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太平洋戦争


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太平洋戦争とは、第二次世界大戦1939~1945)のうち大日本帝国アメリカ合衆国英国中華民国オランダなどの連合軍と交戦局面をした呼称である。


概要


 英語ではPacific War第二次世界大戦太平洋東南アジアの戦線であり、中華民国支那事変日中戦争)、1945年8-9月ソ連日本との戦争も含まれる。

 太平洋戦争は1941年12月7日日本では8日)に始まったと考えられている。
 1937年7月7日支那事変1931年9月19日満州事変に始まるという意見もあるが、一般的に太平洋戦争自体が第二次世界大戦の一部となったのは1941年12月とされる。
 広島長崎原爆日本への大規模な襲、満州へのソ連侵攻の結果、1945年8月15日ポツダム宣言の受諾、玉音放送が行われ、9月2日に正式に終戦した。

- 参 戦  -

連合
 アメリカ [画像] イギリス
[画像] 中華民国 [画像] オーストラリア
[画像] オランダ [画像] ソビエト連邦
その他多数

VS

枢軸国
[画像] 大日本帝国 [画像] タイ王国
[画像] ヴィシーフランス [画像] インド民軍
ビルマ国 政府
その他


太平洋戦争の認識について


戦争の名称

 戦時中の連合では、第二次世界大戦太平洋戦線という名称であり、英ソは極東戦線と呼称し、中国は第二次中日戦争としていた。時の日本政府大東亜戦争と命名したが、これは陸軍による呼称であり、軍は太平洋戦争としていた。日本側の敗北により進駐して来た連合軍(GHQ)によって、公式文書で陸軍の名称は使用禁止にされ、代わりに太平洋戦争の言葉が代わりに用いられた。”大東亜戦争”はタブー扱いとされメディア教育での使用は控えられている。

戦争の認識

 現在に至るまで、太平洋戦争の認識には大きな偏りがある。大きな組みの中ではあまり意味のない戦いが過大に、重大な意味を持つ戦いが過少に扱われ、何も是正されないまま今日に至っている。

 大本営は二正面作戦の挫折から、対戦争が対中国戦争の経験からは想像もつかぬ厳しいものであることを思い知らされた。たるんでいる内体制を、ここで一挙に引き締めねばならない。その為には、南の果てでの苦戦の実態をある程度民に明かすことが必要だ。報道解禁の対として選ばれたのが、ガダルカナルである。民がだれ一人知らない小さなのことである、すでに撤退も終わっていたことが理由であろう。軍と政府はあらゆるメディアを動員して、ガダルカナルにおける敵戦の圧倒的強さを説き、産業戦士の決起を促した。しかしニューギニアについては一言半句も触れなかった。ニューギニアガダルカナルの両作戦の重要性を、戦局全体から見た場合、本命はもちろん前者である。「天皇録」には「私はニューギニアのスタンレー山脈を突破されてから、勝利の見込みを失った」と書かれている。だがニューギニアに関する新聞報道は、その後も皆無といってよい。ただ一つの例外は、マダン南方山中戦闘について「弾丸尽くして全員玉砕」の記事(朝日新聞1944129日)があるだけだ。1958年の広辞苑ガダルカナルで太平洋戦争中日戦の地と述べるが、ニューギニアでは戦争に全く触れていない。この点は1959世界大百科事典でも全く同じだ。この辞典では別に世界大戦の項があり、多くのページを費やしているが、やはりガダルカナルに詳しく、ニューギニア文字は見当たらない。ガダルカナルが著名なのに、現在でもニューギニアが知られていないのは、明らかに戦中の報道規制の後遺症である。

