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XRPとは、ブロックチェーン技術を利用した暗号資産(以前は「仮想通貨」「暗号通貨」と呼ばれていたもの)のひとつである。通称「Ripple」(リップル)。

要は、沢山ある「ビットコインみたいなやつ」の一つ。

概要

2009年リリースされた暗号資産ビットコイン」の普及を背景として、後追いで様々な暗号資産開発されたことはよく知られている。

そういった、有が多数存在する暗号資産らの中で、時価総額(該当の暗号資産1単位の価格×流通している暗号資産の総数)のランキングにおいて、2013年から2020年現在までだいたい3位くらいに位置し続けているのがこのXRPである。

ビットコインが不動の1位、「Ethereum」(イーサリアム)プラットフォームの暗号資産「Ether」がそれに続く2位であることが多く、そしてこのXRPが3位であることが多い(もちろん人気によってそれぞれの暗号資産時価総額は上下するため、稀にEtherを抜いてXRPが2位に浮上したこともあるし、「ビットコインキャッシュ」「テザー」等の別の暗号資産に抜かれて4位になった時期もある)。

コンビニで例えると、ビットコインセブンイレブンとすれば、ローソンファミリーマートに相当するような暗号資産は存在せず、ミニストップがEtherで、デイリーヤマザキがXRP。2020年現在の感覚で言えばそのくらいの立ち位置だろうか。

この世に存在するXRPの総数は1000億XRP。そして取引が行われる時にごくごく微かにすり減るため、総量は緩やかに減少していっている。ただし、現在ペースで全XRPが消失するまでは7万年かかるとされるため、あまり気にする必要はないとされる。1XRPずつで取引する必要はなく、最小単位である0.000001XRPまで分割。この最小単位は「1drop」とも呼ばれる。

2020年11月25日現在のXRPの価値は日本円で約70円前後であるため、時価総額は70円×1000億枚で7兆円くらい……となりそうなものだが、上記のサイトCoinMarketCap」では時価総額3兆円くらいとしている。これは、このサイトが「存在している全暗号資産総数」ではなく「流通している総数」を元に計算しているため。なお、暗号資産較的値動きがしい。上記のXRPの価値や時価総額はすぐに変化するという点に注意が必要。

技術的な特徴:非PoW

ビットコインの問題点を良した存在となる」ことを標にして開発された暗号資産は多いが、XRPもその中のひとつ。

一応「2004年Ryan Fuggerという人物が開始したプロジェクトが土台になった」とも言われるため、この大元にまで遡ればビットコインよりも歴史は古い(ビットコイン2008年アイディアが発表され、2009年リリースされた)。しかし2012年に実際に形になったXRPは明らかビットコイン、そしてそのブロックチェーン技術を参考としたものとなっており、2011年にXRPの開発者の一人「Jed McCaleb」がビットコインフォーラム投稿した「Bitcoin without miningexit」というトピック現在のXRPを彷彿とさせる内容であったことからもそれがわかる。

ビットコイン(および、それを模倣した多数の暗号資産)は、そのブロックチェーン技術において「Proof of Work(プルーフ・オブワーク略してPoW)」と呼ばれる仕組を採用している。この仕組の詳細については「ビットコイン」や「ブロックチェーン」の記事に委ねるが、「常にかが「マイニング的で計算し続けていることにより、ブロックチェーンシステムが常時維持される」「竄するにはそれらの世界中のライバルえる非常に大きな計算リソースが必要となるため、実質的には竄が困難」という良い面がある。

しかし一方、この「PoW」のシステムには「計算リソース(すなわち、電)をやたらと消費する」という難点がある。現代の暗号資産ネットワーク世界各地で消費している電は膨大なものであり、ビットコイン1種だけに絞ったとしても小国1つの電消費量を過すると言われている。

さらに、この「PoW」の手法では決済が承認されるまでに時間がかかりがちである(暗号資産の種類やバージョン、さらには利用タイミングによっても異なるが、ビットコインでは承認されるまでに約10分と言われることが多い)。

こういった「電を大量に消費する」「決済に時間がかかる」と言った難点を回避するためのPoWに代わる仕組として、XRPのネットワークは「バリデータ」という特殊な参加者たちを利用した「コンセンサス」という仕組で維持されている。複数の信頼するバリデータのうち圧倒的多数がある取引台帳に関して同じ返事を返した時のみ、その取引台帳は検証済みのものとして扱われる。

後述するRipple社は推奨する「バリデータ」のリスト開しており、実質的にはこの推奨バリデータたちがXRPのネットワークの信頼性の拠り所となっている。こういった推奨バリデータには「信頼性が高い施設を有しており正・中立」と見なされた団体が選択され、世界全体に複数が存在している。例えば日本では、京都大学東京大学データセンター事業者「アット東京」などがバリデーター運用を開始したと報じられたことがある。

この「コンセンサス」手法であればビットコインのような信頼性を「マイニング」に拠る「PoW」の手法とは異なり、消費電は抑えられ、また決済スピードも非常に速い(4程度であるとされる)。

この手法を疑問視する人々からは「バリデータらを攻撃して過半数を不正に操作したり、バリデータらの過半数が信頼を裏切って共謀したりすれば?XRPネットワーク竄あるいは停止できてしまうだろう。ならばPoWよりも脆弱ではないか?」と摘されることもある。この摘に対しては、XRPの支持者からは「様々なの様々な団体に分散している多数のバリデータが同時に攻撃されて過半数が竄や停止されてしまったり、あるいは彼らの過半数が悪意を持って結託する、といった事は起きがたく、むしろPoWより安全なくらいだ」とされるようだ。

