ヒステリシス(経済学)とは (ヒステリシスとは) [単語記事]

ヒステリシス（経済学）とは、英語圏においてhysteresisと綴られ、日本語圏において履歴現象とか履歴効果と和訳され、経済学で使われる言葉である。

ヒステリシスという言葉は工学でも使われる。詳しくはヒステリシスの記事を参照のこと。

概要

定義

ヒステリシス（履歴現象、履歴効果）とは、短期における総需要の変動が長期において実質GDPや失業率の自然率水準に影響を与えることをいう。

ヒステリシス（履歴現象、履歴効果）とは、短期において需要ショックを与えて総需要-総供給モデルにおける総需要曲線を右または左に平行移動させると、その影響が経済に対して履歴として残って効果を与えて供給ショックを引き起こし、総需要-総供給モデルにおける短期総供給曲線や長期総供給曲線を右または左に平行移動させることをいう。

ヒステリシス（履歴現象、履歴効果）とは、短期において需要ショックを与えてフィリップス曲線モデルにおいて経済状況を指し示す点をフィリップス曲線に沿って左上または右下に平行移動させると、その影響が経済に対して履歴として残って効果を与え、経済状況を指し示す点が自然失業率まで完全に戻らなくなり、自然失業率垂直線が左または右に平行移動することをいう。

経済学における不支持と支持

新古典派経済学を支持する経済学者は「短期における需要ショックが長期において実質GDP・失業の自然率水準に影響を与えることがない」と考える自然率仮説を支持している。これは履歴現象の存在を完全に否定する考え方である。

一部の経済学者は、履歴現象の存在を肯定し、自然率仮説に疑問を投げかけている^[1]。

履歴現象の存在を肯定しつつ行われる議論

1980年代における欧州諸国の高失業率を説明するときに履歴現象が盛んに論じられた。

1970年代に2度のオイルショックが発生して欧州諸国はスタグフレーションに陥った。1980年代初頭から欧州諸国はディスインフレーションを開始し、失業率を高めつつインフレ率を下げていった。しかしインフレが収束したあとも欧州諸国は高失業率が続くことになった^[2]。

解説

国家の実質GDPは、「資本の量」や「労働の量」といった生産要素と、「利用可能な生産技術」で決定される^[3]。

履歴現象の存在を肯定する者は「短期における需要ショックが長期において『労働の量』や『利用可能な生産技術』に影響を与え、その結果として長期において実質GDP・失業の自然率水準に影響を与える」と論ずることが多い。つまり、需要ショックが長期において有利な供給ショックを生むという考え方である。

需要の長期有利供給ショック効果は様々なものが考えられるが、その中で①需要の労働機会付与効果がもっとも有名である。これは経済学者がしばしば指摘するものである。

需要の長期有利供給ショック効果の中で、②需要の情報提供効果と③需要の内発的動機付け効果は経済学者があまり指摘しないが、誰でも簡単に思いつくような効果である。

①需要の労働機会付与効果と②需要の情報提供効果は「需要が供給者の生産技術を向上させ、長期において有利な供給ショックを引き起こす」という考え方である。一方で③需要の内発的動機付け効果は「需要が供給者の労働量を増大させ、長期において有利な供給ショックを引き起こす」という考え方である。

需要の労働機会付与効果

定義

需要の労働機会付与効果とは、需要をする者が人に対して労働の機会を与えて生産技術を獲得する可能性を高めさせて「労働者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が発生する可能性を高めさせることを指す。

解説

短期的に総需要が減って失業率が高くなり、労働者が失業者になり、人から「労働をする機会」が奪われるとする。そうなると人は生産技術を失い、人的資本の毀損と呼ばれる現象が起こる。短期的に失業者になることを続けた人は再就職しようとするときに生産技術を失っており、労働市場に自らを売り出したときに決定される名目賃金の均衡水準が低くなっていて、簡単に言うと「安い時給がせいぜいの人材」に成り果ててている。一方で、最低賃金や労働協約や効率賃金仮説に基づく自主規制により、企業は名目賃金最低額が決まっていて、高い時給を支払う義務を課せられている。短期的に失業者になることを続けることにより、その人の生産技術が下落し、その人の名目賃金の均衡水準Aが下落して企業の名目賃金最低額Bとの差が拡大していく。このため、短期的に失業者になることを続けた人は構造的失業になりやすい。短期的に失業率が高くなることが続くと、長期的にも失業率が高まる。

短期的に総需要が増えて失業率が低くなり、失業者が労働者になり、人に「労働をする機会」が与えられるとする。そうなると人は生産技術を獲得するようになる。特に、挨拶や報連相（報告・連絡・相談）のような初歩的な行動をとることができない未熟な若年層にはそうした効果が高く、労働をすることで挨拶や報連相をするようになり、生産技術を獲得していく。短期的に労働者になることを続けた人は生産技術を得ており、労働市場に自らを売り出したときに決定される名目賃金の均衡水準が高くなっていて、簡単に言うと「高い時給がふさわしい人材」に成長している。一方で、最低賃金や労働協約や効率賃金仮説に基づく自主規制により、企業は名目賃金最低額が決まっていて、高い時給を支払う義務を課せられている。短期的に労働者になることを続けることにより、その人の生産技術が向上し、その人の名目賃金の均衡水準Aが上昇して企業の名目賃金最低額Bとの差が縮小していく。このため、短期的に労働者になることを続けた人は構造的失業になりにくい。短期的に失業率が低くなることが続くと、長期的にも失業率が低くなる。

