クレジットカード 単語

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クレジットカード

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クレジットカードとは、手持ちのお金くても買い物が出来る不思議カードである。仕組みは、謎です

事例

何勘違いしてやがるんだ?まだ買い物は終わってないぜ!(ひょ?)

速攻魔法発動!クレジットカード!!
社会的信用を担保に効果発動、こいつは限度額の範囲内ならいくらでも買い物が出来るカードだ。
そしてその金額だけ、銀行口座から引き落としされる!

あいくぜ!
まず一枚ドロー楽天カード
二枚目ドローファミマTカード
三枚ドロービックカメラSuica
四枚ドロー三井住友VISAカード
五枚ドローJCBカード
六枚ドローライフカード

:もうやめてあなた!うちはカード破産寸前よ!!

概要

クレジットカードの「クレジット」とは英語で「信用」「信頼」を意味し、カード会社が会員にその信用を元としたサービスを供与するということで、「クレジットカード」という名が付けられた。

カード会員は会社から与えられた「信用」(利用・限度額)の範囲で、カードを加盟店での決済に用いて商品を購入する「ショッピング」、それにカードを用いてカード会社から現金を借りる「キャッシング」のサービスを受けることが可。利用した代金は後日、カード会社毎に定められた締め日・支払日に基づいて会員に請される。

カード会社が会員に信用を与えて良いか見定めるため、クレジットカードの入会にあたってはカード会社が個々に実施する「」を受ける必要がある。
定収があるもの、クレジットを長期にわたってきちんと利用しているもの(良いクレジットヒストリーがある、という)、定住歴が長いもの、同居家族が多いもの……など、「行方をくらましたり、支払いを怠る危険性が少ない人」が審では良く評価される。
無職フリーターはクレジットカードを持ちにくい、と言われるのはこのためである。
ただし、大学生に関してはこの限りではない。むしろ「学生カード」を発行するカード会社があるなど優遇する動きがある。カード会社にとって「青田買い」の意味合いがあるからと言われている。
またこのことから、日本においてはクレジットカードの収得が可になるのは高校生を除く18歳以上のものとされており、更に未成年者の申し込みに際しては、権者の同意をめているカード会社が多い。

カード会社の収入は、カード取扱店舗から得られる「加盟店手数料」と、カード会員から得られる「金利手数料」及び「年会費」に二分される。
このうち「年会費」に関しては、1990年代以降、一般カードではカード会員に課さない(年会費無料)ものが増加している。そして「年会費」がかかるカードは、かからないカードべてそのサービスが充実しているケースが多い。
また、日本の場合、利用代金に前者の「加盟店手数料」(サーチャージ)を加盟店が上乗せして会員に請することは禁じられているため(海外では認めているもある)、会員は「年会費」がかからないカードを用いて「金利手数料」がかからない支払方法を選択する限り、現金払いと同等の負担でカードを利用することが可である。

クレジットカード会社は会員に対して利用を促すため、クレジットカードの利用金額に応じて「ポイント」を与え、それを貯めると金券電子マネー等を含む品に交換できるシステムを採用しているところが多い。「金利手数料」がかかる利用方法をしない限り、「現金払いよりもカード払いのほうが得」といわれる所以である。

利用枠(限度額)

クレジットカードには「ショッピング」と「キャッシング」のサービスがあり、共に各々の利用内で利用が可であることを先に述べた。今日では
全体の利用」=「ショッピング」⊇「キャッシング
と、キャッシングショッピングと同じかそれより少なく設定されており、またショッピングを上限まで利用しているときは、それで全体の利用が占められるため、キャッシング不可能になるカードが一般的である。

例えば「限度額50万円、キャッシング10万円」のカードであった場合、キャッシングを上限の10万円まで利用している場合はそのカードでのショッピング利用は40万円しかできず、またショッピングを45万円利用していれば、キャッシングは5万円までしかできないことになる。

ただし、この両サービスは、同じカード会社が提供するサービスでありながら、日本においては適用される法律が異なっている。ショッピングは商品代金の分割払いを規制する割賦販売法、キャッシング銀行信用金庫等以外の貸金業者(カード会社のほか消費者金融など)が行う貸金業を規制する貸金業法が適用される。

