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『毎日新聞』とは、毎日新聞社が発行している日本の新聞である。

1872年（明治5年）3月29日創刊。

概要

テレビ・ラジオなどのCMで使用しているキャッチコピーは、「論争がある。本当が見える。」

読売新聞や朝日新聞と並ぶ、日本を代表する全国紙の一つ。『三大紙』や『四大紙』・『五大紙』と言えば、読売・朝日（+日本経済新聞・産経新聞）に本紙を加えた全国紙の総称となる。ただし、三大紙といった場合は毎日新聞を省き、日経こと日本経済新聞を代わりに据えることもある。

その一方不祥事や問題のデパートとして有名でもある（「西山事件」「クラスター爆弾事件」「辻元メール事件」「変態毎日新聞問題」など）。

全国紙の中で唯一倒産状態に追い込まれている。1977年に経営が悪化し、再建のためにスポーツニッポン、TBS、毎日放送、販売店、銀行の共同出資で別会社を設立し、事業をすべて移行している。
この際、毎日新聞の傘下であったTBS、毎日放送との親子関係が解消されている。

論調

左派（革新）である朝日、右派（保守）である読売の間にある、中道的な論調が特徴。もっとも、「中道」と言えば聞こえは良いが、実際は記者によって論調が大きくぶれ、「特徴がないのが特徴」とも揶揄される。とはいえ、毎日新聞の論調が左派へと大きく傾いている現状では、中道と呼ぶには片腹痛い状況ではある。

ニコニコ動画や2ｃｈでは、在日韓国人の通名報道や憲法改正反対の姿勢や過度な革新的論調が注目されがちだが、自衛隊の派遣に関しては、「今一度、憲法について話し合うべき契機である」として容認し中道右派的な要素も見受けられる。

ただし、青少年保護を目的を口実としたアニメや漫画などの規制に積極的である。

対外的な点では、反日、媚韓、媚中の論調が強く、英字新聞である「The Mainichi」では、事実に反する日本を貶めるような記事も散見されている。実際に在日コリアンの記者もおり、彼らが記者会見でトラブルを起こしている（詳しくは関連動画を参照）。

また、いわゆる「最近の若者は……」的論調が色濃く、若年層よりも団塊以上の世代の視点を重視する。アニメ・漫画に留まらず、現代の若者文化には否定的な姿勢を見せる。
2ｃｈなど、ネットの大型匿名掲示板などに対しても一貫して批判的。

TBSとの関係

誤解されがちだが、朝日新聞傘下のテレビ朝日や読売新聞傘下の日本テレビとは違い、TBSは毎日新聞の傘下（系列）にあるわけではない。上記にあるように、かつては傘下としていたが、経営悪化の際に解消している。あくまで「友好的な団体」という関係であり、両者の立場は対等である。

実際の仲もあまり良くないらしい。というか、いっそ電通と一番親密であると言ったほうが早い。
系列局ではあるが仲の悪いフジサンケイグループと似たような関係と言えなくもないが、あちらはフジテレビ傘下の産経新聞という関係である。

ちなみに、在阪局で同じ名を冠する「毎日放送」も、現在は新聞資本が全くと言っていいほど入っていない。というかぶっちゃけ在阪局で一番仲が良いのはKBS。

部数・規模

部数下落が問題となっている現代の新聞業界において、一際激しく下落している。

現在、日本で最も朝刊発行部数が多いのは読売新聞であり、2012年現在、約992万部（最近まで1000万部を超えていた）。次いで多いのは朝日新聞で、こちらは約771万部。

しかし、これら2紙と並んで語られる本紙の販売数は、それらの半分以下の342万部。300万部前後で安定している日本経済新聞や、グループ紙のトータル部数が330万部を超えるブロック紙の中日新聞（単独では270万部）に迫られる部数である。

原因については諸説あるが、やはり、論調・傾向のはっきりしている朝日・読売や経済専門紙である日経に比べ、中道的で悪く言えばどっちつかずな論調であることが災いしたと言える。
また、産経と並んでもっとも「押し紙」が根深い新聞とも言われる。一説には発行部数の3割が押し紙によるものであるとも言われる。

