銭湯とは、入浴を目的にしている人々を入浴させるための施設である。公衆浴場ともいう。
概要
温泉は天然成分が由来となっているお湯（場所によっては、冷泉を温めているところもある）を浴槽に入れて入浴させるのに対し、銭湯は水道水をボイラーや燃やした薪等で温めたものを浴槽に入れて入浴させる違いがある。なお、たまに施設名が◯◯温泉の銭湯もある。
銭湯と聞いて連想するものとしては
- 高い煙突
- 下駄箱
- 番台
- 胸の高さほどの脱衣ロッカー（頭より上まである脱衣ロッカーもある。）
- 入り口側に洗い場（関西圏だと浴槽と平行してある場合もある。）
- 奥へ行けば2,3つほどの浴槽
- 極端に熱いお湯
- ペンキ絵
- 昭和の面影
であろうか。
かつて一般家庭に風呂がなかった時代、多くの人は銭湯で身を清めていた。しかし、家庭風呂の普及とともに銭湯の数は減少傾向にある。全国の銭湯は1968年に17,999軒を記録したが、その後は減り続け、2022年時点では1,865軒にまで減少した。そして2026年時点では1,562軒となっている。（ゆる～と調べ）
とはいえ、すべての銭湯が昔ながらの形態を保っているわけではない。最近では、電気風呂や露天風呂、サウナを導入したり、温泉を利用したりとリニューアルを進める銭湯も増えている。さらに、飲食施設や理髪店が併設された「スーパー銭湯」も登場し、より幅広い層に親しまれるようになってきた。コインランドリーが併設されている銭湯もあり、生活に密着した存在となっている。
ただし、一般的な銭湯では、背中に入れ墨が入った人や、金髪・銀髪のいわゆる「ヤンキー風」の人を見かけることもある（特に大阪市ではその傾向が強いと言われる）。絡まれることはめったにないが、万が一のトラブルを避けるためにも、何かあればすぐにその場を離れ、番台の人に相談するのが無難だ。ちなみに、スーパー銭湯では入れ墨のある人の入場を禁止している場合が多いため、こうした心配は少ない。
銭湯業界全体としては、老朽化や利用客の減少、後継者不足などの理由で、全国各地で閉業するケースが相次いでいる。この昭和の風景がいつまで残るかは分からない。興味があるなら、早めに訪れてみるといいだろう。
利用する際の注意点として、一般的な銭湯にはシャンプーや石鹸が備え付けられていないことが多い。一部銭湯及びスーパー銭湯では店舗によって備え付けがあるところもあるが、どちらにせよ入浴道具を持参した方が無難だ。
支払いについても注意が必要だ。スーパーの付かない銭湯は基本的に現金払いのみで、キャッシュレス決済に対応していないところが多い。実際に本記事編者の訪れた東京都内の一般銭湯60軒のうち、33軒は現金のみの対応だったため、小銭を準備しておくのが安心だ。（残りの27軒のうち、PayPayのみ対応の所が13軒、PayPay・電子マネーとも対応のところが13軒、電子マネーのみ対応のところが1軒）
営業時間は銭湯によって異なるが、多くの一般銭湯は昼過ぎから深夜まで営業している。土日や日曜日のみ「朝風呂」需要に応えて、早朝から営業する銭湯もある。一方、スーパー銭湯は朝から晩まで営業しているところが多く、平日と休日で料金が異なる（平日の方が安いことが多い）。
記事をお読みになられた皆さんも、たまには銭湯へ行って体を伸ばしてゆっくりお湯に浸かってみてはいかがでしょうか。
風呂上がりの牛乳、コーヒー牛乳やフルーツ牛乳も定番。もちろん瓶のやつで。
立地傾向
銭湯の場所を知りたい場合は「ゆる～と日帰り温泉地図
」を使ってみると良いだろう。いつもとおり過ぎている場所の近くにあるかもしれない。
なお本項目で単に銭湯と言う場合は、スーパー銭湯・市営公共浴場を除く。また、軒数や人口などの情報は2025年2月のもの。
- 大阪府
- 実は銭湯の密度という点では大阪は東京をも圧倒しており、場所にもよるが銭湯の密集具合で言えば日本でも随一。
- 大阪市内に関しては大阪環状線の外側、住宅地が多いエリアに銭湯が集中している。特に生野区は区内だけで24軒もの銭湯があり、これは人口比で言うと10万人あたり約19軒の銭湯がある計算になる。大阪市全体では約150軒、計算すれば約5軒/10万人なので、生野区はそのおよそ4倍の密度で銭湯が存在するということになる。