以前は、クレジットカードの利用の決定はカード会社の裁量に委ねられていたが、多重債務者対策として法的に規制を設けるべきというが強まったことにより、2010年には改正された両法が施行され、現在ではこの法に準拠してカード会社は利用を定めなければならなくなっている。

特に貸金業法については規制内容が強く、「貸付総額は総年収の1/3以内とすること」(総量規制)が原則とされたため、収入がない専業主婦などは自分名義のカードではキャッシングが利用できなくなった。ただし、収入がある配偶者名義のカード家族カード、それに貸金業法が適用されない銀行信用金庫等が直接発行するカードに関してはこの限りではない。

また、この法改正により、カードのキャッシングがなくなるか削減されそれを利用できなくなった利用者が、ショッピングを用いて商品を購入し、その商品を売却して現金を得ようとする、「ショッピング現金化」の利用が増加したといわれている。それを事業とするところも現れ、ネット上に多く広告を載せるようになったほどである。

しかしながらカード会社の会員規約はショッピングに関し、購入商品の保有権はード会社への支払いが終了するまでード会社にあると定めていることから、カード会社に保有権がある商品を勝手に売却するこの行為は禁止されている。換金性の高い商品を連続で購入したり、先述した現金化業者の利用が発覚するなど不審な利用があった場合は、カード会社がカードの利用を停止したり、強制退会のうえその利用代金を利用者に即時請することができることも、この規約で定められている。

今日日本では、一般カードの場合の利用は概ねショッピングが10100万、キャッシングが550万円程度に定められている。キャッシングに関しては先述の貸金業法改正のもあって、を設定しない(キャッシングが利用できない)会社も存在する。ただしゴールドカードプラチナカードの場合、この倍以上の与信が設定されているものもあり、Diners Clubのように明確な利用を定めていないカードも存在する。

支払方法

先述したとおり、クレジットカードの支払方法には「金利手数料」が利用者に課せられるものと、課せられないものが存在する。

「金利手数料」がかかる支払い方法とは、カード一回の利用代金を一定の回数で分割して支払う「分割払い」、あるいはカードの利用回数や一回ごとの利用代金にかかわらず、その利用残高に基づいてに一定の金額を支払う「リボルビング払いリボ払い」である。カード会社が広告等で、これらの支払い方法を宣伝したり、その利用者を優遇するキャンペーンを実施したりするのは、この「金利手数料」を会員から徴収したいためである。カード会社の中には、「一回払い」を「リボルビング払い」に変更できるサービス提供していたり、その支払い方法を「リボルビング払い」に限定したカードを発行しているところもある。

一方、カード会社がおのおの定める締め日ごとの毎の利用代金を翌ないし翌々に一括して支払う「一回払い」、それにボーナスの時期にまとめて支払う「ボーナス一括払い」の場合は、金利手数料が課せられない。また分割払いのうち、「二回払い」に関しては金利手数料を課さないカード会社もある。

日本におけるショッピング時のクレジットカード利用は、そのどを「一回払い」が占めている。

なおここまでの記述はカードの「ショッピング」に関することであり、「キャッシング」に関してはその支払い方法にかかわらず何らかの金利手数料が課せられる。また昨今では出資法改正のを受け、「キャッシング」利用の際にはATMの利用手数料を利用者に課すカード会社が多い。

クレジットカードの必要性

アメリカ韓国など、・地域によってはその消費者取引の半分以上がカード決済となっているところがある。もともと、小切手など現金に代わる決済手段が普及していた・地域では、それと同様の役割を果たし、なおかつ速に決済が行える手段としてく普及した面がある。

特にアメリカでは、クレジットカードなど信用決済の利用状況に応じて「クレジットスコア」が算出され、それが企業の採用活動や不動産取引などでも参考資料とされるシステムが構築されており、クレジットカードを全く利用しない場合、就職や賃貸契約に支障をきたすことがあるなど、カード皆無では日常生活が送りにくいケースが生じるまでになっている。

日本の場合、先述したカード決済の消費者取引における利用率は10程度であり、それらののようにカードを全く保有していなくても、日常生活を送るにあたっては不便を感じることはあまりない。

