撤退した鉄道事業者・鉄道廃線一覧

この項目は撤退した鉄道事業者・鉄道廃線一覧です。

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今後、順次細かく編集予定ですが、2025年時点で記事が存在しない旧事業者・路線についても一部掲載しています(グレー表示)。もし作成いただいていたら追加もしくは黒字化をお願いします。

撤退した鉄道事業者一覧

※：路線自体は(一部でも)存続している事例

あ行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
秋田中央交通	秋田県秋田市	1969年7月	バス事業者として継続。社名変更無し。
赤穂鉄道	兵庫県赤穂郡赤穂町(現・赤穂市)	1951年12月	会社解散。
旭川電気軌道	北海道旭川市	1972年12月	バス事業者として継続。社名変更無し。
有田鉄道	和歌山県有田郡有田川町	2003年1月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し。
淡路交通	兵庫県洲本市	1966年9月	バス事業者として継続。社名変更無し。
井笠鉄道	岡山県笠岡市	1971年4月	バス事業者として継続していたが、2012年10月に破産し事業停止。2013年1月に中国バス出資の『㈱井笠バスカンパニー』へ承継。2014年に破産手続き完了。
茨城交通※	茨城県水戸市	2008年4月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し[1]。 保有していた路線(湊線)は『ひたちなか海浜鉄道㈱』に譲渡。
羽後交通	秋田県横手市	1973年4月	バス事業者として継続。社名変更無し。
越後交通	新潟県長岡市	1995年4月	バス事業者として継続。社名変更無し。
大分交通	大分県大分市	1975年10月	バス事業者として継続。社名変更無し。
沖縄県営鉄道	沖縄県那覇市	1944年11月	交通事業からは撤退。
沖縄電気 (沖縄電気軌道)	沖縄県那覇市	1933年10月	電力事業を継続していたが、1944年に全事業を停止。
尾小屋鉄道	石川県小松市	1977年3月	バス事業者として継続。 同年6月に『小松バス㈱』に社名変更。

か行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
加越能鉄道※	富山県高岡市	2002年2月	バス事業者として継続。 同年10月に『加越能バス㈱』に社名変更。 保有していた路線は『万葉線㈱』に譲渡。
鹿児島交通	鹿児島県鹿児島市	1984年3月	バス事業者として継続。社名変更無し。
鹿島軌道	茨城県	1930年5月	その後茨城交通に合併されたのち、サービス提供事業者『茨城興業』として分社化したが、その後は不明。
鹿島鉄道	茨城県土浦市	2007年4月	不動産事業者として継続。社名変更無し。
神岡鉄道	岐阜県飛騨市	2006年12月	会社解散(2007年6月)。
加悦鉄道	京都府与謝郡加悦町	1985年5月	バスその他の事業者として継続。 同年11月に『カヤ興産』に社名変更、2011年4月に『宮津港運』と合併し『宮津海陸運輸』に移行。
関西電力 (関電トンネルトロリーバス)	富山県～長野県[2]	2018年11月	引き続き関電トンネルのみ直営で電気バス運行を継続。
蒲原鉄道	新潟県五泉市	1999年10月	バス事業者として継続。社名変更無し。
北恵那鉄道	岐阜県中津川市	1978年9月	バス事業者として継続。 1979年6月に『北恵那交通㈱』に社名変更。
北九州市交通局	福岡県北九州市	1975年11月	バス事業者として継続。
草軽電気鉄道	長野県～群馬県[3]	1962年2月	バスその他の事業者として継続し1966年に『草軽交通㈱』に社名変更したが、 2009年10月にほとんどの事業を子会社の『草軽観光バス』に譲渡し、同時に『草軽交通㈱(新)』に社名変更。
九十九里鉄道	千葉県東金市	1961年3月	バス事業者として継続。社名変更無し。
頸城鉄道	新潟県上越市	1971年5月	バス事業者として継続。 同月中に『頸城自動車㈱』に社名変更。
くりはら田園鉄道	宮城県栗原市	2007年4月	会社解散(2010年8月に清算終了)。
江若鉄道	滋賀県大津市	1969年11月	バス事業者として継続。 同月中に『江若交通㈱』に社名変更。 路線敷地の5割以上は国鉄(現・JR西日本)湖西線の用地として再利用された。
小坂製練 (小坂鉄道)	秋田県鹿角郡小坂町	2009年4月	金属製錬事業者として継続。
琴平急行電鉄	香川県	1944年1月[4]	バス事業者として継続したが、 1948年7月に琴平参宮電鉄に合併された。
琴平参宮電鉄	香川県丸亀市	1963年9月	バス事業者として継続したが、 2009年3月に大川自動車出資の『琴参バス㈱』へ承継、2013年に清算完了し解散。

