トランスジェンダー 単語

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トランスジェンダー

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トランスジェンダー(transgender)とは、遺伝子あるいは身体的特徴上の性別と、本人の性同一性(性自認)が一致していない状態、またそういった状態にある人をす用

概要

性別違和」(あるいは「性同一性障害」)の場合を含むが、より広い概念である。性別違和性同一性障害)は疾患概念であるので「本人が困っている、苦痛である」ことを条件に含めることが多いが、「トランスジェンダー」は本人の不都合や苦痛の有は関係がい。

なお「トランスセクシャルトランスセクシュアル)」は非常によく類似した言葉であるが、トランスセクシャルはトランスジェンダーと違い「性別違和性同一性障害)のうち苦痛が強く性別適合手術を受けることを望むケース」に限定して使用されることが多い、より狭い範囲を概念である。

トランスジェンダーの人物をどちらの性別として表現するべきかと言う点は考慮を要する。例えば「身体は男性だが、性自認は女性」という人物を男性として記載するか女性として記載するか、である。英語の「he」「she」など、性別を明示する三人称をよく使用する言では特に問題となりやすい。海外報道などでは性自認の性別、つまり先に挙げた「身体は男性だが、性自認は女性」の場合では女性として「she」で表現されることが多いようだ。本人の意思を尊重するべきとの判断であろう。

よく知られるようになった言葉「LGBT」のうち「T」にあたる。しかし、他の「L:レズビアン女性同性愛者」「G:ゲイ男女同性愛者をもす言葉だがこの場合は男性同性愛者)」「B:バイセクシャル、両性者」が全て定義において「性の対」を題においているのに対して、「T:トランスジェンダー」のみがそうではないという点で趣を異にしている。

時に偏見差別、身体的・精暴力の的となることがある。この問題については日本国内においては他のLGB等と同様に法的な整備が進められており、2018年には日本都道府県で初めてLGBT等への差別を禁じる内容を含んだ条例「東京都オリンピック章にうたわれる人権尊重の理念の実現をす条例」が東京都で成立している。

トランスジェンダーの割合

2016年株式会社LGBT総合研究所が日本の20歳~59歳の人々10万名にアンケート調したところ、有効回答89,366名中のうちおよそ0.47%がトランスジェンダーであった[1]

また、同じ2016年日本労働組合総連合会が日本の有職者(職場労働者。自営業者や労働者は除かれている)1000名を対に行った調ではおよそ1.8%がトランスジェンダーであった[2]

トランスジェンダーと異性装

異性装(女装/男装)と同一の概念ではないが、関連は深い。

体の性と心の性が一致しない人物が嫌々ながら体の性に合わせた装をしていたならば、その人物はその時本人の主観的には、意に添わぬ異性装をしていることになる。

あるいは逆に、体の性と心の性が一致しない人物が慢するのをやめて心の性に合わせた装をし始めたならば、その人物の心の性を知らない他者からみれば異性装をしているように見える。

トランスジェンダーの同性愛、異性愛

トランスジェンダーの人物の「異性」「同性愛」をどう定義するかについては時折話題に上る。

例えば、「身体は男性だが、性自認は女性」という人物の恋愛男性だった場合、身体的には同性愛者、精的には異性者と言うことになる。

参考までに、2018年電通ダイバーティ・ラボがLGBTに関する調を行った際の独自分類においては、「ココロの性が恋愛と同じならばレズビアン/ゲイココロの性が恋愛と異なるならばストレート」という、「ココロの性(性自認)」を重視した分類としていた[3]

トランスジェンダーと創作作品

古来より様々な創作作品においてトランスジェンダーは題材とされている。あるいは題としていなくても、トランスジェンダーの人物が登場する作品は数多い。

入れ替わり」ものも、「トランスジェンダーではない男女」が互いに入れ替わった場合はどちらも「体の性と心の性が一致していない状態」になるので、一種のトランスジェンダーものと言えるかもしれない。

関連動画

お茶の水女子大学が、2018年にトランスジェンダー女性(性同一性が女性)の入学希望者を受け入れると発表した際の報道映像/記者会見映像

2011年アメリカ合衆国で起きた、トランスジェンダーを対としたヘイトクライム事件の動画。トランスジェンダー女性動画タイトルでは「男性」と記されているが、報じたニュースexitでは「transgender woman」とされており、おそらく性同一性は女性のトランスジェンダー)がしい暴行を受けている。閲覧注意

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関連項目

脚注

  1. *博報堂DYグループの株式会社LGBT総合研究所、6月1日からのサービス開始にあたり LGBTをはじめとするセクシャルマイノリティの意識調査を実施 | ニュースリリース | NEWS | 博報堂 HAKUHODO Inc.exitより。
  2. *日本労働組合総連合会「LGBTに関する職場の意識調査exit」より
  3. *電通ダイバーシティ・ラボが「LGBT調査2018」を実施 - ニュースリリース一覧 - ニュース - 電通exitより。
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