しかしながら日本在住でも下にあげるようなサービスを用いるときは、クレジットカードを保有しているか否かでその難易度や利用者の負担が大きく変わることがある。
そのため、クレジットカードを先述した「審」の事情(無職フリーターなど定収がない、高校生年齢条件を満たしていない、過去破産債務整理など信用事故を起こした、等)により保有できない人は、これらを利用できない、あるいはカード保有者とべて利用時の負担が大きくなる可性がある。

最近はそのような事情を鑑み、クレジットカードを保有できない人でも以下のサービスのうちいくつかを利用できるよう、カード会社が信用与信を与えない代わりに入会をなくした、ブランド(後述)付き「デビットカード」・「プリペイドカード」も発行されている。

また、そのような背景から日本でもよく使われるようになったクレジットカードを、大学生の時から使うことに慣れてもらおうと、大学生協がカード会社と提携し、クレジットカードの機を兼ね備えた生協会員学生に持たせようとする動きも今日では見られる。
三井住友カードが発行する「Tuoカード」、三菱UFJニコスが発行する「COPAカード」(東海地方限定)などがそれに該当する。

レンタカーの利用
ホテルチェックイン
  • これらのサービスを利用する場合、受付でクレジットカードの提示をめられることがある。そしてカードを提示できない場合、デポジット(保金)や追加書類を要されたり、その利用を断られるケースが存在する。このようなことは、日本以上に海外でよく見られる。
  • サービス提供者がカード番号を控えることで、万が一の際の支払い保を得る的があるためと、クレジットカードを本人確認の一つとみなしている向きがあるためである。
通信販売
オンライン取引
  • 通信販売通販)を利用する場合、その代金支払方法をクレジットカードに限定しているところが存在する。
    またクレジットカード以外での支払が可な場合でも、その代替支払手段として広く用いられている「銀行振込」「代金引換」では、「振込手数料」「代引手数料」といったクレジットカード利用では必要ない手数料が余計に課せられるケースが多い。
  • 通販以外、例えばオンラインでの音楽電子書籍アプリ購入、航空券やチケットの予約などでも、クレジットカードに決済方法が限定されていたり、カード決済をした場合のほうが他の決済手段を用いた場合より、その利用が容易になるケースが存在する。
  • ニコニコ動画プレミアム会員の料金支払方法も、サービス開始当初はクレジットカードに限られていた(現在ではWebMoney携帯料金との合算請等、別の支払方法を選択することが可になっている)。
  • また昨今広まりつつある、スマートフォンを安く利用するために必要なMVNO事業者(格安SIM提供会社)との契約でも、次料金の支払いをクレジットカードに限定しているところが多い。
ETC
海外旅行
  • 先述したレンタカーホテル利用のほかにも、現金のみを用いて渡航する場合にべ、クレジットカードを活用した場合には様々なメリットが得られる。具体的には以下のようなものである。
    • 渡航先で、両替所の場所や営業時間、またミスや不正(誤魔化し)を気にする必要がない。
      外貨決済をカード加盟店で直接行うことができる他、銀行ショッピングモール、ターミナルなど様々な場所に設置された現地のATMを利用して、外貨現金を引き出す(海外キャッシング)ことも可である。特に複数の通貨圏を移動する場合、メリットが大きい。
    • 海外では高額商品の購入時、身元確認のためパスポートの提示をめられることがあるが、クレジットカード決済の場合は不要になるケースがある(免税店の利用など身元確認以外の的がある場合は除く)。先述した通り、クレジットカードが身分としての役も果たすためである。
    • 高額の現金を持ち歩かずに済み、万が一盗難・紛失にあった場合の損を抑えられる事ができる。クレジットカードは電話でその利用を止めることが出来る他、不正利用に対する保険が付帯しているからである。
    • カードによっては、ショッピング保険海外旅行保険海外での緊急再発行サービスが付帯するものがあり、購入商品の盗難・破損や現地での事故の場合に何らかの補償を得られるケースがある。
  • アメリカ合衆国ハワイなども含む)へのビザなし渡航で必要となるESTA(電子渡航システム)を申し込む際は、手数料14ドルを支払う必要がある。そしてその支払方法はカードに限定されている。クレジットカードやデビットカードを持っていない場合、家族・知人のカードを借りて申請するか、手数料を払って旅行会社に代行申請してもらう必要が生じる。