- 郊外へ行くほど数は減る傾向にあり、代わりに自治体が運営する「公共浴場」が増えてくる。関西は地域特有の事情もあって、このような公営の施設は比較的充実しており、都道府県ごとの料金より割安な場合がしばしばある（市民・市外民で料金が異なることもある）。
- また、地域住民専用の浴場施設も存在し、そういった場所は浴槽のみのシンプルな設備になっているケースがしばしば。むろんスーパー銭湯も点在している。
- 京都府
- 京都市も銭湯が多く、市内には81軒の銭湯がある（5.6軒/10万人）。さらに京都市は地域特有の事情が色濃く残っており、現在でも7つの市営浴場がある（※上記81軒には含んでいない）。市営浴場の設立経緯こそ地域特有の事情によるものではあるが、地域住民以外でも入浴は可能。
- 東京都
- 山手線の外周に沿っておおむねまんべんなく銭湯が広がっているが、特に東側、いわゆる下町と呼ばれる住宅街の多いエリアと、大田区に銭湯が集中している。やはり人口が多いとある程度経営に余裕のある銭湯もあり、中には趣向を凝らして現代風の内装にした、いわゆるデザイナーズ銭湯も数多い。
- 23区全体で約3.9軒/10万人の銭湯密度に対して、下町の雰囲気が色濃く残る台東区は約8.9軒/10万人と倍以上の密度がある。大阪市生野区にはかなわないけど……
- 大田区は蒲田温泉などの黒色をした天然の温泉が湧くため非常に人気が高く、銭湯の軒数も他の区に比べて多い。羽田空港からもほど近く、たまに旅行者っぽい人も入浴している。
- 無論、東京都港区にも幾つか銭湯が点在しており、かの高級住宅地・南青山にも「南青山 清水湯」が立地しており有名な銭湯である。港区女子も行ってみるといいだろう。
- ところが市部、いわゆる多摩地域になると一気に軒数が減り、430万の人口に対してわずかに35軒しか存在しない（0.8軒/10万人）。スーパー銭湯は点在するものの、関西と違って市営浴場の文化はほとんどない。
- その他の大都市
- 中京圏は意外と銭湯が発達しておらず、名古屋市内には約50軒（約2軒/10万人）ほどしかない。特に熱田区・名東区・天白区の3区には銭湯が1軒も存在しない。一応、中村区だと6.4軒/10万人ほど存在する。
- 札幌市もわずかに27軒で、人口比にすると約1.4軒/10万人と少なめ。福岡市はもっと少なく、たったの8軒しかない（0.5軒/10万人）。
- 大都市圏に属さない地域
- もはや銭湯自体がオワコン化、または経営者の高齢化、老朽化など様々な問題に直面してしまい、県庁所在地の近くに数軒あるのみということも多い。大都市ならまだどうにかなるケースもあるが、地方だとどうにもならず廃業というのは珍しくない。
- 後述のように、県に1つのみ、もしくはまったく銭湯がない場合も幾つか見受けられる。
銭湯とスーパー銭湯の違い
ここまで銭湯の一般的なイメージを語ってきたが、ここからは少しディープなお話。
（普通の）銭湯とスーパー銭湯は、単純な話をするのであれば設備の充実性などが挙げられるが、それを言うなら普通の銭湯であっても設備を充実すればスーパー銭湯になるのかというと、そういうわけではない。
実は、銭湯とスーパー銭湯には決定的な違いがあり、厚生労働省が定める「公衆浴場における衛生等管理要領」という指針において示されている。その他の公衆浴場については、各都道府県の条例で分類される。
- 一般公衆浴場（普通公衆浴場）
- その他の公衆浴場：一般公衆浴場ではない公衆浴場。かつては特殊浴場とも言われた。
この区分において、一般公衆浴場に当てはまるのがいわゆる普通の銭湯であり、その他の公衆浴場に当てはまるのがスーパー銭湯である。
一般公衆浴場の場合
一般公衆浴場として認可を受けた場合、上記の通り「保健衛生上必要」、つまり公衆衛生のための重要な施設とみなされるため、物価統制令により入浴料が法的な縛りを受ける。入浴料は浴場組合の審議会をもとに各都道府県の条例で決定され、勝手に値上げをすることは許されない（値下げは良い[1]）。