この回答がどの程度正しいものかどうかはともかく、ひとまずXRPネットワークが攻撃によって竄を受けたり停止されたことはないようだ(2020年11月現在)。一方「PoW」の手法を採用している暗号資産のいくつかに、「Block Withholding Attack」等といった攻撃を受けてブロックチェーン竄されてしまった実例があることは事実である。

実利用面での特徴:Ripple社

上記の「技術的な特徴」の所でも名称が登場したが、XRPの現状の説明に切り離せないのが、アメリカに本社をおく企業Ripple」である。

基本的に「一つの企業に拠って立った暗号資産はあまり時価総額が高くならない」傾向がある。「その企業が崩壊したらその暗号資産の価値は消してしまうではないか」というわけだ。にもかかわらずXRPが「時価総額だいたい3位」の位置を安定して占めているのは、このRipple社の戦略にあると言われる。

このRipple社はXRPの開発者らが設立した企業であるが、ある時からXRPのな実利用イメージを「為替取引時のブリッジ通貨」とした。その上で、分散台帳技術を利用した送システム(かつての名称は「xCurrent」、2020年現在の呼称は「RippleNet」)を開発して、世界機関にプレゼンした。そしてこの送システムは「別にXRPを利用する必要はない」ものだった。

ビットコインダークウェブでの取引に利用されていた過去があったり、取引所から大量に暗号資産が不正に盗まれたりと、どうしても「うさんくさい」印がぬぐえない暗号通貨。しかし「暗号通貨」が利用している技術「分散台帳技術」に限れば、多くの機関が注するものであり、「必ずしもXRPを使う必要はない」このシステムは受け入れやすいものだった。

また、その送システムの基盤となる台帳間送プロトコルInterledger Protocol」(略称ILP)を提唱[1]した。その後、Web技術の標準化と推進を標に活動している際非営利団体「W3C」内にILPの標準化に関するワーキンググループexitが発足したり、日本銀行の資料内にILPを用いた送金実験が登場するexit程には信頼性のある技術へと成長した。

既存の際送システムSWIFT」の難点を解決すると謳ったこのシステムは、おそらく上記のような「Interledger Protocol」が得た信頼性をも背景として、それなりに多くの機関からの採用をもぎ取った(2020年現在で、30か以上300以上の機関Ripple社は謳っている[2])。その上で、「このネットワーク上で、送の際に間にXRPをブリッジ通貨として利用すればより効率的ですよ」という「オプション」としてXRPの利用(「On-Demand Liquidity」略してODLと呼称している)を提示している。そして、このRipplenetでのODLの利用は2020年10月現在で、送全体の20%程度を占めているという[3]

多くの暗号資産の中には「様々にアピールされ投機の対となるものの、実際には利用されることがい」ものも多いが、XRPはこのように「機関の間での送の仲立ち」という用途で実際に利用されている(あくまで、Ripple社の発表を信じるとすれば、だが)。こういった「どうやらRipple社はうまくいっており、XRPの実需要も確かにあるようだ」という判断材料からXRPは「時価総額だいたい3位前後」という地位を占めることができているものかと思われる(2020年11月現在)。

しかし、やはりXRPの実利用について「Ripple社」という一企業に拠っているという意見が根強いことは否定できない。RippleNetを通して機関間での送には利用されているかもしれないが、個人間の送や取引の代価としてはさほど使われていないのだ。つまりRipple社の業績が悪化すればXRPの価値もつられて下落する可性があるということになる。Ripple社はこの状態を嫌ってか、XRPのその他の利用モデル開発を推進するためのサイトRippleXexit」も立ち上げている。

SBIホールディングス

ネット券大手の「SBI券」の会社であるSBIホールディングスは、代表取締役社長CEOの北尾吉孝などがRipple社のビジネスモデルに期待を大きく寄せているとされ、Ripple社とのパートナーシップRippleNet関連技術の利用などに積極的であるとされる。
逆に言えば、Ripple社やXRPがコケると、SBIにもそれなりのダメージが予想されるということになるが……。

2016年には、SBIRipple社が共同で「SBI Ripple Asia株式会社exit」を立ち上げており、分散台帳技術(≒ブロックチェーン技術)の融界での実用化をして協し合っている。またSBIグループ内の送企業SBIレミット」は「RippleNet」に参入しており、既にRippleの技術を用いた送を行っている。

また、同じくSBIが擁する暗号資産交換所の口座を利用する形で、経済情報提供サービス会社の「モーニングスター」が、2020年3月期から一定単位のXRPを株主優待に設定するようになっている。

関連リンク

関連項目

脚注

  1. *「Interledger Protocol」公式サイトexit内、Interledger Protocolのホワイトペーパーexit参照。著者2名がどちらもripple社に所属する人物である
  2. *Customers | Rippleexit
  3. *仮想通貨XRPを介すODL送金、利用率はRippleNetの2割=リップル社CEOexit

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XRP

1 ななしのよっしん
2020/11/30(月) 23:29:24 ID: siKdtH7LDO
デイリーヤマザキXRP

この喩えにちょっと笑った
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2 ななしのよっしん
2022/06/19(日) 12:35:23 ID: NcRyFuoNU8
仮想通貨を名乗らなければいいシステムだと思う
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