キャッシュカードとは (キャッシュカードとは) [単語記事]

キャッシュカードとは、銀行・証券会社など金融機関が口座を開いたものに渡す口座取引用のカードである。

概要

日本において銀行との取引は、長らく預金通帳と印鑑によって窓口で行われていた。

しかし、ATMやCD（支払機）の設置に伴い、印鑑の代わりに暗証番号入力を本人認証に用いて、それらの機械で銀行取引が出来るキャッシュカードが生み出され、広く普及するに至った。

現在、銀行によっては通帳を発行せず、キャッシュカードとステートメント（取引明細書）のみで預金取引を管理しているところもある。ネット銀行はほとんどがそうである。

今日ではキャッシュカードを用いれば、自行のATMのみならず他の金融機関、更にコンビニエンスストアやスーパーなどに数多く設置されたATMでも銀行預金の入出金が出来るようになっている。しかし、自行のATM以外の取引では110円～330円の手数料がかかることが多い。
銀行の中には取引状況に応じ、このATM手数料を一定の回数、あるいは無制限で無料とするところも現れている。

クレジットカード一体型キャッシュカード

日本の銀行等金融機関の多くは、今日では子会社を設立する形か、直接発行の形でクレジットカードの発行を手がけている。

そんな中、銀行が発行するキャッシュカードとクレジットカードを2枚持ち歩く手間を省けないかと、両者を一体化させたカードが発行されるようになった。現在ではそれに加えてEdyやSuicaなど、電子マネーの機能を一体化させたカードも発行されている。

このような一体型カードはカードを持ち歩く枚数が減らせて便利ではあるが、紛失・盗難にあった際、カードが破損した際などは、すべての機能が一度に利用できなくなるというデメリットもある。

国際キャッシュカード

日本の銀行で発行されたキャッシュカードは、基本的に日本のオンラインシステムにしか接続しておらず、海外のATMで取引することはできない。

しかし海外では、クレジットカードの国際ブランドであるVISAやMasterCardが作り上げた銀行オンラインシステムであるPLUS,Cirrusに接続し、世界中の対応ATMで自分の銀行の預金を引き出せるようにした国際キャッシュカードが広く普及している。
国によっては独自のオンラインシステムを持たず、このようなカード会社の構築したシステムに銀行間取引を依存しているところもある。

こんな中、海外旅行の際の現地通貨調達手段が日本ないし現地での現金両替、あるいはトラベラーズチェック（T/C）しかない状況を改めようと、日本でもPLUSないしCirrusに接続できる国際キャッシュカードを発行する動きが1990年代末から見られる。

当初は3大都銀（みずほ銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行）、それにシティバンク銀行、新生銀行、ソニー銀行が発行を行なっていたが、クレジットカードでの海外キャッシングに比べて発行手数料、為替手数料、維持費が高かったこともあり、現在3大都銀ではサービスを終了、あるいは新規発行を行なっていない。

また、日本ではクレジットカード会社のものとは異なる独自の銀行間ネットワークが構築されていたため、海外からの旅行者は多くのATMで、自国発行の国際キャッシュカードを利用することができない。

これについて1970年代には既に海外から苦情が寄せられており、1975年の沖縄国際海洋博覧会開催に合わせて郵便貯金→ゆうちょ銀行のATMがPLUS,Cirrus対応に改造された。現在ではそれに加え、セブンイレブンやイトーヨーカ堂などにあるセブン銀行のATM、イオンやミニストップにあるイオン銀行 ATM、それにVIEW ALLTE（JR東日本の主要駅にあるATM）などが国際キャッシュカードに対応している。
とはいえ、未だ諸外国と比較すると海外発行カードが利用できるATMの割合は少ない。2020年の東京五輪開催に向け、大手都銀や他のコンビニ ATMの運営事業者も順次海外カードに対応できるATMを増やす予定である。

デビットカード

キャッシュカードを用いて、商店での買い物が出来るサービスがある。デビットカードである。

日本の金融機関の多くは、日本独自のデビットサービスであるJ-Debitに加盟しており、キャッシュカードを使って家電量販店などの加盟店で買い物をすることができる（事前に利用申し込みを要するところもある）。

一方、海外では先述したとおりクレジットカード会社が構築したネットワークを銀行がもともと活用していたこともあり、キャッシュカードにVISA,VISA Electron,MasterCard,Mae stroのようなクレジットカードと同じ、あるいはデビット専用の国際ブランドをつけ、世界中のカード加盟店で利用できるデビットカードが広く普及した。

この動きは国際キャッシュカードの時と同様、2000年代には日本にも伝播し、現在ではスルガ銀行、楽天銀行、りそな銀行、三菱東京UFJ銀行、三井住友銀行などがVISAと提携し、VISAデビットカードの発行を行なっている。

これら、日本で発行されたVISAデビットカードはPayPay銀行のものを除いてPLUS ネットワークも利用可能で、国際キャッシュカードと同様に、海外で日本の預金を下ろすのに使うこともできる。
実際三井住友銀行はデビットカード登場時に国際キャッシュカードのサービスが廃止されている。

また、2014年秋からは一部の地方銀行や楽天銀行がJCB デビットカードの発行を開始している。