ソニーとは (ソニーとは) [単語記事]

ソニーグループ株式会社　［東証1部：6758　NYSE：SONY］
東京都港区港南一丁目 7-1

ソニー株式会社 （Sony Corporation）とは、電機・電子機器、ゲーム、金融、音楽・映画などの事業を展開する日本の多国籍企業。2021年 4月に経営体制が再編され、親会社はソニーグループ株式会社となり持株会社に移行した。

概要

1946年、井深大と盛田昭夫らによって創立。東京・日本橋にあった白木屋デパートの一角を間借りして創業した。第二次世界大戦後の創業と、他の日本を代表する電気・電子機器メーカーより歴史は浅いが、1979年に誕生したウォークマンなど、次々と革新的な商品を世に送り出して世界的大企業にまで成長を遂げた。

2010年代に入ると他の日本の電機メーカー同様に経営悪化に直面し、パソコン事業「VAIO」の売却、テレビ事業の分社化など経営の見直しを行った。

2010年代後半から経営状況は好転している。カメラ事業では、ミラーレスカメラで世界シェア 1位を獲得しているほか、スマートフォン用のイメージセンサは圧倒的なシェアを持っている。その他には金融分野や、ゲーム・エンタテインメント分野の収益が好調。

企業の体質としては技術力の強さと独自規格に対するこだわりが挙げられる。特に技術力の強さはCMなどで本社自ら謳っている。

下記の商品項目にて分かるように巨大な企業グループであり、作っている商品の数は非常に多いが、主に

ゲーム機やPC、TVやラジオ等の映像機器・音響機器・ITの製造・販売
音楽、映画、ゲーム、アニメなどのメディアコンテンツ
保険や銀行などの金融事業

の3つがソニーの主な業務として挙げられる。かつては家電・電機メーカーというくくりで語られることが多かったが、現在は業務の多角化が進み、単なる電機メーカーではなくなっている。一例として、アニプレックスはソニーのグループ企業ソニー・ミュージックエンタテインメントの子会社であり、アニメ制作においても大きな影響力を持つ。

近年のビジネスモデルの特徴として、リカーリング事業（売り切りではなく、継続的に収益を得る事業）への移行が進んでいることが挙げられる。ゲーム事業では、会員数が4000万人に上るプレイステーション・ネットワーク（PSN）の有料サービス「PlayStation Plus」からの収益が大きい。また、音楽事業においても、CDなどパッケージを売るモデルからサブスクリプションへの転換が進んでいる。

ヒストリー（関連会社含む）

1946年 5月7日　東京通信工業株式会社設立
1955年 8月7日　日本初のトランジスタラジオ「TR-55」発売
1958年 1月　ソニー株式会社（現社名）へ社名変更、同年に東証一部上場
1960年　米国に法人設立
1968年　米国でCBSソニーレコードを設立、音楽事業に参入
1968年 10月31日　世界初のトリニトロンカラーテレビ「KV-1 310」発売
1970年　ニューヨーク証券取引所へ上場（日本企業初）
1975年　ビデオカセット規格「ベータマックス」発表
1979年　ソニー・プルデンシャル生命保険を設立、保険事業に参入
1979年 7月1日　ウォークマン 1号機「TPS-L2」（カセット方式）発売
1980年　世界初のCCDカラーカメラを開発
1982年 10月1日　世界初のCD プレーヤー「CD P-101」発売、世界初の音楽 CDも同時に発売
1988年　 MOディスク（光磁気ディスク）発売
1992年　 MD（ミニディスク）発表
1993年　ソニー・コンピュータエンタテインメント設立、ゲーム事業に参入
1994年 12月3日　プレイステーション発売
1997年 7月1日　 VAIO発売
1999年 6月1日　 AIBO発売
2000年 3月4日　プレイステーション2発売
2001年　ソニー・エリクソンモバイル設立（スウェーデンのエリクソンと合弁）
2001年　ソニー銀行設立（三井住友銀行と合弁）
2003年 4月10日　世界初のブルーレイディスクレコーダー「BDZ-S77」発売
2004年 12月12日　プレイステーション・ポータブル発売
2005年　テレビのブランド名称をBRAVIA（ブラビア）に変更
2006年　新本社の「ソニーシティ」が東京都港区に完成
2006年 11月11日　プレイステーション3発売
2006年 11月　プレイステーションネットワーク（PSN）　サービス開始
2007年　世界初の有機EL テレビ「XEL-1」発売
2008年 5月14日　 AIWAブランドの終結を発表
2011年 12月17日　プレイステーション・ヴィータ発売
2014年　 VAIO事業を売却
2014年 2月22日　プレイステーション4発売
2020年 1月　電気自動車「VISION-S」発表
2020年 11月12日　プレイステーション5発売
2021年　純利益が初の1兆円突破
2021年 4月　グループ体制を再編

