財務諸表単語

ザイムショヒョウ
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財務諸表とは、簿記において作成する各種表のことである。

概要

財務諸表には、基本的なものには以下の4つがある。

これらに付随して注記などがつくことがあるが、基本的には上記4つからなる。なお、昔は株主資本等変動計算書の代わりに利益剰余計算書というものを作っていたが、2005年に変更になっている。

いずれの財務諸表も、単一性の原則により、同じ会計帳簿から作成される。ただし、同じ取引を記述する場合でも、事業者によって処理が異なることがあるが、適正な会計慣習に従う限り、同じ事業者の中で一貫していれば問題はないと考える(例えば商品の処理であれば分記法・三分法・売上原価対立法・総記法の4種類があるが、それのうちどれを採用するかは各会社にゆだねられる。ただし、一度その方法と決めたら、その方法が適正である限りずっとその方法をとり続ける必要がある。何らかの原因で方法を切り替える必要が出た場合、一番最初に遡ってすべての処理を修正する必要がある)。

では、単一性の原則に従い、実際にある期の会計からこれら4つの表を作成していこう。

実際のシナリオ

ある会社の会計年度は1月1日から始まり12月31日に終わる。また、この会社は1年1月1日に設立された。この会社は普通100万円の払い込みを受けて設立された。そのうち半分を資本として、残り半分を資本準備とした。この時の仕訳は以下の通りである。

借方 貸方
普通 1,000,000 資本 500,000
資本準備 500,000

その日のうちに、税抜15万円のパソコンを2台、税抜5万円のレジを2台購入した(まあ実際には少額固定資産の特例があるため、その年のうちならいつ購入しても同じなのだが)。この場合、以下のような仕訳を行う(消費税率は10%、税抜経理を採用するものとする)。

借方 貸方
備品 300,000 普通 440,000
消耗品費 100,000
仮払消費税 40,000

その後、1月4日、商品を税抜30万円仕入れを行った。この時の仕訳は以下の通りである(その商品の消費税率は10%、商品売買の処理は三分法を用いているものとする)。

借方 貸方
仕入 300,000 普通 330,000
仮払消費税 30,000

1月5日、実際に店をオープンし、売上が20万円(税抜)あった。この時の仕訳は以下の通りである。

借方 貸方
220,000 売上 200,000
仮受消費税 20,000

このように進めていった結果、年度末(つまり1年12月31日)時点で以下で各勘定の状況が以下のようになったとする。

借方 貸方
1,200,000
715,440 普通
300,000 固定資産
売上 9,203,800
5,000,000 仕入
150,000 消耗品費
200,000 営業費
2,400,000 給与
352,800 法定福利費
受取利息 60
1,000 支払利息
565,000 仮払消費税
仮受消費税 680,380
資本 500,000
資本準備 500,000

その後、年度末の仕訳を行う。商品の棚卸を行い、現在、在庫が5万円(税抜)あった場合、もろもろの仕訳を行うと以下の通りとなる(減価償却は間接法を用いるものとする)。

借方 貸方
繰越商品 50,000 仕入 50,000
減価償却費 100,000 減価償却累計額 100,000

ここまでの段階で、損益計算書を作る。なお、減価償却費はレジに紐づくものなので販売費および一般管理費として処理する。

売上 9,203,800
上原 4,950,000
売上総利益 4,253,800
販売費および一般管理費 3,202,800
営業利益 1,051,000
営業外利益 60
営業外費用 1,000
経常利益 1,050,060
特別利益 0
特別損失 0
税引前当期純利益 1,050,060
法人税 388,942
当期純利益 661,118

一方、これに伴う仕訳は以下の通りとなる。

借方 貸方
損益 4,950,000 仕入 4,950,000
損益 150,000 消耗品費 150,000
損益 200,000 営業費 200,000
損益 2,400,000 給与 2,400,000
損益 352,800 法定福利費 352,800
損益 1,000 支払利息 1,000
損益 100,000 減価償却費 100,000
売上 9,203,800 損益 9,203,800
受取利息 60 損益 60
損益 388,942 未払法人税等 388,942
損益 661,118 利益剰余 661,118

その後、消費税の仕訳を行う。

借方 貸方
仮受消費税 680,380 仮払消費税 565,000
未払消費税 115,380

この結果、期末における貸借対照表は以下の通りとなる。

資産の部
流動資産
1,200,000
普通 715,440
繰越商品 50,000
流動資産合計 1,965,440
固定資産
備品 300,000
減価償却累計額 -100,000
固定資産合計 200,000
資産合計 2,165,440
負債の部
流動負債
未払法人税 388,942
未払消費税 115,380
流動負債合計 504,322
固定負債
なし
負債合計 504,322
純資産の部
資本
資本 500,000
資本準備 500,000
利益剰余 661,118
純資産合計 1,661,118
負債純資産合計 2,165,440

その後、キャッシュフロー計算書を作成する。今回は間接法を用いることとする(どこか額面怪しいかも)。

営業活動によるキャッシュフロー
税引前当期純利益 1,050,060
減価償却費 100,000
受取利息 -60
支払利息 1,000
棚卸資産 -50,000
未払消費税 115,380
営業活動によるキャッシュフロー 1,216,380
投資活動によるキャッシュフロー
有形固定資産の取得による支出 -300,000
投資活動によるキャッシュフロー -300,000
財務活動によるキャッシュフロー
受取利息 60
支払利息 -1,000
財務活動によるキャッシュフロー -940

最後に、株主資本等変動計算書を作成する。

資本 資本準備 利益剰余
当期首残高 500,000 500,000 0
当期変動額
当期純利益 661,118
当期末残高 500,000 500,000 661,118

このように、すべての財務諸表は、単一の事実から作成される。

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