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ジョン・メイナード・ケインズ


ヨミ: ジョンメイナードケインズ
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ジョン・メイナード・ケインズ(John Maynard Keynes1883〜1946)とは、20世紀を代表する経済学者である。


概要


20世紀最大の経済学者の一人である。その業績から経済学巨人とも呼ばれる。

代表作は「貨幣革論」、「貨幣論」、「雇用、利子及び貨幣に関する一般理論」。この三つをケインズ三部作というが、特に「雇用、利子〜」は一大センセーションを巻き起こし、ケインズ革命を実現させた。


略歴


1883年ケンブリッジにて生まれる。父親ケンブリッジ大の経済学教授であった。1902年ケンブリッジキングスカレッジに入学したケインズは経済学でなく数学を専攻。その後、当時の経済学の重鎮、ケンブリッジを作ったアルフレッド・マーシャルに師事。経済学を志す。

大学を出たケインズはイギリスインドに入するが長く続かず、1908年にケンブリッジ大に戻り経済学講師としての職を得る。1919年、第一次大戦講話条約の内容に憤慨し大蔵を辞職。その後執筆活動に励む。それからも様々な世界機関経済の安定について努し、世界銀行の設立を最期の仕事とし1946年亡くなった。その後、2012年の日本に大川隆法氏によって降霊され、日本の現状について言及した[動]


性格


一言で言えばエリート義でプライドが高い。その余り傲慢さは天才ケインズのマイナスの面として批判されることもある。論敵に対しては論、師匠であるマーシャルに対してもしい暴言を残していたりと色々酷い。ケインズのエリート義を端的に示すのが「ハーヴェイロードの前提」という言葉である。

ハーヴェイロードの前提

ハーヴェイロードの前提とは、ケインズ経済学において経済政策は少数の(ケインズのような)賢い人によって運営されるという言葉。ケインズの生まれ育ったエリートの集住地、ハーヴェイロード6番地にちなむ。ケインズの中ではこの少数の賢い人というのは必ずしも選挙で選ばれる必要はなかった。あんまりなこの前提は後にケインズ政策の格好の叩き材料になっていった。→関連:ノブレスオブリージュ


子供の頃のケインズのエピソード



業績



ケインズの経済政策


ケインズの経済理論は、有効需要乗数理論、に代表される。


ケインズの不況観


ケインズは当時経済学会を席巻していた新古典派経済学を否定し新しい理論を打ち立てた。

ケインズ以前の不況論:新古典派

  1. 古典は供給はそれ自体需要を創作する(セイの法則)、つまり物を作れば作った分だけ売れるという前提をおいた。よって供給が滞れば不況になる→サプライサイド不況
  2. 更に新古典は、価格メカニズム(人が増えたら賃が下がって、そのぶん雇用者は失業者を新たに雇えるという考え)において失業者は摩擦的失業者自発的失業者の二つに大別した。摩擦的失業者とは価格メカニズムが働く途中の失業者(転職途中の失業者)であり、時間と共に消えるものとされる。つまり新古典では、長いでみれば、仕事を探しているのに見つからない失業者は存在しないことになる。

ケインズの新古典派への反論

⑴に関してケインズは、文化形成期ならともかく、物余りの現代ではそんなことはありえなく、供給ではなく需要の不足が不況の原因であるとした。→ディマンドサイド不況

例えば方がある年にを一台買えば、次の年にはを買う必要はなくなる。つまり需要がなくなる。もし民のどがを買い終わってしまったら、を欲しいと思う人はいなくなり、が売れなくなる。これが沢山の業界で起きれば社会全体が不況になるのだ。

これは現代の日本人からすれば当たり前かもしれないが当時は画期的な理論であった。現代の日本デフレ不況だと言われているが、このデフレというのが有効需要不足である。

⑵に関してもケインズは反論する。ケインズは、一の総有効需要を満たすのに、全ての民が働く必要はないと

例えば、ある100人の集落があったとしよう。もし住民全員に一台づつを配るとなった場合、その100台のを作るのに90人が必要だとすると、10人は要らなくなってしまう。つまりその10人は仕事がしたくても、仕事が見つからない非自発的失業者となるのだ。もちろんこの場合の集落は、実際にはアメリカであったり、日本であったりする。

これらが有効需要の理論である。

需要が足りなくて不況になるなら、需要を増やせば良いんじゃね?

→それが乗数理論である。


乗数理論


ケインズは需要を高めるには消費と投資を増やせば良いと考えた。その中でも特にケインズが注したのは政府の支出である。

乗数理論は恐ろしく簡単に言えば、

不況になったら政府は借してでも一杯使おうぜ。借は不況が終わった後、増税して返せばいいし

という理論である。

乗数理論数式

Y=(1/(1−β))I

Y=民所得(これを増やせば不況は治る)

β限界消費性向(収入のうちどれくらい使うかの割合。これが0.9なら、民は収入の90%を使う、0.3なら収入の30%を消費するということだ)

I=投資量(ここでは政府の支出)

これだけではちょっと難しいので、ここは実例で説明してみよう。

ここでは仮に、限界消費性向を0.9として考えてみる。これは10万円の収入ある人が9万円(収入の90%)は使って、残りの1万は使わずに貯するということだ。

  1. 政府1000万円借をして、それを共事業で使った。
  2. 共事業を頼まれた建設会社は、仕事の報酬として1000万円をゲットする。
  3. その建設会社はその1000万円のうち900万円で新しくを買った。
  4. 会社はを売ったので収入が900万円増えた。
  5. 会社はその増えた900万円のうち、810万円で新しく広告をだすことにした。
  6. 広告会社は会社から810万円を得られたから、そのお金で別の物を買った。
  7. 広告会社に物を売った会社は、そのお金で何かを買った。
  8. 以下ゼロになるまでループ

