艦これアーケードVSアビス・ホライズン訴訟

艦これアーケードVSアビス・ホライズン訴訟とは、艦これアーケードを運営する株式会社セガ・インタラクティブ（現セガゲームス）および株式会社C2プレパラートと、アビス・ホライズンを運営していたMorningTec Japanとの間で行われた訴訟である。

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概要

2018年6月28日、上海晨之科（MorningTec）の日本法人であるMorningTec Japan（以下「MTJ」）が運営する「アビス・ホライズン」がリリースされたが、本作はβ版の頃から艦これアーケードとUIやゲーム画面が似ていることが指摘されており、正式リリースされてからもほとんど変化はなかった。

これを受けてセガ・インタラクティブ（以下、セガ）とC2プレパラートは「類似するサービスは行っていないと声明を出す。

• 「艦これアーケード」のお客様への大切なお知らせ（セガ：艦これアーケード）
• C2プレパラートの該当ツイート（公式ツイッター）
• 「艦これアーケード」が類似ゲームについて注意喚起　「類似するサービスは一切提供しておりません」（ねとらぼ）
• 『艦これ アーケード』公式が類似サービスについて注意喚起―配信直後のスマホゲーが原因か（INSIDE）

具体的に公開はされていないが、水面下でセガ・C2プレパラートとMTJの間で何らかの交渉が行われていたが決裂したようだ。

2018年7月11日、セガとC2プレパラートは東京地方裁判所に著作権法および不正競争防止法違反を根拠に「アビス・ホライズン」の配信停止を求める仮処分申請を行うと発表。
対するMTJは全面的に争う構えを見せた。

• セガ・インタラクティブが『アビス・ホライズン』の差し止めを求める提訴を発表―『艦これアーケード』の著作権侵害など（INSIDE）
• C2プレパラートの該当ツイート（公式ツイッター）
• MTJの該当ツイート（公式ツイッター）

セガとC2プレパラートと、MTJの争いは東京地方裁判所での法廷闘争となったのである。

訴訟の状況

幸先の悪い出だし

2018年7月31日、MTJは「仮処分申立の書類が届いていない。セガの主張を確認できない」と発表。

2018年8月21日になり、MTJはようやく書類が届いたことを発表したものの、今度は書類の日付がプレスリリースのあった7月11日ではなく、8月3日となっていると不審な点を指摘。

8月24日、セガは艦これアーケードの公式サイトで状況を説明する。
7月11日に申し立ては確かに行っていたのだが、東京地裁から手続きに不備があることを指摘され、慌てて書類を作り直して8月3日に手続きをやり直すという盛大なミスをしており、それを顧客はおろか訴訟相手にも伝えていないという杜撰な有様だったのだ。
同時に8月17日に第一回審尋が既に終わっており、9月11日に双方が揃う第二回審尋が行われると発表した。

• セガ・インタラクティブ、『アビス・ホライズン』の配信差止を求める仮処分申立てでMorningTec Japanが出席する第二回審尋期日が9月11日に行われると発表（gamebiz）

内容を簡単に説明すると、まず8月17日にセガとC2プレパラートだけで訴訟の主張と要求内容を東京地裁で確認・説明を行っている。
そして9月11日に両社が揃い、MTJ側が仮処分申請と訴状を受けての主張・反対意見が述べられるということである。

お互い意見をまず言い合い、争うのかどうかを確認したうえで、以後は双方が自分の主張を裏付ける証拠や証人を用意して争うということになる。

思わぬ方向へ

セガの発表

裁判なので双方とも詳しい経過情報を発していなかったが、2019年1月11日にセガとC2プレパラートは「アビス・ホライズンの日本での運営からMTJが撤退する。そのため、現在行っている訴訟を取り下げる」と発表する。
取り下げの理由は「当初目的を達成したから」とした。

これを見た艦これ信者達は『勝利宣言』と確信し、「アビス・ホライズンは艦これのパクリ！」「アビス・ホライズン大敗北！」と気勢を上げたことが確認されている。
中にはアビス・ホライズンの公式ツイッターにクソリプを送り付けるなど暴徒化した者まで発生した。

• 「艦これAC」の類似ゲーム訴訟、「アビス・ホライズン」側の運営撤退で決着か　「アビホラ」は別会社で存続？（ねとらぼ）

MTJの発表

それに対抗するように2019年1月13日、MTJはそれまでの出来事を時系列に沿って発表する。
その内容はとくさん（艦これ）の浮かれ気分を吹き飛ばした。

以下、その内容に従って記載する。

• アビス・ホライズンの該当ツイート（公式ツイッター）
• MorningTec Japan、『アビス・ホライズン』を巡る仮処分の申立ての経過を明らかに　セガは主張書面を提出せず和解協議の申し入れ　開発元が運営を継続（gamebiz）