MMT系の経済学者がJGPを論ずるときに使う

MMT系の経済学者がJob Guarantee Program（JGP 就業保証プログラム）の重要性を主張するときに履歴現象の存在を肯定することが多く、「需要の労働機会付与効果」を論じることが多い。例えば「JGPで失業者を減らして人々に労働機会を与えれば、人々を良質な労働者として育成することができる」といった具合に論じる。

需要の情報提供効果

定義

需要の情報提供効果とは、需要をする者が供給者に対して情報を提供して生産技術を獲得する可能性を高めさせて「使用者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」や「労働者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が発生する可能性を高めさせることを指す。

解説

総需要というものは消費・政府購入・投資・純輸出といった需要の合計である。これらの需要が行われるとき、需要者から供給者へ情報の提供が行われる。

供給者は需要者が多く購入する商品について「この商品が人々に好まれている」という情報を得ることができる。また供給者は需要者からの苦情が多い商品について「この商品のこの部分が好ましくない」という情報を得ることができる。また供給者は需要者からの賞賛の声が多い商品について「この商品のこの部分が好ましい」という情報を得ることができる。

供給者は需要者から寄せられた情報を基礎にして生産技術を高めることができる。最も典型的な例は「サッカー選手からの苦情や賞賛の声をよく収集したシューズ職人が、そうした情報を基礎にして生産技術を向上させる」といったものである。

ちなみに需要者と供給者の使用言語や文化が同一である場合、苦情や賞賛の言葉がよりいっそう届きやすく、情報提供が大量に行われやすい。言語や文化が統一された国家の中で国内の供給者が国内の需要者へ供給するとき、国内の供給者に対する情報提供が盛んに行われやすい。

短期的に総需要が減ることが続くと、供給者が入手する情報が減って供給者の生産技術が低下することが続き、長期的に国家の実質GDPが低下する。

短期的に総需要が増えることが続くと、供給者が入手する情報が増えて供給者の生産技術が上昇することが続き、長期的に国家の実質GDPが上昇する。

短期的に総需要が減ることが続くと、供給者の中の大部分を占める労働者は、入手する情報を減らし、生産技術を落としていく。そうした労働者は、労働市場に自らを売り出したときに決定される名目賃金の均衡水準Aが低くなっていて、企業の名目賃金最低額Bとの差が拡大しており、構造的失業になりやすくなっている。短期的に総需要が減ることが続くと、長期的に失業率の水準が高まっていく。

短期的に総需要が増えることが続くと、供給者の中の大部分を占める労働者は、入手する情報を増やし、生産技術を高めていく。そうした労働者は、労働市場に自らを売り出したときに決定される名目賃金の均衡水準Aが高くなっていて、企業の名目賃金最低額Bとの差が縮小しており、構造的失業になりにくくなっている。短期的に総需要が増えることが続くと、長期的に失業率の水準が低くなっていく。

需要の内発的動機付け効果

定義

需要の内発的動機付け効果とは、需要をする者が供給者に対して内発的動機付けを掛けて供給者の性格を変貌させ供給者の労働意欲を向上させ失業率を低下させて労働時間を増大させて「労働の量を増やす有利な供給ショック」を発生させることである。

解説

総需要というものは消費・政府購入・投資・純輸出といった需要の合計である。これらの需要が行われるとき、需要者から供給者へ感謝の言葉が届けられるなどの現象が起こって供給者に内発的動機付けが掛けられることがある。

ちなみに需要者と供給者の使用言語や文化が同一である場合、感謝の言葉がよりいっそう届きやすく、内発的動機付けが強く掛かりやすい。言語や文化が統一された国家の中で国内の供給者が国内の需要者へ供給するとき、国内の供給者に対して内発的動機付けが強く掛かりやすい。

内発的動機付けを掛けられた労働者は、仕事を面白いと感じる性格になって離職意欲を減らし、離職率を下げる要因になる。また、内発的動機付けを掛けられた労働者は「構造的失業を増やすと仕事をするという楽しみを奪われる人が増えてしまう」と考えるようになり、「名目賃金最低額を上げて構造的失業を増やすか、それとも名目賃金最低額を下げて構造的失業を減らすか」と問われたときに後者を選ぶような性格になっていき、労働運動に対して消極的になり、構造的失業を減らして就職率を高める要因になる。

このため内発的動機付けを掛けられた労働者が増えると離職率が減り、企業の名目賃金最低額が下がって構造的失業が減って就職率が高まり、失業率が減る。また、国家全体の労働時間が増大し、国家全体の実質GDPが増える。