クレジットの仕様および範囲

会員番号

クレジットカードの会員番号は会社によって桁が違う(VISA / MasterCard / JCBが16桁、AMEXが15桁、Dinersが14桁)。この数字は、1ついじっただけでは、他人のカード番号にならないように工夫が施されている。

それはカード会社から発行される「正当な番号」かどうか判定する方法、「LuhnのアルゴリズムMOD-10アルゴリズム)」と呼ばれるものである。

ここでは4桁の例で考えてみたい。例えば、会員番号3491」が入された場合、1の位から数えて偶数の9と3がそれぞれ2倍されて18と6になる。

18は10以上なので、「1+8=9」に置き換えられる。すると、全ての桁の合計は「6+4+9+1=20」となり、これは10で割り切れるので「正当な番号」と破される。

ここで4桁のうちのどれか1桁の数がミスされたとする。例えば、「3481」となると、「6+4+7+1=18」となり10で割り切れなくなるので「不当な番号」と判定される。これはどの桁でミスされたとしてもこのような手続きで「不当な番号」と判定される。

ミスが検出出来るのは、ステップ1とステップ2で1桁の数の変換が以下のようにされているからである。

・正当な番号を判定する為の1桁の変換

0×2→0 5×2→10→1+0→1

1×2→2 6×2→12→1+2→3

2×2→4 7×2→14→1+4→5

3×2→6 8×2→16→1+6→7

4×2→8 9×2→18→1+8→9

「0から9まで」の10個の数は、それぞれ異なる10個の数に変換されている。その結果入を誤るとステップ3の合計の値がずれてしまうことになり、ステップ4で「不当な番号」と判定される。

この法則を基に、後ろから偶数(15桁のAMEX奇数桁になるので判別できない。その為、AMEXだけは前から数えると2桁になる)を2倍にし、変換後に出てきた番号を全部足して10で割り切れる番号にするのである(細かく言うと、VISA / MasterCard / JCBは16桁なので合計が90、15桁のAMEXは合計が70、14桁のDinersは合計60となり、すべて10で割り切れる数字となる)。

ちなみに、先頭1桁、4桁及び6桁にも法則があり、これでカードブランドカード会社を分類している(先頭1桁ブランドし、3はAMEXJCB・Diners、4はVISA、2/5はMastercard、6は銀聯ハウスカード、7から9は日本だとETCカードに使われる(一部例外あり)。その後の5桁ではカード発行会社がある程度わかる。ただし重複する事例も多い。例:4980-00→VJA系のVISAゴールドカード)。

当然、この6桁を崩した番号ウェブサイト等で入すると、上記のアルゴリズムにより自動的にハネられることになる。

加盟店手数料

こちらの記述はあくまで「相場」であるため、業態によって異なる。

なお、加盟店が大手企業の場合は手数料がこれよりも割安になる場合がある。
Squareや楽天Payの場合は業態にかかわらず均一設定で、決済するカード会社により異なる。

業態 手数料
コンビニエンスストア
家電量販店
11.5
デパートメントストア 23
一般的な小売店・専門店 35
飲食 47
風俗 710

このように、薄利多売企業や大店の場合は手数料を安く、回収リスクが高かったり胡散臭い業種に対しては手数料を高く徴収する。

Squareの場合

カードブランド 手数料
VISA
マスターカード
アメリカン・エキスプレス
ダイナースクラブ
ディスカバー
3.25
JCB 3.95

楽天Payの場合

カードブランド 手数料
VISA
マスターカード
アメリカン・エキスプレス
Edy
交通系IC
3.24
JCB
ダイナースクラブ
ディスカバー
iD
QuicPay
3.74

クレジットカードが使えないことが多い業態・業界

クレジットカードを導入するにあたっては、カードリーダー等の設備投資のほかに、売上に応じてクレジットカード会社が徴収する「加盟店手数料」(詳細後述)が必要になってくる。そのため、一部の業態ではクレジットカードを嫌う傾向がある。

なお、店が手数料を客に負担させるのは基本的にどのクレジットカード会社でも、クレジットカード加盟店規約違反また、三井住友カードグループでは、1回払い・リボルビング払い時におけるカード利用は◯◯円以上から」等の利用制限(下限設定)を行うのもクレジットカード加盟店規約上禁止している。