その代わり、「公衆浴場の確保のための特別措置に関する法律」によって資金面の優遇措置を受けることができるほか、水道代や固定資産税などの減免・補助金など、公共施設として様々な恩恵を受けることができる。また、一定範囲（数百メートル）に近接して一般公衆浴場を設けてはいけないなど、過剰供給防止の措置もある[2]。
しかし、逆に言えば浴場組合が弱体化してしまった場合は入浴料の審議会が開けず、一切の値上げ・料金改定ができなくなってしまう。たとえば佐賀県唐津市にある「恵びす湯」は、他に県内の一般公衆浴場がなく、1996年から実に28年もの間、令和時代に突入してもなお入浴料280円とかいう激安価格のままであった。しかも時代の遺物と化した50円の「洗髪料[3]」が残る唯一の銭湯であった（2024年3月にようやく洗髪料廃止＆入浴料を450円に値上げ）。同様に茨城県日立市の「福乃湯」も県下唯一の一般公衆浴場で、今（2025年2月）でも300円で入浴できる。
また上記項目（立地傾向）で多少触れた市営浴場は、浴場組合には加盟しないものの一般公衆浴場の区分となる。なので、これも入浴料の縛りを受けている。
一般公衆浴場がスーパー銭湯なみに設備を整えているケースもある（東京都台東区の萩の湯が好例）が、入浴料の縛りを受けている以上はあくまで一般公衆浴場なのである。
その他の公衆浴場の場合
その他の公衆浴場として認可を受けた場合は浴場組合の縛りを受けない。あくまで娯楽施設としての扱いになるので、入浴料はいくらでも自由な値段を設定できる。なので、なぜか入浴料が何万円もする個室付きの公衆浴場もあれば、一般公衆浴場と同水準に抑えられた良心的価格のスーパー銭湯も存在する。
また、その他の公衆浴場では「特別な理由により入浴者の衛生及び風紀に支障がないと認めるとき」に限っては、一部の衛生基準を緩和・免除することができる。これらの規制が緩いため参入ハードルが低く、現代において新しく設立される浴場施設はそのほとんどがその他の公衆浴場である。
その代わり、一般公衆浴場と違って行政補助はほぼ受けられない。特に都市部のスーパー銭湯に高額な設定が多いのはそのためである。
近年だと、東京都渋谷区にできた「小杉湯原宿」（本記事のスレ>>30でも触れられている）がその一例。設備の規模・価格設定ともに普通の銭湯の水準なのだが、営業許可としてはその他の公衆浴場の分類であり、東京都浴場組合にも加盟していない。
10月10日は銭湯の日
千（せん）と十（とお）の言葉から1010を「せんとう」と読めることにより、東京都浴場組合では10月10日（1010＝セントウ）を「銭湯の日」として制定。のちに日本記念日協会に申請し認定された[4]。
これにちなんで、東京都内の各銭湯では毎年10月10日にイベント風呂が開催されている。
ニコニコ大百科内に記事のある銭湯・公衆浴場・日帰り入浴施設・健康ランド類
※営業拠点が広範囲に広がっている企業の場合、本社位置を基準に分類。
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関連動画
注：くれぐれも下段の動画ばかり見ないように！
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関連項目
脚注
- *値下げの事例として、たとえば幼児を無料にしていたり、独自に中学生割引料金を設定する銭湯がある。
- *ただし、知事が認めた場合はこの限りではない。現実の事例として、東京都杉並区の「小杉湯」「なみのゆ」は条例で定める300mよりも近接している。
- *文字通り、浴室内で髪を洗ったら取られる料金。かつてはどこの銭湯でも徴収しており、東京都でも1969年に廃止する直前の時点で1人5円徴収していた（当時の入浴料は35円）。一般公衆浴場での徴収は行われていないが、大阪府八尾市の安中温泉、奈良県磯城郡田原本町の五光温泉、そして上山温泉共同浴場など、現在でも一部で徴収している共同浴場がある。
- *すぎなみ銭湯 -杉並浴場組合公式サイト-より。
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