さ行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
西大寺鉄道	岡山県岡山市	1962年9月	バスその他の事業者として継続。 鉄道廃止前の1955年10月に子会社の『両備バス㈱』に合併され、 2007年4月に『両備ホールディングス㈱』に社名変更.
山陽電気軌道	山口県下関市	1971年2月	バスその他の事業者として継続。 同年6月に『サンデン交通㈱』に社名変更。
士別軌道	北海道士別市	1959年10月	バス事業者として継続。社名変更無し。
下北交通	青森県むつ市	2001年4月	バス事業者として継続。社名変更無し。
下津井電鉄	岡山県岡山市	1991年1月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し。
定山渓鉄道	北海道札幌市	1969年11月	バスその他の事業者として継続。 1973年5月に『㈱じょうてつ』に社名変更。
庄内交通	山形県鶴岡市	1975年3月	バス事業者として継続。社名変更無し[5]。
常南電気鉄道	茨城県	1938年3月	バス事業者として継続したが、1944年7月に鹿島参宮鉄道(現・関東鉄道)に合併された。
新京成電鉄※	千葉県鎌ケ谷市	2025年3月	京成電鉄に合併された。 路線は「京成松戸線」となっている。
スカイレールサービス	広島県広島市	2024年4月	交通事業者として継続。社名変更無し。
善光寺白馬電鉄	長野県長野市	1969年7月	運送業その他の事業者として継続。社名変更無し。
仙南交通 (秋保電気鉄道)	宮城県仙台市	1961年5月	バス事業者として継続したが、1970年10月に他の事業者と合併し『宮城交通㈱』設立。
泉北高速鉄道※	大阪府和泉市	2025年3月	南海電気鉄道に合併された。 路線は「南海泉北線」となっている。

た行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
高千穂鉄道	宮崎県西臼杵郡高千穂町	2008年12月	会社解散(2009年に清算終了)。『高千穂あまてらす鉄道』は施設の一部を譲り受けた別法人。
中国鉄道※	岡山県岡山市	1944年6月	バス事業者として継続。 1967年4月に『中鉄バス㈱』に社名変更。 保有していた路線は国有化(現・JR西日本津山線／吉備線)。
筑波鉄道	茨城県土浦市	1987年4月	不動産等事業者として継続。 同年6月に『関鉄筑波商事㈱』に社名変更。
鶴見臨港鉄道※	神奈川県横浜市鶴見区	1943年7月	不動産事業者として存続。 2019年4月に子会社と合併し『東亜リアルエステート㈱』に社名変更。 保有していた路線は国有化(現・JR東日本鶴見線)。
天塩炭礦鉄道	北海道留萌市	1967年7月	会社解散(清算)したが、バス事業を『てんてつバス㈱[6]』へ承継。
桃花台新交通	愛知県小牧市	2006年10月	会社解散(2009年に清算終了)。
東濃鉄道	岐阜県多治見市	1978年11月	バス事業者として継続。社名変更無し。
東野鉄道	栃木県宇都宮市	1968年12月	バス事業者として継続し同月に『東野交通㈱』に社名変更したが、 2018年10月に関東自動車に吸収合併された。
同和鉱業 (片上鉄道線)	岡山県備前市	1991年6月	非鉄金属製錬等事業者として継続。 2006年10月に『DOWAホールディングス㈱』に社名変更。
同和鉱業 (花岡線)	秋田県大館市	1985年4月
十勝鉄道	北海道帯広市	2012年6月[7]	トラック運送事業者として継続。社名変更無し。 自社保有路線の撤退は1977年3月だが、帯広市産業開発公社の運行管理を受託していた。
鞆鉄道	広島県福山市	1954年3月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し。
富山ライトレール※	富山県富山市	2020年2月	富山地方鉄道に合併された。 路線は「富山港線」で変わらず。
ドリーム交通	神奈川県横浜市	1967年9月[8]	バスその他の事業者として継続したが、 1982年3月に事業を『ドリーム開発㈱』等に譲渡し会社解散。
十和田観光電鉄	青森県十和田市	2012年3月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し[9]。