もし手数料を商品代に上乗せしたり、下限設定を行い、客からカード会社にその件をチクられた場合、クレジットカード会社は規約違反した加盟店に対し是正勧告を行うが、もしそれが悪質だった場合、最悪のケースの場合契約解除 すなわち垢BANとなることもある。特にJCB等はそのことに対しかなり厳しい態度を取ることで有名である。

ここでは日本国内での事情について挙げる。

逆に雪解け(クレジットカード導入)となった業態・業界

国際ブランド

クレジットカードを発行している会社はたくさんあるが、どの会社が発行したカードであっても、その多くは右下、一部は右上に「VISA」「JCB」などといった共通のマークが入っている。このマークカードの取扱店でも、「DC」「UC」「AEON」「SAISON」などといったカード会社のマークと共に見ることができる。ただし三井住友カードは固有のマークを掲出しない傾向であり、この「VISA」などのマークのみを表示しているところも存在する。

これはブランドと呼ばれるもので、カードの発行会社が直接、あるいは別の会社を介してそのブランド統括組織のシステムを通すことにより、どの会社が発行したカードであっても、世界中の加盟店でカード決済が利用出来るようにするため設けられた。

逆に言うと、ブランドがついていないカードは、その発行会社の提携店でしか使えないカードということになり、「ハウスカード」と呼ばれる。日本では紀伊屋、コスモ石油などがこのようなカードを発行している。

日本内外問わず、カード発行会社の多くは複数のブランド付与に対応している。その場合、カードの申し込みをする者は、どのブランドをつけるかカード会社に伝える必要がある。

世界中で使われているブランドを上げると、以下の5種となる。1つを除き、全てアメリカ合衆国が発祥の地である。

またクレジットカードのほか、デビットカードプリペイドカード海外)にこのブランドが入っていることがある。その場合、クレジットカードと同様に各ブランドの加盟店で利用することが出来る。 

VISA
MasterCard
JCB
American Express
Diners Club

なお最近はここに挙げたものに加え、中華人民共和国発祥の銀聯中国銀聯UnionPay)と、ダイナースを買収したアメリカカード会社のブランドであるDiscover Cardブランドとし、7大ブランドとすることもある。

銀聯
(UnionPay)

Discover Card

またクレジットカードによっては、カードの裏面に「PLUS」や「Cirrus」と書かれた別のマークが入っていることもある。このマーク日本においては、ゆうちょ銀行セブン銀行、新生銀行、シティバンク銀行などのATMでもにすることが出来る。

これは際的な銀行オンラインシステムマークであり、「PLUS」はVISA、「Cirrus」はMasterCardが構築したものである。先述した「銀聯」もこの一種ということができる。

クレジットカードの場合は、そのカード海外ATMでもキャッシングサービスを得られることを示すため、このマークが付けられている。

海外では、上述のブランドかこのマークが明記されたATMで、カードにより現地通貨を調達することが可である。JCBは自社で際的なオンラインシステムを持たないため「Cirrus」に加盟しており、カードにはそのマークが付けられている。

ただし、銀行ネットワークマークに関しては発行カードに入れていない会社も存在する。そのような会社のカードであっても、キャッシングが存在しなおかつブランドが付いているカードであれば、多くの場合は海外キャッシングを利用できる。

なお、デビットカード銀行キャッシュカード、更にはプリペイドカードの中にもこのマークがついているものがある。
これらは事前に口座へ入金したお金を、海外ATMで現地通貨として引き出すことが可であることを示している。

日本のクレジットカード

日本のクレジットカードは、以下のように分類される。

カードの発行形態によるもの

カードの発行会社による分類

カードグレード(格)による分類

その他の分類(独自も含まれるので注意)

日本のクレジットカード発行・保有状況

2010年日本カード会社であるJCB20代60代の日本人3,500人を対として行った調によれば、クレジットカードを最低1枚以上保有している人の割合は約90である。

また2011年3月末での日本におけるカード発行枚数はおよそ3億2000万枚であり、成人人口(約1億人)を用いて換算すると一人あたり均しておよそ3枚のカードを保有している状況になる。

