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概要
格安スマホと言った場合、従来からある3大キャリア（NTTドコモ / au / ソフトバンクモバイル）でスマホを購入する場合と比較し、相対的に安価で利用できるものを指すことが多い。
安価になる要因は「端末そのものの価格が安い」ことと「通信プランの価格が安い」ことの2つがある。
前者はiPhone・Xperia・GALAXYsなどハイエンドな端末ではなく、台湾のASUSや中国のHuaweiなど主に海外製の、機能を絞ったローエンド端末（Android OSが最も一般的）を購入すること、ないしはキャリア端末の中古品（白ロム端末）を購入することで実現するものであった。ただし2016年以降は中華･台北の格安スマホの性能が大幅に上がってきており、ハイエンド帯のスマホはメジャーどころのGALAXYにも一部の性能は互角以上に(値段の高さ的な意味でも)戦えるスマホも出していることから最早格安スマホとはいえなくなっており、現在はSIMフリーと言う呼び名の方も定着しつつある。
また国内系の端末でもAQUOS(SHARP)は割りと早くからミドルレンジ帯の機種にも力を入れており、特にAQUOS Senceシリーズの大ヒットにより国内系のスマホでは圧倒的なシェアを誇っていたXperiaを2017年に首位から引きずり落とした。他にもarrows(旧富士通)やdingo(京セラ)もSHARPに比べミドルレンジ帯ではマイナーながら機種を出している。Xperiaは長らく日本におけるハイエンド以外の端末とSIMフリー市場進出には消極的だったが、電気通信事業法改正によるハイエンド端末が値引きが難しくなったことに加え、AQUOSにも国内市場で後れを取ったことも受けて、海外のみに展開していたミドルレンジ帯の端末を2019年から本格的に日本市場に投入し、ブランド力を生かして巻き返しを図っている。
近年は税込5万以下のミドルレンジ帯のスマホを格安スマホと呼ぶケースが多く、ハイエンド帯の値引きが難しくなった2019年以降はSIMフリー市場のみならず、キャリアもこの部分の機種を力を入れてリリースすることが増えている。
後者は3大キャリアと通信契約を結ぶのではなく、それらキャリアからインフラを借用して通信サービスを提供している仮想移動体通信事業者（MVNO）や、ソフトバンクのサブブランドであるワイモバイルやauの実質サブブランドであるUQモバイルと契約することで、毎月の利用料金をキャリアと契約する場合と比較すると、大きく引き下げることができるようになるものである。
後者はキャリアより安いSIMカード（電話番号等のユーザーデータが記録されたICカード）を購入するということで、「格安SIM」と呼ばれる事が多い。
ワイモバイル以外はMVNOのそれを指すのが一般的であるため、MVNOのSIMカードを総称して「格安SIM」と呼ぶこともある。
なおMVNOの多くやワイモバイルは、SIMカードと端末とのセット販売を行っている。それらサービスを利用することをまとめて「格安スマホ」と呼ぶ用法も存在する。
格安スマホ/格安SIMのブランド
通信事業者の一覧については以下の記事を参照。↓
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関連項目
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