もっとも、TBSと同じく、毎日新聞社は不動産収入が大きな企業であるため、部数減少で受けるダメージは他社に比べてかなり軽い方である。

英語報道メディア

Main ichi Daily Newsというインターネットニュースサイトをもっている。ここでは英字新聞時代の1989年から始まるwaiwaiなるコラムで日本に関する変態的な猥褻記事を配信するなど、海外での日本の評判を落とすことに腐心している。このコラムは2008年についに日本人にバレて問題化し、仕方なく社内調査を行った結果、記事内容に事実の裏付けがなかったこと、改変や創作、捏造であったことを公式に認めて謝罪した。

大胆な捏造によって「日本では母親が息子にフェラをして勉強に集中させるのが一般的である」のような日本に関するヘイトデマを山ほど創作し広めることに成功しいてたわけだが、購読者の殆どが日本人以外であったため長年日本人にばれなかった。

バレた＆抗議が激しくなったため変態コラムは終了したものの、責任者らは朝比奈豊が社長に、長谷川篤が取締役に、デジタルメディア局次長は局長に、終了から間もなく昇進している。信賞必罰である。

"Wikipediaに犯行予告?"勘違い問題

元社会保険庁次官が襲撃された一連の事件において、毎日新聞は「Wikipediaに犯行予告が載せられていた」と報道した。曰く、

「歴代の社会保険庁長官」というタイトルの記事に、「×は暗殺された人物を表す。」というただし書きがあり、一覧表の中の吉原さんの名前の前に「×」がつけられていた。(要約)

これが書き込まれたのは、編集履歴によると非ログイン時の時刻表示にて「2008年11月18日 12:32」。これをもとに、これが犯行６時間前に書き込まれたものであると報道した。そして、それにつられてフジテレビやテレビ朝日など、多くのテレビ局が朝のニュースで一斉に報道した（なぜかTBSはスルーしたことを追記しておこう）。そして、これを載せたPopo ns氏が事件に関係する人物として大々的に取り上げられてしまった。

Wikipediaに詳しい人ならお気づきかと思うが、Wikipediaの履歴における時刻表示は、非ログイン時の場合はUTC表示、つまりイギリスのグリニッジ標準時での表示である。日本時間(JST)から言えば9時間前の表示になる。つまり、実際に書き込まれたのは事件後3時間後、という話になる。その後、当のPopo ns氏を罵倒する等の行為を起こすなど、言論機関としてあるまじき行為を起こす。

ネット知識の欠如から生まれた大誤報とその連鎖。この事件は忘れるべきではないだろう。

その他

関連動画の在日記者が天皇皇后両陛下の佐賀来県の際の質疑応答時に、職員に礼儀知らずの質問をしまくったり、他社に漏れずあからさまな偏向報道を行ったり等、毎度取り沙汰される事が多い。
元々経営地盤が悪く聖教新聞と提携しているのだが、昨今の不況による広告収入・販売部数の激減により、メインバンクの東京三菱UFJ銀行から本社ビルの売却やサンデー毎日の廃刊などを迫られていたりもする（大手5大紙の中でも一番安く紙を仕入れていたりする。余談ではあるが、毎日新聞紙上で「新聞業界に"公的資金"を500億注入しろ」なる論説まで書いてしまったことがある）。挙句の果てに大手三大紙連合（朝日・日経・読売=ANY 連合）の参加すら蹴られるといった憂き目に遭っている。
2021年 1月には資本金を1億円に減資すると発表した。税法上は中小企業の扱いになるという。^[1]
2018年 12月、英ガーディアン紙が「チャイナの国営メディアが海外30社以上の大手メディアと提携し、"CHINA WATCH"（チャイナウォッチ）というプロパガンダまがいの記事を報じさせている。日本では毎日新聞社が担っている」と報じた。虎ノ門ニュースで記事が紹介され、大高未貴が毎日新聞社にガーディアン紙の記事についての公開質問状を送ったが、要領を得ない回答しか返ってこなかった。^[2]