ニコニコ大百科モバイル

7/2(月)よりスマホまたはPCでアクセスした場合、各デバイス向けのサイトへ自動で転送致します


LGBT


ヨミ: エルジービーティー
掲示板をミル!
1868カキコ!

[画像][外部]

LGBTとは、同性愛者、両性者、トランスジェンダーの人々を意味する言葉である。また、単に性的少数者(性的マイノリティ)のことを包括的に示すこともある。


概要


以上の4頭文字をとった

その4つにクエスチョニング (Questioning、自分の性的向がわからない状態)やクィア (Queer、4つとは異なる少数の性的向)を加えて「LGBTQ」とする場合もある。また「GLBT」「LGBTs」などといった表記もあるが、日本では「LGBT」の表記が最も普及している。

単に性的少数者のことをLGBTということもあるが、実際には性的少数者の性的向には様々なものがあり、例えば者(アセクシャル、Aセクシャル)などLGBTのとなった4類に当てはまらないものも少なくない。よって、LGBTと性的少数者は厳密には意味が異なる。

この世の中で一般的として扱われる異性ヘテロセクシャル)にべれば、少数(マイノリティ)の部類であるため、差別、からかい、攻撃の対とされることがある。

日本国内においてはこれについての法的な整備が進められており、2018年には日本都道府県で初めてLGBT等への差別を禁じる内容を含んだ条例「東京都オリンピック章にうたわれる人権尊重の理念の実現をす条例」が東京都で成立している。


LGBTの語源


L:レズビアン
女性同性愛者のこと。女性にひかれる女性
G:ゲイ
同性愛者のことだが、ここでは男性同性愛者のこと。男性にひかれる男性
B:バイセクシャル
両性者のこと。男性にも女性にもひかれる人。
T:トランスジェンダー
生物的な性と異なる性自認を持つ人。性同一性障害や異性装者男装女装)もこれに含まれる。

日本におけるLGBTの割合


2012年電通総研が行った調では、全20~59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBTは約5.2%であった 電通総研LGBT調査2012[外部]より。 ※元ファイル消滅済のためインターネットアーカイブ

2015年電通ダイバーティ・ラボが行った調では、全20~59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBT層(LGBTの範疇に入らないセクシャルイノリティも合算した値)は約7.6%であった 電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2015」を実施 - ニュースリリース一覧 - ニュース - 電通[外部]より。

2016年博報堂DYグループ株式会社LGBT総合研究所が全の20~59歳を対に行った調では、LGBTは約5.9%、LGBTにあてはまらない者などその他のセクシャルイノリティは約2.1%であった 博報堂DYグループの株式会社LGBT総合研究所、6月1日からのサービス開始にあたり LGBTをはじめとするセクシャルマイノリティの意識調査を実施 | ニュースリリース | NEWS | 博報堂 HAKUHODO Inc.[外部]より。

2016年日本労働組合総連合会が行った調によれば、全の20~59歳の有職男女(自営業者・内労働者は除く)のうち、LGBは約3.1%、Tは約1.8%者は約2.6%、「その他」のセクシャルイノリティが約0.5%であった 日本労働組合総連合会「LGBTに関する職場の意識調査[外部]」より

2018年電通ダイバーティ・ラボが行った調では、全20~59歳に対するインターネットアンケートにおいてLGBT層(LGBTの範疇に入らないセクシャルイノリティも合算した値)は約8.9%であった 電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施 - ニュースリリース一覧 - ニュース - 電通[外部]より。。なおこの調では「LGBT」という言葉の浸透率も調されており、約68.5%が「知っている」「何となく知っている」と回答。上記の2015年の調では浸透率は約37.6%だったため、3年間で浸透率が急上昇したことがわかる。

上記の結果から、2010年代日本の20~59歳においてはLGBTは概ね5-6%前後であり、者などのその他のセクシャルイノリティが2-3%、合計すると8-9%であったことが伺える。もし学校40人のクラスがこの率に近かったならば、その中の2人くらいがLGBであり、1人くらいがLGBT以外のセクシャルイノリティであり、合計して3人くらいがセクシャルイノリティ、ということになる。

これらの結果が発表された際には、「そんなに多いのか」と意外に思う人も少なくなかったようだ。これにはLGBT当事者が「自分がLGBTであることをに告げるか」という問題が関わっており、LGBT当事者の大半はにも告げないか、あるいは告げたとしても家族や親しい友人などの信頼できる相手のみに限定している。


LGBTに対する認識と反応


(「同性愛」の記事も参照。)

従来、LGBTをはじめとする性的少数者の扱いは厳しいものであった。特に同性愛は罪や病気であるとか、道徳に反するなどとされ、個人からの攻撃のみならず、ときには政府によっても行政サービスの拒否などの差別然と行われていたという。

近年ではLGBTをはじめとする性的少数者に対して理解のを向け、不当な差別を排除しようとする潮が世界的に広がりつつある。上記の2016年に行われた日本労働組合総連合会の調によれば、職場でのLGBT差別について全体の81.0%が「なくすべきだ」と回答している。

また、過去に行われた扱いや政策などについてめて当時の関係者が謝罪を行うケースが出てくるなど、行政潮といった全体としての扱いという面でも見直しが行われてきている。

しかしその一方、同じ調によれば、職場にLGBの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約35.0であった。また職場にTの人がいた場合「嫌だ」あるいは「どちらかと言えば嫌だ」と感じる人は全体の約26.3であった。

この調においてはLGBの場合もTの場合も、女性より男性の方が、そして若年層より年齢が上の世代の方がLGBやTに対する抵抗感を持つ割合が多かった。またLGBT当事者が身近にいる人といない人では、身近にいない人の方がLGBTの人が職場にいることに抵抗感を感じる割合が2倍ほど高かった。調結果では「よくわからないから抵抗を感じるという人も少なくないのでは」と考察されている。

2019年に、LGBT当事者の就活支援をするNPO法人「ReBit」が発表したところによると、同性愛者らの42.5トランスジェンダー87.4が選考時に「性の在り方」に関して困ったことがあったと回答。選択肢を示して複数回答で聞くと、「面接官が性的少数者でないことを前提に質問した」「面接官が性の在り方に否定的な言動をした」「エントリーシートなどで性別記載が必須だった」などが寄せられた LGBT4割超「就活で困った」=8割、企業にカミングアウトせず-NPO調査 時事ドットコムニュース 2019年3月13日13時14分 2019年3月13日閲覧[外部]

海外ではより顕著に反応している者が現れている。「少数が特権扱いになっている」「多数が不当に抑圧されている」と感じる人たちも出てきており、"正常な"パレードやデモを開催する組織や団体もいる。より過なものではLGBTカップルなどが共の場にいても、暴行や殺人といった具体的な実行使に及ぶものも出てきており 特にロシアなどでは、表向きLGBTが合法化されているものの、実際には同性愛嫌悪が凄まじく、LGBT活動家が殺されても当局が捜を拒否し行わないケースも起きている。現在社会が必ずしもLGBTに寛容とはまだ言えないのが現状である。


関連商品


■az4778312287


関連項目



最終更新日: 19/11/05 09:10
タグ検索 パソコン版を見る


[0]TOP
ニコニコ動画モバイル
運営元:ドワンゴ