なお、先述のJCB2010年に行った調では、対者のカード保有枚数は3.9枚、普段持ち歩く枚数は2.4枚であった。

日本の主要カード会社

銀行系カード
信販系カード
流通系カード
メーカー系カード
交通系カード
その他

クレジットカードの用語

クレジットカードに関してしばしば用いられる単語について以下に列挙する。

イシュアー

カード発行会社。会員に対してカードを発行し、サービス提供し、利用代金を請する業務を行う。

アクワイアラー

カード加盟店管理会社。加盟店を開拓し、カード売上額から加盟店手数料を差し引いた額を加盟店に支払う業務を行う。日本においては、イシュアーの多くがアクワイアラーを兼ねている。イシュアーとアクワイアラーが同じ場合の取引のことを「オンアス」と呼ぶ。

与信

カードの利用を与えること。

オーソリゼーション
(オーソリ)

与信照会。カードが利用可であるか否かを加盟店がカード会社に問い合わせること。通常は次に述べるCATを用いるが、電話で照会することもある。

CAT

信用照会端末。オーソリをリアルタイムで行うために加盟店に設置される機械
カード加盟店はこのCATカードの磁気ストライプを通すかカードICチップ読み込ませ、会員の与信を確認することになる。

クレジットヒストリー
(クレヒス)

クレジットローンの利用実績のこと。
支払いを確実に済ませれば高く評価され、逆に延滞などを繰り返すと悪い評価となり、「異動」という情報が載せられる。信用情報にこの文言が載った状態のことを「ブラックリスト入りした」と呼ぶことが多い。

ブランド

発行のみならず、海外で利用できるカードブランドのこと。詳しくは後述する。

ハウスカード

ブランドと提携しておらず、発行元の企業グループ会社でしかつかないカードのこと。非常に不便である反面、審が緩いので喪中明けに持つカードとしては最適とされる。

信用情報

個人の年収、居住形態、勤務先の属性、クレジットカードなど信用貸付の利用状況などといった個人情報のこと。
破産債務整理・支払延滞などといった「金融事故」の情報もあり、その情報が載ったものはまずカードが作成できなくなる。「ブラックリストに載る」というのは、多くの場合で信用情報に「異動」など事故情報が載ることをす。

信用情報機関

クレジットカードなどの個人情報を取り扱う機関カード会社は審の際に信用情報機関へ申込者の信用情報を問い合わせる。
日本においては、CIC(割賦販売法・貸金業法定信用情報機関)、JICC日本信用情報機関)、KSC全国銀行個人信用情報センター)といった信用情報機関が管理を行なっている。

属性

カード申請者の信用度。入会にあたって重視される項である。上述したクレジットヒストリーもこの一つとして審では重要視される。
年収や定職の有、更には居住形態や年数、家族構成、他社からの借入金額などが評価対となる。高ステータスカードを申し込む場合、この属性が重要な審基準となることが多い。

途上与信

してカード発行後も、クレジットカード会社が信用情報機関アクセスして会員のカードローンの状況をチェックすること。
借り入れが常軌を逸するほどに多い、申込時に虚偽の記載をしていたことが発覚したといったケースなどではカードの使用を停止したり、強制解約になることもある。入会時の審が緩い会社ほど、頻繁に行う傾向にある。

本人限定受取郵便

クレジットカード会社がユーザーカードを送達する方法の一つ。特定事項伝達で届けるカード会社が多い。文字通り本人でないと受けることができない郵便で、カード郵便局に到着すると、到着通知書を当該人物に送り、当該人物が日時を定。示し合わせた日時に郵便局人間が来て、当該人物とその人物が本人である事を示す本人確認資料(身分明書)を確認してからカードを引き渡すという流れになる。論、郵便局窓口に出向いてでも受け取れる。新規申し込みの時に送達されるが、クレジットカード申し込みの際に運転免許などの番号も表記していれば通常の書留で送られることもある。
有効な本人確認資料としては、運転免許日本国パスポート(住所記入欄がある物限定)、マイナンバーカードである。各種健康保険、住民基本台帳カード学生証、社員は使用できない。
注意点としては有効期間が設定されている物については有効期間切れではないこと、クレジットカード会社に提示した住所と現住所が一致していることは当然の事だが、運転免許の場合は記載された住所と現住所が一致していなければ身分明にはならない。どういう事かといえば運転免許を取った後に転居をすると、当然、記載の住所と現住所が食い違うので居住している地域の警察署にいって住所の変更手続きをしなければならないということである。
余談であるが、転居したらクレジットカード会社にも住所の変更手続きを行っておくこと。「郵便局に転居の手続きするだけでもいいじゃん」と思うかも知れないが、「転送不可」でカード会社が送ってきた場合には問答用で送り返されるからである。