2018年10月31日、MTJは自分たちの主張を記した主張書面と100点以上の証拠を揃えて東京地裁に提出。
2018年11月7日、その書面と証拠を基に、MTJ側の審尋が行われた。提出した証拠を説明しつつ、MTJが自分たちの意見の正当性を主張する機会である。

次はセガ・C2プレパラートが主張する番なので、審尋が12月19日に行われること、それに先立って書面主張（および主張を補足する証拠）を12月7日までに提出するよう東京地裁から指定された。
……が、12月4日、セガは「12月7日に書面主張を行わない」こと、「和解協議を行いたい」と申し入れを行うなど、急に態度を変える。
これを受け、東京地裁は7日は審尋ではなく和解協議を行うこととした。

12月7日、東京地裁で行われた和解協議でMTJは申し出を受諾する。
MTJの立場からすれば、配信の継続など自分たちの要求が認められるのならこれ以上争う理由はない。一方的に言いがかりをつけられて売られた喧嘩なのだから。

セガが相手の主張に対して反論も証拠も出さず和解協議を申し入れたのだから、セガ・C2プレパラートにとって勝訴はこの時点で消滅である。完全敗北と言って良い。

12月13日、アビス・ホライズンを開発していた重慶煜顔文化伝播有限公司（shinecolor）がMTJに対して運営の譲渡を求める。
それまでは重慶煜顔文化伝播有限公司が開発を行い、それをMTJが業務委託を受けるかたちで日本で運営を行っていた。だが、重慶煜顔文化伝播有限公司は更なるグローバル展開を行うため、運営のための子会社（煜顔国際有限公司）を設立。開発と運営を自社グループ内で一貫して行うことにしたので、そこに運営を移したいということである。これは法廷闘争とは関係がない話であり、後に韓国語版もこの会社が運営を行っている。
MTJはその要請を受諾して譲渡の準備を始める。

12月19日の東京地裁での審尋の場で、MTJは事情を説明して運営を譲渡することを発表した。

注目してもらいたい点は、事業譲渡の要請があったのは12月13日、それを報告したのは19日。セガが和解の申し出を行ったのは12月4日で和解を受諾したのは7日。

事業譲渡の話をする前にセガは白旗をあげているため、裁判と事業譲渡は関係がないだけでなく、セガが裁判を続けていれば和解（実質的には敗訴）が成立するか、敗訴となっていた点である。

艦これ信者の反応

MTJと煜顔国際有限公司には資本関係はない。
開発元はこれまで業務委託していたものの、グループ内に専門の会社を立ち上げたので、今後は一元管理をしたいというよくある話である。

一部の艦これ信者は「ペーパーカンパニーを立ち上げて当事者でなくすることで、訴訟から逃げたんだ」と主張しているが、それは大きな間違いである。

ツイートを読み込み中です
https://twitter.com/dicksan/status/1084201060053397505

また、ペーパーカンパニーに丸投げしても法の追及から逃げることはできないことになっている。事業を継承した会社が引き続き法的責任を負うことが決まっている。

1998年、当時のセガの子会社セガ・ミューズ（グループの商品の卸売りなどを担当していた）がドリームキャストおよびソフトに関する独占禁止法違反で公正取引委員会から審査を受けた際、セガ本社に業務を全て丸投げしてセガ・ミューズをペーパーカンパニー化することで回避したという前例があり、その時に抜け道を塞ぐ法改正が行われたからだ。

まとめとその後

• セガ、『アビス・ホライズン』の配信停止の申立てを取り下げる意向　運営会社の撤退表明で　ただし公式Twitterは運営継続を表明【追記】（gamebiz）
• 「艦これAC」vs「アビス・ホライズン」いまだ食い違う双方の主張　セガは「和解を提案した事実はなく、誠に遺憾」（ねとらぼ）

当初のセガの発表ではMTJに勝訴して撤退。ゲームの配信が止まるとも思える内容あったが、実際は大きく異なっている。
UIやゲーム画面が似ていることで主張していた著作権侵害は認められることはなく、ゲームの配信停止も達成できていない。なおかつ法廷では証拠を提出することなく和解を申し入れた事実上の敗北である。何も目的は達成していない。現実で負けて、プライドだけで勝利宣言を行う、いわゆる“精神勝利”である。
ねとらぼの取材に対して、セガは「和解は向こうから言い出したことで、自分達から提案はしてはいない」と主張。訴訟途中に運営を譲渡することに対して「誠に遺憾に思います」とコメントを出したが、どう考えても負け惜しみである。
訴訟を本気でやる気があるのなら、セガとC2プレパラートは運営を引き継いだ煜顔国際有限公司を相手に訴訟を継続をすることができたのだが、結局何もせず退散している。
セガの主張する「MTJが和解を言い出した」というのは、恐らく訴訟が始まる前の水面下での交渉時の出来事であろう。MTJは訴訟が始まってからは一貫して全面的に争う姿勢を示しており、「書類が届かない」「書類の日付がおかしい」とセガ・C2プレパラート側に対して文句を言っているぐらいである。

