西鉄バスとは (ニシテツバスとは) [単語記事]

西鉄バスグループとは、西日本鉄道グループが運営しているバスグループの総称である。

ここでは、「西鉄」のワードが入ったグループバス会社のみ取り扱う。

概要

西日本鉄道は自動車営業本部（とグループ企業）によりバス事業も行なっており、福岡県内のほぼ全域および佐賀県東部にバス路線網を展開している。保有台数は約2800台（グループ会社含め）と日本一の保有台数を誇る。また、嘗ては傘下に日産ディーゼル工業株式会社（現:UDトラックス株式会社）を統一した西日本車体工業を擁していた(詳細は後述）。

ノンステップバスが殆どない事でも有名（その保有率は2013年 3月時点で2.5%。一応西工で作っていた時代には数台ノンステップバスがあったが、車高を下げる機構でコストが掛かりすぎるので導入していなかった）であったが、国・福岡市と西鉄の費用分担で順次ノンステップバスを導入する方針を打ち出し、2020年 3月現在までにグループ全体で500台以上が導入された。

路線バスと言えば白い車体に赤いライン「赤バス」が特徴的であったが、2008年以降の新車に採用された新塗装「SMART LOOP」に順次塗り替えられている。また、行先表示のLED化がほぼ完了している。

西鉄バスといえば、台数にモノを言わせたバスラッシュである。特に福岡天神・博多駅周辺は西鉄の路線バスが溢れ返っており（因みにこのエリアだけで1日9000便）、福岡の代名詞として有名である。勿論これに伴う渋滞も日常茶飯事、休日ともなれば延着もお約束なので注意が必要。PayPayドームでホークスの試合がある場合や、マリンメッセ福岡でコンサートがある際などには直行バスも運行されている（特にPayPayドームで試合が行われる日には10～20台以上の臨時バスが集結する凄まじい光景を目にする事ができる）。

また、福岡市街では福岡都市高速を経由する一般路線バスが多数運行されており、博多駅〜九州大学伊都キャンパスの路線[K]に至っては一部の系統が1区間だけだが西九州自動車道（福岡前原道路）を走行する。もちろん、60km/h^[1]で走っているとはいえETCがついている以外は普通の路線バスなので、座席にシートベルトなどは取り付けられておらず、お客さんが多いときは立っての乗車も可能となっている。よそから福岡に来た人にとってはなんともスリリングなバスだが、地元っ子にとってはコレが常識である。

1999年より主要ターミナルを軸として100円バスエリアが設定され、福岡天神・博多駅・キャナルシティ博多・中洲などを経由するキャナルシティラインをはじめ、複数の100円エリアが設定され運行されていた。なおキャナルシティラインは2018年春まで100円循環バスとして運行されていたが、乗務員不足解消のため運行区間が短縮された（これと同時に赤間などに向かう深夜バスも廃止された）。なお、2021年から収支改善のために100円運賃は150円に値上げされた。

高速バスも西鉄天神バスセンターを中心にかなりの数の便を運行しており、こちらは主に西工と三菱車両が多い（最近は日野セレガの導入も進めている）。東京（新宿）-北九州・福岡間を結ぶ夜行バス「はかた号」を運行している事で有名である。なお、観光バス事業も行なっている。

2000年に起きたネオむぎ茶事件とも呼ばれる西鉄バスジャック事件の一件で、上部に黒い車両番号がペイントされるようになった。

2016年 8月ごろから「Fuk uo ka BRT」と名乗る都心循環BRTが運行されている。連節バス13台（スカニア/ボルグレン OPTIMUS7台、メルセデス・ベンツシターロG6台）を導入し運行中。ちなみに営業所発着の送り込み便では、他でもなかなか見ない連接バスで都市高速道路を経由する便がある。他にも、北九州地区で「Kit akyushu BRT」としてシターロGを10台、福岡空港国内線・国際線連絡バスでは、混雑の解消のためにシターロGを5台導入し、運行している。

...しかし、採算が見合わない路線も多く抱えていて、決して収支状況がいいとは言えない。西鉄のバス部門は1988年からずっと赤字を垂れ流しており、バス部門の赤字を鉄道部門の黒字で穴埋めすることによってどうにか「運輸部門全体は黒字」となっているのが現状である。モータリゼーション化による利用者減、原油価格上昇などが更に追い打ちをかけ、2010年代から大赤字路線の廃止・減便、運転士採用の停止、営業所の再編などを行い、経営の合理化を行うようになっている。また、2019年末から大流行している新型コロナウイルス感染症の影響でバス部門の利用者減少は更に深刻化し、2021年 7月には収支改善のために「福岡都心 100円エリア」「駅から・駅まで100円バス」の150円への値上げ、一部定期券の価格改定・販売終了などのサービスの改廃を行った。