な行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
長門鉄道	山口県豊浦郡小月町(現・下関市)	1956年5月	バス事業者として継続し、 1960年に『長鉄バス』に社名変更したが、1975年6月にサンデン交通に合併された。
南部縦貫鉄道	青森県上北郡七戸町	2002年8月	各種サービス事業者として継続。 2004年に『南部縦貫㈱』に社名変更。
南部鉄道	青森県八戸市	1969年4月	バス事業者として継続し、 1970年5月に『南部バス㈱』に社名変更したが、2016年に岩手県北バスに譲渡し清算。
新潟交通	新潟県新潟市中央区	1999年4月	バス事業者として継続。社名変更無し。
日本国有鉄道 (国鉄)	東京都千代田区	1988年4月	各事業をJR各社他に承継、『国鉄清算事業団』に名称変更(1998年に解散)。
野上電気鉄道	和歌山県海南市	1994年4月	その後事業者は解散したが、路線バス事業を『㈱大十』に承継。これより前の1975年に貸切観光バス事業を『野鉄観光㈱』へ分社化し、こちらは事業継続中。

は行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
早来鉄道	北海道勇払郡厚真町	1951年3月	バス事業者として存続。 1991年4月に『あつまバス㈱』に社名変更。
日立電鉄	茨城県日立市	2005年4月	その後事業者は解散したが、バス事業を子会社の『日立電鉄交通サービス㈱』へ承継、 同社は2019年5月に茨城交通に合併された。
日ノ丸自動車 (法勝寺電鉄線)	鳥取県米子市	1967年5月	バス事業者として継続。
姫路市企業局交通事業部	兵庫県姫路市	2006年4月	2010年3月にバス事業を廃止し、交通事業より全面撤退。
船木鉄道	山口県宇部市	1961年10月	バス事業者として継続。社名変更無し。
別府鉄道	兵庫県加古川市	1984年2月	不動産管理事業者として存続。社名変更無し。 タクシー事業も併営していたが、2009年11月に『別府タクシー㈱』に分社化された。
防石鉄道	山口県防府市	1964年7月	バス事業者として継続したが、1992年4月に防長交通に合併された。
北神急行電鉄※	兵庫県神戸市	2020年6月	会社解散(2021年に清算終了)。
北海道拓殖鉄道	北海道上川郡新得町	1968年10月	運送業者として継続。社名変更無し。 なおバス事業を1960年12月に『北海道拓殖バス㈱』に分社化。
北海道ちほく高原鉄道	北海道北見市	2006年4月	会社解散(2008年に清算終了)。

