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進研ゼミとは、株式会社ベネッセコーポレーション(本社岡山県岡山市)が行っている、小・中・高校生向けの添削式通信教育である。令和2年の会員数が271万人、延べ在籍数2,861万人。日本最大級のスパム事業とも言われる。

概要

ベネッセコーポレーションによって提供されている通信教育講座。開設年は1972年現在提供されている進研ゼミは以下の3つ。

以前は未就学児向けの「こどもちゃれんじ」も「進研ゼミ幼児講座」として進研ゼミ内の一事業だったが、その後別事業に独立している。

マーケティングから本編教育まで、絵やマンガアニメなどを豊富に織り交ぜたマルチメディア提供しているのが大きな特徴であり、数ある通信教育の中でも最大規模の部類となる。近年ではタブレット端末を用いるコースも用意されている。

規定の添削問題を解いて会社に送ると「赤ペン先生」という添削員によって添削を受けられるシステムや、添削を重ねることで「努賞」という賞品をもらえる制度なども特徴的である。

講座の多くのキャラクターコンテンツにはいちいちが入っているためファンが付くことも少なくない。

例えば、小学講座の「コラショ」らキャラクターや、かつて登場していた「ブコマッチ」、4年生以降の「編集室」、5年生向けに提供されていた学習ゲームエンジェルガード」など。

また、近年の中学講座で「新米Vティーチャーなるり先生」というバーチャルライバーデビューしており、オンライン授業に不定期で登壇。2020年6月からはバーチャルYoutuberとしても活動を行っている。

沿革

ベネッセコーポレーションの前身である福武書店では、設立当初の1955年頃から「校舎の学校」という理念のもと通信添削事業を幾度となく行ってきたが失敗してきた。

1962年に「進研模試」の前身となる合同模試を企画して信頼を築きながら、1965年にも「通信ゼミナール」を開講するが、赤字1967年に中止。反省を活かして1969年に開講された「通信添削セミナ」(現・進研ゼミ高校講座)が初めて当たる。
1972年中学生向けに「通信教育セミナ・ジュニア」(現・進研ゼミ中学講座)を開講、楽しく勉強をという理念のもと1974年講座名を「進研ゼミ」に変更。団塊世代ジュニア相手に着実と会員数を伸ばしていき、1980年に「進研ゼミ小学講座」の前身となる講座を段階的に開始、1988年に「進研ゼミ幼児講座」(現・こどもちゃれんじ(ほっぷ・すてっぷ・じゃんぷ))、1994年に「進研ゼミおやこ講座」(現・こどもちゃれんじ・ぽけっと)とノウハウを蓄積させながら対を拡げ続け、通信教育の業界において売り上げ1位企業となる。こどもちゃれんじについては後に、進研ゼミから別事業として独立している。

ゆとり世代の到来と進研ゼミの逆襲

ゆとり教育の到来により進研ゼミの存在が空気になり、会員数も減少。ピーク時に420万いた会員も、3年間で370万人にまで減少。進研ゼミは窮地に立たされた。
そんな状況になった進研ゼミを回復すべくダイレクトメール戦略(以下DM戦略)の見直しを図った(下記参照)。その甲斐もあって次年度には会員数が400万人にまで回復、以降増加に向かった。

DM戦略

ベネッセコーポレーションはかつてDM255億円もの費用をかけており、この大半が進研ゼミに使われた。この巨額な投資によりDM用のマンガアニメDVD付録見本などを同封、今まで開かれずに捨てられることも多かったDMを開かせることに成功した。これは内でも先進的な取り組み日本郵政グループ催の全日DM大賞も授賞を行うなどしており、マーケティング業界で一定の評価を得ているようだ。このマンガについてはニコニコ大百科の「進研ゼミマンガ」記事が詳しい。

DM広告による戦略は開講初期から変わっていなかったが、当初はあまり芳しくなかった。1973年、マーケターの深山一郎を招聘して「情をこめたDM」にを切ると、これが会員数の獲得に大きくし、現在に繋がっている。

個人情報保護法によりDM戦略は他企業ではあまり用いられなくなっているが、ベネッセコーポレーションは続けている。今までのDM戦略の実績とのマンガクオリティによる会員数増大に自信があるのだろう。
実際、内容を評価するも多く存在する。入会するとこのマンガアニメDVDは届かなくなるため、あまりに面い内容だと逆効果なのでは?というもある。

冒頭の「日本最大のスパム」表記について一応フォローしておくと、個人情報保護法成立以前から「不要な場合の連絡先」を用意・記載しており(キミ名前の入ったハガキを見返してみよう)、大企業なりの対応はしていたようだった。え、迷惑メール業者みたいだって?まあ郵便は最悪受け取り拒否できるんだし

ちなみに少し前の個人情報収集手段として、お菓子に応募ハガキをつけて「キミ年齢住所・氏名などを記入して送ればタダでペンがもらえるよ!そのかわりDMの発送とかに使うね!というえげつない方法をとっていたことがある。個人情報保護法の必要事項記載は満たしていたが、批判があったのかなかったのか、とにかくこれは最近見かけなくなった。

顧客の個人情報流出とその後

2014年ベネッセAppleマクドナルド日本法人社長を歴任した原田泳幸を社長に迎え新体制で事業を推し進めようとしていた。が、その矢先、名簿データの流出が発覚する。派遣社員システムエンジニアが、名簿業者3社に対して進研ゼミの会員を含む顧客の個人情報を最大3504万件売却していたというのである。

これは大きく社会衝撃を与え、会員数は2年にわたってのべ100万人減少。結局原田2016年に引責辞任する羽になってしまった。大幅に戦略の見直しが行われ、最近ではDM事業を縮小し、ウェブメディアでの広告率が上がった。結果としてそれ以降の会員数は緩やかに回復傾向にある。

事業内容にも変化があり、教材のコースのほかにタブレット教材のコースを導入して印刷などのコストを抑え、新基軸の路線を切り開いている。

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最終更新:2023/02/04(土) 11:00

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