この偏りには米国も関与している。敗戦の年の12月8日から17日までの10日間、GHQの命で「連合軍部の叙述しせる太平洋戦争史」が記載された。的は日本人が間違った戦争報道を信じ込まされていたこと、本当の戦争の実情を暴露し民の旧体制に対する着・忠心にくさびを打ち込むことであった。しかし内容はワシントンの意向(トルーマンマッカーサー嫌いである)を強くんだもので、ミッドウェーのの転機からガダルカナルサイパンを経て沖縄終戦に至る「米海軍」の太平洋戦争史であった。また12月9日から翌年2月1日まで10回、ラジオ番組「相はこうだ」が放送され、その後継として「」が2111月29日まで41回も放送された。毎週900から1200通もの投書が寄せられ、その質問に「々」=「日本」がになって答える形式になっていた。「相はこうだ」でもニューギニアフィリピン戦は触れられていない。米海軍には太平洋の戦いは自分たちが役だという強いこだわりがあり、「マッカーサー軍の戦功でも横取りしてしまうので、そうならないよう自分らが建てた戦功はを大にして宣伝しなければならない」と警鐘を鳴らした軍軍人の回顧がある。米海軍は、軍と海兵隊による上陸作戦等の映像米国内で盛んに流し、日本軍を次々と打ち破っているのは米海軍であるというイメージアメリカ民に植え付ける努を怠らなかった。こうした広報活動によってワシントン空気軍寄りになったことは言うまでもない。マッカーサーGHQといえども、ワシントンの意向には逆らえなかった。

こうしてマッカーサー作戦を小さく扱い、ニミッツの活躍をより多く取り上げ、ライバル日本海軍を引き立てて善玉視する太平洋戦争史が、日本国民に刷り込まれた。

特に太平洋戦争の戦場となったニューギニアの戦いについては、日本でもアメリカでも極めて関心が薄く、豪州だけが非常に高いのが現状である。


開戦までの経緯


 アヘン戦争によって清国イギリスによって打倒されると、その衝撃が江戸幕府にもたらされた。かつて強であったはずの清の敗北は、さらにその先の日本へ進出することは時間の問題であった。西洋列強による開現実的なものとなり、速やかな国体の変革が急務であることを日本人に知らせる形になった。1867年薩摩閥、長州閥を中心とした西日本の雄により、江戸幕府は打倒され、明治維新が起こった。長閥を中心とした明治政府は、諸外から学び、技術導入だけでなく憲法や学制、医療、民法、軍政の導入など、様々な革を行い、を高めていった。

 日清戦争では、当時日本社会で認められ、列強の介入を防ぐために厳格に国際法を遵守し、捕虜の扱いに関しても模範を示す必要性を認め、明治天皇国際法を守り中国人を保護する考えを示した。事実この戦争で、清国兵1,970人を捕虜にしたが、再び日本軍を相手にして武器を取らないと宣誓させて全員釈放した。だが順大虐殺が起き、不等条約正に影を与えた、日本側は「清が邦人捕虜を残酷に処刑したため、報復として起こしたこと、また敵軍が軍服を脱いで市民に偽装したため、区別ができなかった。」と弁明した。清側が蛮行を宣伝するよりも逆に敗北を隠蔽する方向に圧をかけたことで収束に向かい、条約正にこぎつけたが、のちの反日感情および軍部の欺瞞パターンに影を落とした。
 大清を破った日本台湾半島広大な領土の割譲および2億両の賠償を手にする下関条約を結んだが、実費を大幅に上回る巨額の賠償と貿易上等の利権も得る他に、「半島台湾・澎」という条件が、当時の歴史的な実績からして過大であった。三干渉は、1895年(明治28年)4月23日フランスドイツ帝国ロシア帝国の三日本に対して行った勧告である。日本と清の間で結ばれた下関条約に基づき日本に割譲された半島を清に返還することをめる内容だった。こうした干渉に対し、首相伊藤博文は列国会議開催による処理を提案したが、外相陸奥会議でさらなる干渉を招く恐れをし、5月4日日本は勧告を受諾し、清との間に還付条約を結んで代償に3000万両(4500万円)を獲得した。