なお、本人限定郵便で送られるのは新規の時だけ。更新の時には普通郵便カードが送られてくることもあるので注意。

ラウンジ

会員限定で使用できる休憩所のこと。
例えば日本の各空港にはラウンジが用意されていて、ゴールドカードの所持者なら無料で使用することができる。カードラウンジの場合は用意されている物が飲み物だけという例も多いが、プラチナカード以上だとそれより航空会社ラウンジが使えることもある。
空港以外では、イオン百貨店ラウンジが用意されているが、条件が空港ラウンジよりも厳しい。また、ビューカードにも上級且つグリーン車利用で使えるラウンジ東京駅にある。また、要な観光地にもラウンジが用意されているが、基本はプラチナ格でしか使えない。

招待状/インヴィテーション

プラチナカード以上に加入するために必要なもの。基本的にこれらのカードは会社からの招待されることが条件になる。ただし、最近は直接申し込みが可プラチナカードも多い。

変わったところではイオンゴールドカードラウンジが使える関係からか、招待状がなければ加入できないカードになっている。エポスは招待状が来るとゴールドプラチナの年会費が償、割引といったサービスがある。

在籍確認

クレジットカード会社が審の際に、客が申告した職場に就職しているのか職場に確認の電話を入れること。

クレジットカードに関するその他の俗語

ここでは2ちゃんねるクレジットほか、インターネット上で用いられるクレジットカード関係の「俗語」や「隠語」についていくつか解説する。

社内ブラック
スーパーホワイト
  • 今までの人生において、クレジットローンをしたことがない人。信用情報機関の信用開示報告書の支払い状況といった項になんの記載もないことからきている。
  • 問題なのは未払いなどの金融事故を起こして、信用情報事故情報が乗ってしまい、その後に債務整理を済させてから5年ないし10年経過した者との区別がつかないこと(ホワイト、あるいは漂ホワイトともいう)。つまり、皮なことに信用情報上ではクレジット利用をカード会社から過去にしたことがないものは、自己破産者と同等に扱われてしまうことになる。
  • 20代ならば金融事故を起こした者だと思われることはないが、40代だとこれまでの人生の中でクレジットカードを持っていないことを怪しまれてしまうため、自己破産者同等にクレジットカードの審に通りにくくなってしまう。このため、クレジットカードは若いうちに作っておいたほうがいいとされている。
申し込みブラック
  • 短期間のうちに複数のカード会社に申し込んだ結果、一時的にブラックと見なされて自動的に審に落ち続けること。
  • 多重申し込みがなぜ問題視されるのかというと、カードを大量に申し込むとカード会社から「お金に困っていて、踏み倒される可性が高い」と判断されてしまうからである。
  • カード会社は情報機関を通じで他社の申し込み状況も確認しているので、審を通っているのであればまだしも、審にはねられ続ければ余計に怪しまれてしまい、結果としてコンピューターの自動審の段階で跳ねられるということになる。
  • 複数のクレジットカードを作りたいのであれば、一月につきせいぜい2件から3件までが安と言われることがある。申し込み情報は半年もすれば削除されるので、それ以降に申し込みするのが最良とされる。
喪中、喪明け
  • 「喪中」とは金融事故事故歴が残っていてクレジットカード会社、ローン会社からの申し込み全てを断られる状態のこと、「喪明け」とはその事故歴が信用情報機関から消えて、申し込みできるようになった状態のことをす。
  • 事故情報の保管期限はCICJICCは5年、KSCは10年。ただし、というか当然というべきか未払いの料金を済する、債務整理を済ませてから5年か10年といった話になる。
  • ただし、真っ白になったからといって社内ブラック定された会社には事故情報はほぼ永久的に残されるため、自動的に審落ちする。まれに、済は済ませたけれど事故情報が残っているケースでも契約してくれる会社も存在する。
修行