ソニーの製品名・ブランドの項目

映像機器

音響機器

情報家電

VAIO （パソコン） 2014年 7月にVAIO 株式会社へ事業譲渡。ソニー製品では無くなった。
Xperia （スマートフォン）
Sony Tablet （タブレットPC）
Reader（ソニー）（電子書籍リーダー）

コンシューマゲーム

ソフトウェア

その他

他にも販売は終了しているが、トリニトロンというブラウン管テレビやスゴ録というビデオレコーダーを作っていた。

ソニーが生み出した規格

他多数

主なグループ会社

（2021年 4月～）

ソニー株式会社［電機］（ソニーモバイルコミュニケーションズ、ソニーエレクトロニクス、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズ、ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツが統合）
ソニー・インタラクティブエンタテインメント［ゲーム］
ソニーセミコンダクタソリューションズ［半導体・センサ］
ソニー・ピクチャーズエンタテインメント（日本）［映像］
ソニーフィナンシャルホールディングス［保険・金融］
- ソニー生命保険株式会社
- ソニー損害保険株式会社
- ソニー銀行株式会社
ソニー・ミュージックグループ（グローバル）[音楽]
ソニー・ミュージックエンタテインメント（日本）［音楽］

個人情報流出事件

ソニーは多々、個人情報流出の事件を起こしている。特に大きかったのは2011年のPlayStation Network 個人情報流出事件で、この時期に個人情報流出が集中している。流出した人数は1億人以上に及ぶ。

年　月　日	内　　　容
2004年 9月17日	ソニー生命保険がパソコンのウィルス感染により個人情報を流出。流出した人数は1,456人。原因は社員が使っているファイル交換ソフト、Shareである。詳細はこちらを参照
2005年 5月20日	ソニーマーケティングがボーダフォンの携帯電話申込書の控えを紛失。流出した人数は146人。後に公園で発見される。詳細はこちらを参照
2011年04月27日	SCEのPlaystation Networkに4月21日から不正アクセス攻撃が始まり、同日よりPSNの全サービスを停止。1週間後の4月27日に大規模な個人情報流出があったと発表した。事件発生から1週間が過ぎた後、世界各国でソニーに対しての聴聞会の任意出頭が要請される。この事件はwikipediaのPlayStation Network個人情報流出事件の記事で詳しく纏められている。
2011年 5月3日	ソニーオンラインエンタテインメントが同年4月19日にSOEへの不正アクセス攻撃があり、5月3日にSOEアカウントサービスの登録者の個人情報当時が流出した可能性があることを発表した。流出した人数は2460万名。
2011年 5月5日	ソニー・エレクトロニクスのWeb サーバ上で2001年当時の顧客情報がgoogle キャッシュなどで捕捉されていた。10年間放置されていたとされる。流出した人数は2500名。
2011年 5月24日	ソニー・ミュージックエンタテインメントがギリシャ支社のWeb サイトから個人情報を流出。流出した人数は8500名。
2011年 5月25日	ソニー・エリクソンがカナダ支社の公式 Webから個人情報を漏洩。、流出した人数は2000名。
2011年 6月3日	ソニー・ピクチャーズがハッカー集団の攻撃により個人情報を流出。流出した件数は約100万。さらにミュージックレコードを75000件、ミュージッククーポンを350万件流出。

ステルスマーケティング問題

ソニーはあらゆるステルスマーケティングに関わっていると言われている。実際に行ったステルスマーケティングと以下が判明している。詳細はステルスマーケティングの記事を参照のこと。

デビットマニング事件（架空の映画評論家を使って自社の映画を宣伝させていた事件）
Zip atoni社事件（個人ファンサイトがマーケティング会社Zip atoni社によって運営されていた事が発覚した事件）
ウォークマンの宣伝（ウォークマンを装着して山手線に乗り込み、一日中回る事で、流行していると錯覚させる）
ラジオの宣伝（超小型のラジオを海外で売り込む際、ドイツの大学生をサクラとして雇って宣伝を行った。）

他にもステルスマーケティングを下記のように他の手法で数多く行なっていると言われており、その事について言及しているニュース記事も存在する。

外部リンク

Sony Japan｜ソニーグループポータルサイト

ソニー単語

概要