ま行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
三重交通※	三重県津市	1964年12月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し。 鉄道事業は『三重電気鉄道』として分社化、その後近畿日本鉄道・三岐鉄道の路線として一部が現存している。
三木鉄道	兵庫県三木市	2008年4月	会社解散(2010年に清算終了)。
三菱石炭鉱業	北海道夕張市	1987年7月	石炭採掘事業者として継続したが、1990年に閉山し清算。
水戸電気鉄道	茨城県水戸市	1938年11月	貨物運送事業者として継続、『常陽運輸』に社名変更されたという。
宮崎交通	宮崎県宮崎市	1962年7月	バスその他の事業者として継続。社名変更無し。

や行

事業者名	本社所在地	撤退した時期	その後の状況
山形交通	山形県山形市	1974年11月	バスその他の事業者として継続したが、 1997年10月に『㈱ヤマコー』に社名変更し持株会社化、同時にバス事業を『山交バス㈱』に分社化。
山梨交通	山梨県甲府市	1971年5月	バス事業者として存続。社名変更無し。
熊延鉄道	熊本県熊本市	1964年3月	バスその他の事業者として継続。 同月中に『熊本バス㈱』に社名変更。
夕張鉄道	北海道夕張市	1975年3月	バス事業者として存続。社名変更無し。

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鉄道廃線一覧

• 一部区間廃止の路線は記載の対象外です。
• 各路線は地方別事業者ごとの分類とします。地方より下の階層(事業者名・路線名)はそれぞれ五十音順です。
• 基本的に「鉄道要覧」に掲載されている正式な路線名を記載します。また、愛称・通称は【 】内に記載します。

北海道

国鉄 胆振線 士幌線 広尾線

JR北海道 歌志内線 江差線 深名線 石勝線【夕張支線】 天北線 名寄本線 函館本線【上砂川支線】 松前線

北海道ちほく高原鉄道 ふるさと銀河線

東北地方

弘南鉄道 黒石線	JR東日本 岩泉線	下北交通 大畑線
十和田観光電鉄 十和田観光電鉄線

関東地方

茨城交通 茨城線 水浜線	小田急電鉄 モノレール向ヶ丘遊園線	鹿島軌道 鹿島軌道線
鹿島鉄道 【鉾田線】	常南電気鉄道 阿見線	西武鉄道 安比奈線(貨物線)
秩父鉄道 三ヶ尻線(貨物線)	筑波鉄道 筑波線	東京都交通局 上野懸垂線【上野動物園モノレール】
東武鉄道 熊谷線	日立電鉄 日立電鉄線	水戸電気鉄道 水戸電気鉄道線

中部地方

桃花台新交通 桃花台線【ピーチライナー】	富山地方鉄道 射水線	長野電鉄 屋代線 河東線(木島線)
名古屋鉄道 揖斐線 起線 岐阜市内線 田神線 谷汲線 美濃町線 八百津線	のと鉄道 能登線

近畿地方

近畿日本鉄道 伊勢線 東信貴鋼索線 法隆寺線

南海電気鉄道 天王寺線 平野線 和歌山軌道線

中国地方

JR西日本 三江線 美祢線【大嶺支線】

スカイレールサービス 広島短距離交通瀬野線

四国地方

国鉄

• 小松島線

九州地方

国鉄 勝田線 佐賀線

高千穂鉄道 高千穂線

西日本鉄道 北九州線 福岡市内線

沖縄地方

沖縄県営鉄道 糸満線 海陸連絡線(貨物線) 嘉手納線 与那原線

沖縄電気軌道 北谷線 与那原線 通堂線

関連項目

• 鉄道関連項目一覧
• 鉄道事業者・路線一覧
• 駅名一覧

脚注

1. *2009年、新旧分離方式により同名の新法人へ移行。
2. *本社は大阪府大阪市。
3. *本社は東京都渋谷区。
4. *書類上廃止になったのは1954年9月。
5. *2006年、持株会社への移行により同名の新法人へ承継。
6. *当初は「天塩鉄道バス」。
7. *受託していた帯広市産業開発公社専用線の運行管理の終了。
8. *書類上廃止になったのは2003年9月。
9. *2008年、新旧分離方式により同名の新法人へ移行。