 外交では1902年(明治35年)1月30日日英同盟を締結してロシアとの対決姿勢を強め、1904年に日露戦争が勃発した。これは1899年のハーグ陸戦条約以後の初めての戦争であり、戦争法規が守られるか注された。日本は、際条規の範囲にて、大本営に法学者が出向き、前回の反省から日清戦争の時よりさらに国際法を守ろうとた。陸軍の俘虜取扱規則で「俘虜は博の心をもって之を取扱い、決して侮辱虐待を加ふべからず」と明記され、想定外ロシア兵の捕虜79,367人を得たものの、病死させたものはわずか38人であり、日本軍の倍の給料を払って優遇し、戦後全員送還された。この時は日ロ両とも国際法を順守し、特に日本際的地位を高めた。不等条約の正や初めての植民地である台湾、ポーツマス条約に基づいてロシアから日本に租借権が移行した関東州、日韓併合として朝鮮半島などを領土とし大として歩み始めた。そして、日本を訪れた若き日のマッカーサーニミッツも大いに感嘆させたのである。

[画像を見る] 日本兵の大胆さと勇気指揮官の意志は封建の…。だがこのの人々は質素で礼儀正しく、親しみ深い。アジアはいずれ欧州より豊かになる。 [画像を見る] ロシアを破った凱旋園遊会に首席したとき、東郷提督は快く々と歓談してもらい、感銘を受けた。軍士官としての東郷提督は私は尊敬している。

しかし一方で明治維新以来の政治軍事体制に変化が起こりつつあった。日露戦争を経て、英才児玉源太郎井上が死に、更に長州偏重の寺内人事が横行し、戦史課の英才東條英教や、名将黒木為楨・西寛二郎小川又次等が相次いで予備・後備になった。長州閥最盛の時であるが、日露戦争満洲軍総部のメンバーは陸大出で固められ、この辺りから陸大閥が現れ始める。

明治22年(1889)に発布された大日本帝国憲法によって定められた内閣制度では政府の政策意思決定は閣僚の全員一致でなければならなかった。このことは現在ではあまり知られておらず、一人でも抵抗して反対する大臣がいる場合、総理大臣は政策決定を回避するか、内閣総辞職かの二者択一の選択しかなかった。つまり現在のように総理大臣に権限は集中しておらず、総理大臣天皇の臣下・弼にすぎず、他の大臣を罷免することはできない仕組みだった。したがって何とか軍部を宥めて案件に同意させなければならなかった。元来軍は1882年の軍人勅諭により「政論に惑わず政治に拘わらず」と軍人の政治への不関与を厳命されていた。元軍人でも現役から退いていれば政治家となり首相となるものまでいたが、現役で軍に携わる者は政治活動を禁止されていた。しかし実際には「事実の解説並びに研究の結果」を発表するのは禁じられていないと解釈して、「防思想普及運動」などの宣伝活動を実施した。明治以来の資本主義を発展させる「富」の一方、農村は犠牲となった面があった。しかし明治以来長閥系の政治家・軍人は、三干渉に対する伊藤博文の対応のように基本的に親英協調政治で、現実義的政策を行っていた。兵士の出身であった農村の窮状は善されず、特に東北などの貧農等から軍部に支持が集まっていた。

第一次世界大戦とその影響

 1914年にヨーロッパ第一次世界大戦が勃発した。7千万以上の軍人が動員され、第二次産業革命による技術革新塹壕戦による戦線の着で死亡率が大幅に上昇、戦闘員900万人以上とジェノサイドの犠牲者を含む文民700万人以上が死亡した。この戦争では戦車航空機も登場した。

タンネンベルクの戦い

 1914年8月のタンネンベルクの戦いでは、ロシア軍は圧倒的な大軍に物を言わせてドイツ軍に挑んだが、三分の一の兵に過ぎぬルーデンドル揮のドイツ軍璧な包囲殲滅作戦により敗北を喫した。ロシア2軍20万人のうち帰する事が出来たのはわずか1万7000人だった。この戦いは、現場指揮官としてほれぼれするような大成功をにした永田山や石原莞爾ルーデンドルフを深く研究するなど、ドイツに留学・駐在を経験した武官を中心に、昭和期の日本陸軍の思考に大きな影を与えた。 劣勢の独軍が露軍を撃破した戦いは日本陸軍の一種の信仰対と化し、英雄ルーデンドルフの名も定着する。

ガリポリの戦い


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最終更新日: 19/11/21 23:02
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