LGBT単語

• 概要
• LGBTの語源
• 日本におけるLGBTの割合
• LGBTに対する認識と反応
• 関連静画
• 関連商品
• 関連項目
• 脚注
• 掲示板

LGBTとは、同性愛者、両性愛者、トランスジェンダーの人々を意味する言葉である。

また、単に性的少数者（性的マイノリティ)のことを包括的に示すこともあり、近年は性的マイノリティよりも比較的LGBTの呼び方のほうが定着している。

概要

• レズビアン（Lesbian）
• ゲイ（Gay）
• バイセクシャル（Bisexual）
• トランスジェンダー（Transgender）

以上の4語の頭文字をとった語。

その4つにクエスチョニング (Questioning、自分の性的指向がわからない状態）やクィア (Queer、4つとは異なる少数派の性的指向）を加えて「LGBTQ」とする場合もある。また「GLBT」「LGBTs」などといった表記もあるが、日本では「LGBT」の表記が最も普及している。

単に性的少数者のことをLGBTということもあるが、実際には性的少数者の性的指向には様々なものがあり、例えば無性愛者（アセクシャル、Aセクシャル）などLGBTの語源となった4類型に当てはまらないものも少なくない。よって、LGBTと性的少数者は厳密には意味が異なる。

この世の中で一般的として扱われる異性愛（ヘテロセクシャル）に比べれば、少数派（マイノリティ）の部類であるため、差別、からかい、攻撃の対象とされることがある。

日本国内においてはこれについての法的な整備が進められており、2018年には日本の都道府県で初めてLGBT等への差別を禁じる内容を含んだ条例「東京都オリンピック憲章にうたわれる人権尊重の理念の実現を目指す条例」が東京都で成立している。

LGBTの語源

L：レズビアン

女性の同性愛者のこと。女性にひかれる女性。

G：ゲイ

同性愛者のことだが、ここでは男性の同性愛者のこと。男性にひかれる男性。

B：バイセクシャル

両性愛者のこと。男性にも女性にもひかれる人。

T：トランスジェンダー

生物的な性と異なる性自認を持つ人。性同一性障害や異性装者（男装、女装）もこれに含まれる。

日本におけるLGBTの割合

2012年に電通総研が行った調査では、全国20～59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBTは約5.2%であった ^[1] 。

2015年に電通ダイバーシティ・ラボが行った調査では、全国20～59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBT層（LGBTの範疇に入らないセクシャルマイノリティも合算した値）は約7.6%であった ^[2] 。

2016年に博報堂DYグループの株式会社LGBT総合研究所が全国の20～59歳を対象に行った調査では、LGBTは約5.9%、LGBTにあてはまらない無性愛者などその他のセクシャルマイノリティは約2.1%であった ^[3]。

2016年に日本労働組合総連合会が行った調査によれば、全国の20～59歳の有職男女（自営業者・家内労働者は除く）のうち、LGBは約3.1%、Tは約1.8%、無性愛者は約2.6%、「その他」のセクシャルマイノリティが約0.5%であった ^[4]。

2018年に電通ダイバーシティ・ラボが行った調査では、全国20～59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBT層（LGBTの範疇に入らないセクシャルマイノリティも合算した値）は約8.9%であった ^[5]。なおこの調査では「LGBT」という言葉の浸透率も調査されており、約68.5%が「知っている」「何となく知っている」と回答。上記の2015年の調査では浸透率は約37.6%だったため、3年間で浸透率が急上昇したことがわかる。

上記の結果から、2010年代の日本の20～59歳においてはLGBTは概ね5-6%前後であり、無性愛者などのその他のセクシャルマイノリティが2-3%、合計すると8-9%であったことが伺える。もし学校の40人のクラスがこの比率に近かったならば、その中の2人くらいがLGBであり、1人くらいがLGBT以外のセクシャルマイノリティであり、合計して3人くらいがセクシャルマイノリティ、ということになる。

これらの結果が発表された際には、「そんなに多いのか」と意外に思う人も少なくなかったようだ。これにはLGBT当事者が「自分がLGBTであることを誰に告げるか」という問題が関わっており、LGBT当事者の大半は誰にも告げないか、あるいは告げたとしても家族や親しい友人などの信頼できる相手のみに限定している。

LGBTに対する認識と反応

こちらの記事も参照　→　同性愛

従来、LGBTをはじめとする性的少数者の扱いは厳しいものであった。特に同性愛は罪や病気であるとか、道徳に反するなどとされ、個人からの攻撃のみならず、ときには政府によっても行政サービスの拒否などの差別が公然と行われていたという。

近年ではLGBTをはじめとする性的少数者に対して理解の目を向け、不当な差別を排除しようとする風潮が世界的に広がりつつある。上記の2016年に行われた日本労働組合総連合会の調査によれば、職場でのLGBT差別について全体の81.0%が「なくすべきだ」と回答している。

また、過去に行われた扱いや政策などについて改めて当時の関係者が謝罪を行うケースが出てくるなど、行政や風潮といった全体としての扱いという面でも見直しが行われてきている。

• ＬＧＢＴパレード生んだ５０年前の弾圧　ＮＹ市警が謝罪 (朝日新聞デジタル 2019年6月7日20時32分)
• 同性カップル「生産性ない」　自民・杉田氏の寄稿に批判 (朝日新聞デジタル 2018年7月24日17時00分)
• 都議会定例会開会　ヘイト規制条例案審議　ＬＧＢＴ差別も禁じる (産経ニュース 2018.9.19 23:04)

