太一によれば、これらの上申書は全て岩瀬が中心となって作成されたものであったという。
岩瀬はこれら一連の積極的開国策をもって、以後の幕府外交を牽引していく。
海外渡航の夢
安政4年(1857年)4月、オランダ、ロシアとの条約交渉のため長崎出張を命じられた岩瀬は、長崎で水野忠徳と共に2カ国との交渉を行う傍ら、江戸の永井尚志ら目付の仲間たちに対して、香港渡航希望の書簡を送った。
「追々貿易の取調べも何とかまとまり申すべく候えども、この上はせめて香港へ少しの間にても参り、実地研究いたし候儀…」
(中略)
「国家普及に伝え候貿易の基本を定め候に、外国交際の実験も致さず手を下し候は、軽忽の嫌いは免れ難く…」 (中略)
「右にてご推察下され、厚き御建言これ有る様仕り度候。小生など御都合により、身分は何ほど引き下がり候とも、右の事さえ相遂げ候えば、国家万分の一を補い候儀も相出来申すべしと天下の為この望みは何分捨てがたく御座候」
書簡の内容を読んだ永井ら目付達は早速幕閣に対して上申書を提出すると、幕閣・寺社奉行・町奉行・公事方勘定奉行・海防掛・目付まで巻き込んだ大議論に発展した。この数年後には何十人もの使節団を海外に派遣するわけで、それから考えれば1人の役人を渡航させるだけで大騒ぎになること自体馬鹿馬鹿しいが、この時点では前例が皆無だったため、不測の事態や1人行ったところで得るものは無いという反対意見が奉行や海防掛から出る中、目付達だけが賛意を示した。
この提案は関係者一同にとって余りにも突飛だったためか見合わせられたが、同年12月にハリスに対し、幕府の公式見解としてアメリカに使節団を派遣したいとの申し出が岩瀬ら交渉団から出ていることから、数年後に始まる外交使節団派遣は岩瀬の提案から始まったものと考えられる。
岩瀬自身、渡航に関しては前年から考えていたらしく、宇和島藩主・伊達宗城に対して「他の者も行かなければならないが、まず自分が一番最初に外国に出かけて行きたい」と言っており、ハリスに提案した際も自分を勘定に入れていたものと思われる。
江戸・横浜経済圏構想
オランダ、ロシアとの交渉を終えた岩瀬は、江戸への帰途でハリスの将軍謁見の報せを受けた後、返信として次のような書簡を送っている。
「アメリカやロシアは下田ではなく江戸の近くや大阪を開港するように言ってきているが、開港に当たっては大阪ではなく江戸の近くを対象とすべきである。大阪は京都に近く何が起きるか分からないし、そもそも日本国内の7～8割の経済利権を持つ大阪を貿易の拠点としたのでは益々大阪に富が集中し、その他の地方は衰微していく一方である。品川は遠浅で港にするには不便なので、武州横浜を新たに開港するのが良い。江戸の近くで貿易の利益を上げることで幕府のお膝元に富を集中でき、政治力も磐石なものになるだろう。また、外国からやって来る新しい知識や技術を江戸周辺に住む人々が容易に吸収することも可能だろう」
江戸・横浜経済圏とでも言うべき壮大な計画だが、水野忠徳ら奉行関係者が危険すぎると猛反対し、これに対し岩瀬も再反論している。貿易港は江戸からできるだけ遠くへというのが水野達奉行陣を含めた幕府内の大勢だったが、急死した阿部正弘に代わって老中首座となった堀田正睦がこれを支持し、数年後に横浜の開港が決定する事になる。
ハリスとの交渉
安政4年(1857年)12月12日、江戸に出府していたハリスと岩瀬、井上清直が会談し、通商条約の交渉が始まった。
会談を始めるにあたり岩瀬は、
「我々は通商とか貿易といったことについて全く知らない。貴下は通商が我が国にとり莫大な利益があると言明された。よって、我々は貴下を信頼し、条約草案の起稿を一切お任せする。願わくは我が国に利益のある草案を作り、貴下の言明に偽りの無いことを明らかに示して頂きたい」
と予め断った上で交渉に臨んだという。狡猾なハリスは日本にとって有益になるような条文にすると約束しておきながら肝心なことは教えず、自身に有利になるよう交渉を進めていった。
ハリスから草案を示された岩瀬と井上は、疑問を感じた点について詳細に検討し、おかしいと思った部分は都度指摘して何度も条文を修正させハリスを閉口させたという。
会談は13～15回ほど行われ、安政5年(1858年)1月、条約は合意に達した。
条約勅許問題
条約合意に達した後、朝廷からの許可を得るため幕府は、堀田正睦と川路聖謨、それに岩瀬の3人を京都に送り、朝廷との折衝に当たらせた。
だが、一同が朝廷の公卿達に対して「各国と条約を結び、貿易を行って富国強兵をしなければならない」と説得を繰り返しても全く耳を貸そうとせず、「夷狄は国土に上げるな。何とか防げ。それが征夷大将軍の務めだ」との一点張りで話にならず、廷臣八十八卿列参事件が起こると、孝明天皇がはっきりと勅許反対の立場を取り、条約勅許の取得に失敗する。京都の情勢を伝える為、失意の岩瀬は堀田、川路に先んじて江戸に戻る。
通商条約調印