属性を上げるためにカードを使うこと。基本的にはこの二つの例が考えられる。
一つは喪中明けのケース。一旦、破産してしまうとクレジットカードの審に通りにくくなってしまうことから、審の緩いカードを入手して、地に使い続けることによって信用スコアを上げて、より条件のいいカード乗り換えるのが基本的な流れになる。
もう一つはプラチナカードを得るため、紹介状を発行してもらうためにカードを使い続けて信用実績を上げること。要は航空マイレージ系の修行と一緒である。

突撃

プラチナ以上のカードに招待状もなしに申し込むこと。ユーザースコアが高ければ成功する可性が高い。

10/60瞬殺

アメックス系の用語その1
アメックスデータが入されると、それらのデータを一読み取り、機械的に処理することで結果を出す。このため、審の合否判定が非常にく10から60で結果が出るため、10・60と呼ばれる。ただし、結果はいが実際のカード発送は一週間以上もかかる。
合格判定もいということは、落選判定もいわけで一で審落ちすることを「瞬殺」という。

「引き続き審を行います」

アメックス用語その2
10秒60でも合否判定が出来なかった時に出る文言。この場合は機械ではなく人力による詳細な調が入るので合否判定に時間がかかる。ポイントとしてはアメックスから電話がかかることもあるので応対に出ること。この段階では審落ちが確定しているわけではないので、運をに任せるしかない。

ウェルカメール

アメックス用語その3
合格の時に送られるメールで「アメックスにようこそ」といった文言がはいるので「ウェルカメール」と呼ばれている。ただし、1060の結果を伝えるメールでも「審承認」という文言に加えてカード番号の末尾が表記されていたら「審合格確定」である。おめでとう。また、マリオット・ボンヴォイの場合、上級会員資格がついてくるので、マリオットのサイトログインしたところ勝手に上級会員になっていたら、とりあえずは審に合格していることがわかる。

通帳の刑

通常よりも多くカードを利用していたり、の現金化を疑われると、クレジット会社から通帳や徴収票、給与明細などのコピーを要されること。提出は任意であるが、疑いが晴れるまではカードが停止される。
アメックスに多い事例であるが、他者でもないわけでみない。

問題・事件

利用していない業者

消費者などからすれば便利なクレジットカードだが、用意する側(ベンダー)からすれば売上の中から手数料を取られるため負担にしかならない。また、クレジットカードブランドは数あるため(コード決済やICカード決済も含めればめちゃくちゃ増える)、対応ブランドを網羅した決済用リーダー端末も必要になることから設備への負担も大きい。そのためあえてクレジットシステムを使っていないところもある。

特に規模の小さい中小業者(個人経営の小さなお店など)には負担が大きすぎて経営を圧迫しかねないため、現金払いだけしか扱っていない場合も多い。

記事上部の項クレジットカードが使えないことが多い業態・業界」も参照。

クレジット会社による表現規制

ブランドもあるクレジット会社は、世界全体に通っている金融インフラの一つということもあって、そのも(世間や偉い人たちからの要や圧も)大きい事から、世間の潮や意識・各の法体系などに合わせて自社ブランドシステムを利用している企業に対して何らかの対応を要請してくることがあるという。

近年は人権意識の高まりなどにより、世間一般での表現配慮にとどまらずネットなどでも表現に対する規制が行われることもある(「ロリ」「ショタ」などは児童ポルノの一環として扱われたり、「強姦」「催眠」などは性暴力的なものとして伏せ字にされるなど)。

特にそういった表現規制の対になりやすいものを扱うアダルト分野でも、クレジットブランドや決済代行業者による決済システムを利用しているところが多いことから金融大手によるは免れず、対にされたプラットフォームでは表現が変更されたり特定の商品を取り扱い終了にしたり(あるいはそのシステムを使って購入する時だけ選択できないようにしたり)といった、クレジットブランドなどの要請に従ったやむを得ない対応が行われるケースもある。[1]

ただ場合や要内容によっては、プラットフォーム側の方針や都合などの面から、クレジットブランドの取り扱い停止(契約終了)といった対応にせざるを得ない事もある。

こちらの記事なども参照。 → クレジットカード国際ブランドによる表現に対する要請への対応

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銀行系(三井住友カード / JCB

信販系カードライフカード

流通系カードファミマクレジット

交通カードビューカード

 

関連項目

用語・システム

ネタ・その他

脚注

  1. *決済代行業などでは日本の「楽天Pay」やPayPal」なども表現規制を行っているという。
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