否定的反応

しかしその一方、同じ調査によれば、職場にLGBの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約35.0％であった。また職場にTの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約26.3％であった。

この調査においてはLGBの場合もTの場合も、女性より男性の方が、そして若年層より年齢が上の世代の方がLGBやTに対する抵抗感を持つ割合が多かった。またLGBT当事者が身近にいる人といない人では、身近にいない人の方がLGBTの人が職場にいることに抵抗感を感じる割合が2倍ほど高かった。調査結果では「よくわからないから抵抗を感じるという人も少なくないのでは」と考察されている。

2019年に、LGBT当事者の就活支援をするNPO法人「ReBit」が発表したところによると、同性愛者らの42.5％、トランスジェンダーの87.4％が選考時に「性の在り方」に関して困ったことがあったと回答。選択肢を示して複数回答で聞くと、「面接官が性的少数者でないことを前提に質問した」「面接官が性の在り方に否定的な言動をした」「エントリーシートなどで性別記載が必須だった」などが寄せられた ^[6]。

海外ではより顕著に反応している者が現れている。「少数派が特権扱いになっている」「多数派が不当に抑圧されている」と感じる人たちも出てきており、"正常な"パレードやデモを開催する組織や団体もいる。より過激なものではLGBTカップルなどが公共の場にいても、暴行や殺人といった具体的な実力行使に及ぶものも出てきており ^[7] 、現在の社会が必ずしもLGBTに寛容とはまだ言えないのが現状である。

• 「同性愛者狩り」で活動家殺害か ロシアのLGBTに恐怖広がる (2019年8月9日 4:35 AFP BB News)
• 同性愛カップル襲撃、高校生４人をヘイトクライムで起訴　英 (CNN 2019.07.26 Fri posted at 11:30 JST)
• ゲイを暴露された一橋生の死から4年｢事件を風化させない｣行動する在学生や卒業生 (BUSINESS INSIDER Aug. 30, 2019, 11:40 AM)
• 米ボストンで「ストレートパレード」　「異性愛者が虐げられている」と訴え　参加者上回る数千人が抗議

社会的問題

身体的には「男性」に分類されるトランスジェンダーが"女子"としてスポーツを行うことに疑問の声もある。現在、男性の肉体を持つトランスジェンダー女性たちがいくつもの大会で優勝するケースが増えており、生物学的には男性の肉体に分があるため、女子選手およびスポーツ界でもトランスジェンダー選手を認めるべきか否かで割れている。

身体的には「女性」だが性自認が「男性」である選手が女子の大会に出場して優勝するケースもあり、治療目的で注入していた男性ホルモンがドーピング違反なのでは？との指摘も出た。

2020年にはアメリカの女性選手が連邦訴訟を起こしトランスジェンダー選手の是非と肉体的性別の公平性を問う動画を公開する事態が起きている。

ウィンブルドンの元王者であるチェコのマルチナ・ナヴラチロワは、「（男性の肉体を持って優位である）トランスジェンダー女性に女子競技への出場を認めるのは不正行為だ」との旨を公式ブログにて主張したところ、「トランスジェンダーに対するヘイト・嫌悪だ」として非難の声が殺到し、提携していたスポーツ団体からは提携関係の解消および同団体の諮問委員会と大使の任からの除名処分を受け、マルチナが謝罪に追い込まれることとなった。

• 男性自認のレスリング選手、女子大会でＶ　米で波紋 (朝日新聞デジタル 2017年3月29日 12時51分)
• トランスジェンダーの女性選手は「女性スポーツ」で競技してもいいのか (COURRiER 2020.9.25)
• ナヴラチロワ氏、トランスジェンダー選手は「不正」発言を謝罪も議論継続 (産経ニュース 2018.9.19 23:04)
• トランス女性選手が陸上競技女子の枠でトップ独占し、生物学的な女性選手が苦境に。スポーツの公平性を訴える動画が話題に (FINDERS 12/8(火) 17:07)

関連静画

関連商品

関連項目

• レズビアン / ゲイ / バイセクシャル / トランスジェンダー
• 同性愛
• 性同一性障害
• 性転換
• セクマイ
• 国際反ホモフォビアの日
• 性別記号
• 社会問題

脚注

1. *電通総研LGBT調査2012より。　※元ファイル消滅済のためインターネットアーカイブ
2. *電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2015」を実施 - ニュースリリース一覧 - ニュース - 電通より。
3. *博報堂ＤＹグループの株式会社LGBT総合研究所、６月１日からのサービス開始にあたり LGBTをはじめとするセクシャルマイノリティの意識調査を実施 | ニュースリリース | NEWS | 博報堂 HAKUHODO Inc.より。
4. *日本労働組合総連合会「LGBTに関する職場の意識調査」より
5. *電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施 - ニュースリリース一覧 - ニュース - 電通より。
6. *ＬＧＢＴ４割超「就活で困った」＝８割、企業にカミングアウトせず－ＮＰＯ調査　時事ドットコムニュース　2019年3月13日13時14分　2019年3月13日閲覧
7. *特にロシアなどでは、表向きLGBTが合法化されているものの、実際には同性愛嫌悪が凄まじく、LGBT活動家が殺害されても当局が捜査を拒否し行わないケースも起きている。

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