堀田、川路の両名が江戸に戻った4月、彦根藩主・井伊直弼が突然大老に就任した。堀田に対する不信任を意味する人事で、間もなく堀田は老中の職を解かれることになる。この人事は、積極的開国論を唱える岩瀬ら目付達が外交の主導権を持っていることに対する不満に加え、平行で問題となっていた将軍継嗣の件で、徳川慶喜支持に回った堀田が京都で工作を行ったのではないかという疑いを持った徳川慶福擁立派(南紀派)によるものである。
条約調印の前にどうしても勅許を取得しておきたいと考えた井伊は、堀田、岩瀬に対して条約調印引き伸ばしの交渉を命じた。岩瀬は盟友の橋本左内に対し「既に調印の日を約束したのに引き伸ばせと言うが、引き伸ばした後どうするのか何も指示せず、根拠も無しにただ引き伸ばせと勝手なことばかり言う」と井伊を非難している。
また、5月には条約調印に先んじて、条約に関する詳細な内容を出版して遍く広めるべきという意見も提案している。条約内容を広く啓蒙することによって開国賛成の世論作りを行おうという意見であったが、この後急速に事態が進展した為実現に至らなかった。
井伊の命令を受けた岩瀬は、仕方なくハリスと談判して7月20日までは調印を引き伸ばすことが出来たが、6月に入ると、清国で英仏の連合軍が戦争を起こして勝利し、そのまま日本までやって来るという情報を得たハリスは、これを利用して幕府に脅しをかけた。
「間もなく英仏の艦隊が戦勝の余勢を駆ってやって来る。彼らが来る前に条約を調印しておけば、英仏が無理難題を言っても手助けすることも出来よう」
弱みに付け込む悪魔の囁きだが、一刻の猶予も無いと感じた岩瀬は、ハリスに「条約を調印すれば、英仏が無理難題を言ってきてもアメリカが仲介し周旋することを文書で約束するように」と迫り、ハリスもこれに応じた。
岩瀬からの報告を受けた幕閣は会議を開き、勅許の取得まで調印を待つかどうかで議論となった。井伊はあくまで勅許が降りるのを待つべきだと主張したが、他の閣老は「これ以上はきりがないから独断で調印すべき」と反対し、閣老の間でも意見が別れる。岩瀬と井上清直の2人も「ハリスがこれ以上引き伸ばしに応じなかったらどうすべきなのか」と指示を仰ぐと、井伊は「その場合は調印已む無し」と妥協した。
6月19日、ハリスの元にやって来た岩瀬と井上によって日米修好通商条約が調印される。この後7月には海防掛が廃止され、新たに外国奉行が新設。目付仲間の永井尚志、ハリスとの交渉で相棒だった井上清直、意見が食い違い反目しあった水野忠徳らと共に岩瀬も外国奉行に就任する。同月、英・仏・露・蘭4カ国とも通商条約が調印され、これら全てに立ち会う。
これらの条約はまとめて「安政5カ国条約」と呼ばれ、全て不平等条約である。
安政の大獄
通商条約が結ばれ、難題が解決したと判断した井伊は9月5日、自らを度々愚弄し批判した岩瀬を、もはや用済みと判断して外交とは何の関係も無い土木工事を司る作事奉行に左遷した。
これよりも前、5月には既に川路聖謨ら一橋派と目された幕府官僚に対する左遷が始まり、7月には許可無く登城した事を理由に松平慶永、徳川斉昭、徳川慶喜らに対する処罰が発表された。
外交を取りまとめていた目付を中心とする役人たちが揃って徳川慶喜を次期将軍にしたがっていた事や、大老である自らに対して度々意見した事に内心激怒していた井伊にとって、目付の中心人物だった岩瀬は特に憎むべき存在であり、「本来なら死罪であるが外交に関する功績があるので大目に見てやる」と言ったという。
更に翌安政6年(1859年)8月、戌午の密勅事件をきっかけに、井伊は歯向かう者、気に入らない者に対して一気に処罰を開始する。
岩瀬もその煽りを受け、永蟄居という死罪に次ぐ重罰を受けることとなった。
晩年
職を解かれ禄を奪われ、無期限の謹慎処分を受けた岩瀬は、別邸に移り住み、詩や読書に耽りながら密かにかつての目付の友人たちと詩を送りあったり招いたりしている。謹慎してから岩瀬の健康状態は急速に悪化していき、木村喜毅が訪れた時には体中に浮腫が出ており、死に至る病の予感に暗澹たる気分だったと後年語っている。
文久元年(1861年)6月、3人いた男子のうち一人だけ生き残った16歳の次男が急死した翌7月11日、後を追うように死去。享年44歳。
条約の瑕疵
岩瀬自身は万全の体勢で望んだ条約調印だったが、領事裁判権を認めたこと、関税自主権が無いこと、通貨の交換レートに誤った基準を設定した事により、将来に大きな禍根を残すこととなった。これは当時岩瀬達にそれらがどういった問題を孕んでいるのかに関する知識が無かった事と、ハリスが自らに都合よく事を運ぶため敢えて問題点を教えなかったことが主な原因である。
とはいえハリスの要求をそのままそっくり受け入れたわけではなく、アメリカ人が日本国内を自由に歩き回ることは容認せず、当初11港だった開港予定地を4港に抑え、輸出入品に関する価格決定権を得た事は可能な限りの成果として評価できるものと思われる。
何にしろ、幕府という硬直化した組織にこのような柔軟な考えを持つことの出来る人物が居た事、その人物が全身全霊を懸けて国を守ろうとした事だけは確かである。
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