こうして、最初の1000万からスタートした投資は最終的には1000万をかにえた消費を生み出した。(細かい計算はくが、この場合は一億円の消費が新たに生まれた、最初の借を抜いても9000万もお得)

消費が増えれば余ってるものが売れる。結果として有効需要が増え、失業者も就職できる。

これが乗数理論である。


ケインズ政策の評価


ケインズの政策は発表当初からに若い経済学者サミュエルソンクライントービンなど)の間で大流行した。反対する学者もいたが、結果的にアメリカ政府はケインズ政策を取り入れ、ニューディール政策を実施。一定の効果が得られた。日本でも高度経済成長期には大量の共事業を行ったり、麻生内閣定額給付金など積極的に取り入れている。

しかし、その現代では効果は疑問視するが多く、理論面での権威は70年代自由義にとって変わられてし合った感がある。

ケインズへの批判として、

などである。

これらの批判は1940年代に共和党アカ狩りによって最盛期を迎え、ケインズ信奉者は社会主義者と糾弾された。

そもそも、共事業を増やすと言う事は大きな政府すと言う事であり、自由義とは相反するものである。市場義者にとってケインズの政策はとうてい容認できる物ではなかったのだ。

しかしそれでも尚、現代でもケインズ政策をとっている政府は少なくない。その理由としてケインズ政策の「不況は政府が頑れば何とかなる」というスタンスにあるだろう。

ケインズと同時期を生きた市場義者のハイエクシュンペーター等は市場に任せれば何とかなる。逆に言えば不況に対して人間が意識的にできることはいと言っていた。人間は不都合が起きた時にそれを何とかしたいと考えるものだ。ケインズはその点で他の市場義者とは一線をかくし、「どうすればよいか」を為政者に教えくれる。だからこそケインズは20世紀の社会に大きな影を与える事ができたのだ。


その他ケインズについて


ケインズについて知っておいたほうがいい言葉の一覧


バンコール


ケインズはIMFIBRDの設立にも参加した。その際にバンコールという世界共通通貨を提案したが、アメリカが基軸通貨としての権益を失いたくないため反対し頓挫する。


利子の理論


ケインズの一般理論が非常に難解だとされるの一つはこの利子の理論である。実際のところ編集者もあまり理解できていない。

融緩和は大事だ!という言葉をニュースで見たことがある人は多いだろう。単純に考えればお金が増えたところでインフレになっておしまい。と思うだろう。 ところがそれだけではないと言ったのがケインズなのである。

ケインズは最初、資本(機械)の話をする。

機械を使うことの利益は機械を増やしてモノを作るほど商品の価格が下がっていくので、低下していく。そして低下していく中で利子率とちょうど等しくなるところまで機械を追加していくというのだ。理由は簡単で、お金を借りて機械を買うなら、当然利子も含めた分もからなければならないからだ。

一方でケインズは貨幣量と、利子率を結び付ける。

さてお金を増やした時、ものを取引するために貨幣を欲しいとは思わない。理由はお金を増やしたからすぐにモノが作られるわけではないからだ。そのためや債権に変えられる。すると当然、を欲しいと思う人が増えて高くても売れるので、の価格は上昇する。一方、持て余したお金を債権にしたいので利子を下げる。

さて、ここで機械の話に戻ってほしい。利子率が低下したということはもっと機械を導入して生産が推し進められることになる。

このようにして利子率というものを通じて、貨幣を増やすことが企業の生産を活発にし、それによって雇用も増加するというプロセスを考えたのである。ちなみに物価上昇はこの次に起きるので、実体経済うんぬんは関係ない。

他にもいろいろ細かいところはあって、そこもまたケインズ特有で面いのだが、まぁそれは半泣きになりながら本物を読もう。


ケインズの投資理論


ケインズは式投資とは美人コンテストであるとした。

もし方が美人コンテストが優勝するかを友人と賭けたとき、方は出場者のベットすべきだろうか?

正解は、「方が美人だと思う人」ではなく「みんなが美人だと思う人」だ。

式でもそうである。

方がどこの会社に投資するかを決めるときは、「方が投資したほうがいいと思う会社」よりも「みんなが投資したほうがいいと思う会社」に投資すべきなのだ。


アニマルスピリット


経済活動の多くは合理的な理由に基づいて行われるが、その一方で投資主観的野心によって合理的に説明できない行動を取る事がある。ケインズはこれをアニマルスピリット動物的衝動)と呼んだ。


流動性選好


一般的に現というのは何時でも使える一方で、券なのど債券はそうではない。券や預通帳をお店に持っていっても物は買えないのだ。(この、何時でも使えるレベルの高い物を流動性が高いと言う)その理由で人が債券よりも現を持ちたがる傾向を、流動性選好と呼ぶ。あんまり流動性選好が高いと、政府融政策が意味がなくなることもある。それを流動性のと呼ぶ。


合成の誤謬


一人一人は正しくても全体としては間違っている事のこと。

例えば、貯をすることは倹約として褒められるものであるが、全ての人が貯をしてしまったら社会全体としてはお金が回らなくて不況に陥る。

ケインズはそれまでのミクロ経済(個別経済学)だけでは説明できないものを分析するためマクロ経済学社会全体的経済学)を新たに作った。

現在経済学部で習うマクロ経済学の基礎はどケインズが作った。余計な事しやがってとか言わない。


ケインズサーカス


ケインズはケインズサーカスという厨二病な名前の若手経済学者集団を形成した。ケインズサーカス出身の経済学者はその後皆大成した。

サーカスなので当然ピエロもいる。→ピエロ・スラッファ


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最終更新日: 15/12/06 00:48
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