2019年1月31日付でMTJから煜顔国際有限公司への運営譲渡が完了。

2019年2月5日（旧正月、中国ではこの日が元日に当たる）には開発チームは公式ツイッターにて運営譲渡が完了したこと、売上が目標に大きく届かなかったことなど、現在の状況を説明。
「日本の法律を厳守し、合法的に運営を行う」と発表した。

追撃

「アビス・ホライズン」の韓国語版が配信されると、裁判沙汰になったことを知る方々が韓国のSNSで「盗作だ！」と批判が噴出。セガが発していた「目的は達成された」という勝利宣言を受けての盗作批判だった。
それを受けて2019年5月16日、煜顔国際有限公司が韓国のユーザー向けに事情説明を行う。

• そのことを紹介するツイート
• 状況説明の拡大画像

「セガは証拠を出さず反論をしなかった」「セガが和解を提案した」「セガはウェブサイトでは勝利宣言を行った」と精神勝利の実態を暴露。

セガとC2プレパラートはどちらもこれに対して反論をすることはなかった。

余談

2018年9月13日、Yostarはニコニコ生放送にて「アズールレーン クロスウェーブ」の開発を発表。

戦闘画面はKAN-SENを自機として操りアクションゲームを行うという、艦これアーケードおよびアビス・ホライズンとよく似た仕様となっており、もし画面が似ているということで著作権違反を主張するのであればセガは本作も訴えなければ筋が通らない。

セガおよびC2プレパラートは、本作に対しては訴訟はおろか公式サイト・ツイッターで「類似するサービスについての注意喚起」すら行おうとはしなかった。

2019年7月16日、アビホラ以上に艦これアーケードにゲームシステムが酷似している「蒼藍誓約」が中国でリリースされ、翌2020年4月7日には「蒼藍の誓い ブルーオース」のタイトルで日本版がリリースされたが、この時もセガは「当社は外部に対してこれらの使用を許諾した事実は一切なく、そのようなゲームは当社とは無関係のものです。数年に渡りお客様とともに築き上げてきた、『艦これアーケード』の価値と信用にフリーライドする行為には、断固、抗議するとともに、このような行為は断じて許されるものではないことを主張してまいる所存です」と声明を出した ^[5]ものの、実際に訴訟を起こすことはなかった。

さらに2022年2月16日にはまたしても上記ゲームにゲームシステムが近い「ヴェルヴェット・コード」がリリースされたが、これにもセガ及びC2プレパラートは無反応である。

関連項目

• 艦隊これくしょん～艦これ～
• アビス・ホライズン
• セガゲームス
• C2プレパラート
• 広義の艦これ

外部リンク

• 艦これアーケード公式サイト

脚注

1. *特定の思想の方々が「虚偽記載」という暴言とともに削除請求を乱発しているため。虚偽記載は「真実ではないことを記載すること」である。事実であれば虚偽記載ではないのだが、証拠や信用できる情報源を提示していたとしても、現実を直視せず都合の良い情報しか見ない・信じようとしない。今後、強引な白紙化などの荒らし行為に発展する恐れがある。
2. *先述の通り、特定の思想の方々が根拠を示したうえでの事実の記載にも関わらず「虚偽記載」などと因縁をつけ「記事削除」請求に加えて、最近は「編集に関わった全ユーザーの記事編集権剥奪」「記事掲示板の閉鎖」「同名の記事の再作成禁止」「記事掲示板に書き込みを行った全ユーザーのアカウント停止」も要求するようになっている（記事削除板のレス番号2085）。「立て逃げ」など掲示板で怒られた記事報告板にある通り、記事の需要の是非はニコニコ大百科運営が行うので自由な記事作成が認められており、「この記事を作るな」という要求は運営への通報案件である。今後も同じように勝手な大幅削除、理不尽な理由による記事削除・掲示板閉鎖請求・権限剥奪要求などが繰り返される可能性がある。
3. *https://twitter.com/C2_STAFF/status/1377478398646251522
4. *https://twitter.com/C2_STAFF/status/1360207261759512579
5. *https://kancolle-a.sega.jp/players/information/200326_1.html