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2000年問題とは、2000年にコンピュータが誤作動する問題である。Y2K問題とも。
概要
1980年代までの古いコンピューターやプログラムでは、年計算などの負担を軽くする目的で西暦の表記を下二桁でのみ行っていた。
そのため、2000年になると「00年」となり、1900年と誤って認識されるため、データの新旧の比較が正しくできなかったりすることで、誤動作する恐れがあった。最悪はエラー終了となってコンピューターが動作不能になる可能性もあった。
また、2000年は閏年だが1900年は閏年ではないため、2000年2月29日が正しく処理されない恐れもあった。
当時の開発者などは、作成したプログラムやコンピューターが何十年も使われることは想定しておらず、その頃には新しいシステムに置き換わっているだろう、という楽観的な考えを持っていたことが大きな要因である。
しかし実際には1999年まで同じプログラム、OSなどを使っているケースが多数あったため、世界中の多くの企業や機関、施設などが、誤動作を防ぐためにシステムやプログラムの修正に費やすこととなった。
日本は当時からすでに金融機関、発電所などのインフラ設備などにコンピューターが導入されたため、動作不能になると生活や経済活動が出来ない最悪のパターンもあったため、日本政府も2000年代による深刻な事態に備えるための対策を講じていた。
積極的な対策の結果、2000年1月1日には深刻な被害が出ることはなかった。
しかし2月29日は、郵便貯金のATMの一部が動作不能になるなど、閏年対策をしていなかったことによる被害が出た。
2000年問題は去ったものの、インターネットのサーバーとして多く使われているUnix系OSに潜在する時刻表現に関する問題として、2036年問題と2038年問題がある。
いずれもオーバーフローによって100年以上前の時刻表示になってしまう問題で、2000年問題時のコンピューターの利用状況を考えると、こちらも今のうちからの対策が必要となっている。
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関連項目
- 2014年問題：Windows XP、Office 2003のサポート終了によるセキュリティの低下が懸念される。
- 2036年問題：NTPサーバーにおいて、2036年2月で1900年に戻される恐れがある。
- 2038年問題：Unix OSでの時刻表現において、2038年1月で1901年に戻される恐れがある。
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