短期的に総需要が減ることが続くと、内発的動機付けを掛けられた労働者が減り、労働意欲の高い労働者が減る。そうなると労働者の離職率が高まる。また、「構造的失業を増やすと仕事をするという楽しみを奪われる人が増えてしまう」と考える労働者が減り、「名目賃金最低額を上げて構造的失業を増やす」という選択を選ぶ労働者が増え、労働運動が活発化して企業の名目賃金最低額が上がり、構造的失業が増えて失業者の就職率が下がる。また国家全体の労働時間が減り、国家全体の実質GDPが減る。このため、短期的に総需要が減ることが続くと、長期的に失業率が増えていき、長期的に実質GDPが減る。

短期的に総需要が増えることが続くと、内発的動機付けを掛けられた労働者が増え、労働意欲の高い労働者が増える。そうなると労働者の離職率が低くなる。また、「構造的失業を増やすと仕事をするという楽しみを奪われる人が増えてしまう」と考える労働者が増え、「名目賃金最低額を下げて構造的失業を減らす」という選択を選ぶ労働者が増え、労働運動が沈静化して企業の名目賃金最低額が下がり、構造的失業が減って失業者の就職率が上がる。また国家全体の労働時間が増え、国家全体の実質GDPが増える。このため、短期的に総需要が増えることが続くと、長期的に失業率が減っていき、長期的に実質GDPが増える。

ヒステリシス仮説の分析

総需要-総供給モデルを用いた分析

タテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルを用いてヒステリシス仮説を分析する。

まずは、景気刺激を行った後に実質GDPが自然率水準に戻らない現象を分析する。

ある時点で総需要曲線と短期総供給曲線の交点が長期総供給曲線の線上に位置していて、実質GDPが自然率水準にあるものとする。
政策担当者が総需要を増やす政策を実行し、正の需要ショックを起こす。そうなると総需要曲線が右に平行移動し、均衡点が短期総供給曲線に沿って右上に移動する。物価が上がり、実質GDPが増加する。これを景気刺激という。
物価が上がったことで期待インフレ率が上がり、人々は「実質賃金の下落ペースが速くなるだろうから、働いたら負けだ」と考えるようになり、摩擦的失業を増やす。それによって「労働の量を減らす不利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が左に平行移動し、均衡点が総需要曲線に沿って左上に平行移動する。物価が上がり、実質GDPが減少する。実質GDPの減少幅は、人々が摩擦的失業を増やして収入を減らしたことによる消費の減少幅から、期待インフレ率が上がって実質名目利子率が下がったことによる投資の増加幅を引いたものである。
需要の労働機会付与効果で「労働者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が起き、需要の情報提供効果で「使用者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」や「労働者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が起き、需要の内発的動機付け効果で「労働の量を増やす有利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が右に平行移動する。

1.～4.を通じた長期的な視点でみると、政策担当者が景気刺激を起こしたあとに実質GDPが自然率水準に戻らず、実質GDPの上昇と物価の上昇が起こる。

続いて、ディスインフレーションを行った後に実質GDPが自然率水準に戻らない現象を分析する。先程の分析を正反対にしたものである。

ある時点で総需要曲線と短期総供給曲線の交点が長期総供給曲線の線上に位置していて、実質GDPが自然率水準にあるものとする。
政策担当者が総需要を減らす政策を実行し、負の需要ショックを起こす。そうなると総需要曲線が左に平行移動し、均衡点が短期総供給曲線に沿って左下に移動する。物価が下がり、実質GDPが減少する。これをディスインフレーションという。
物価が下がったことで期待インフレ率が下がり、人々は「実質賃金の下落ペースが遅くなるだろうから、働いたほうが得だ」と考えるようになり、摩擦的失業を減らす。それによって「労働の量を増やす有利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が右に平行移動し、均衡点が総需要曲線に沿って右下に平行移動する。物価が下がり、実質GDPが増加する。実質GDPの増加幅は、人々が摩擦的失業を減らして収入を増やしたことによる消費の増加幅から、期待インフレ率が下がって実質名目利子率が上がったことによる投資の減少幅を引いたものである。
需要の労働機会付与効果が減少して「労働者に属する生産技術を減らす不利な供給ショック」が起き、需要の情報提供効果が減少して「使用者に属する生産技術を減らす不利な供給ショック」や「労働者に属する生産技術を減らす不利な供給ショック」が起き、需要の内発的動機付け効果が減少して「労働の量を減らす不利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が左に平行移動する。

1.～4.を通じた長期的な視点でみると、政策担当者がディスインフレーションを起こした後に実質GDPが自然率水準に戻らず、実質GDPの下落と物価の下落が起こる。

フィリップス曲線モデルを用いた分析

タテ軸インフレ率・ヨコ軸失業率のフィリップス曲線モデルを用いてヒステリシス仮説を分析する。

まずは、景気刺激を行った後に失業率が自然率水準に戻らない現象を分析する。

ある時点で経済状況を指し示す点がフィリップス曲線と自然失業率垂直線の交点に位置していて、失業率が自然率水準にあるものとする。
政策担当者が総需要を増やす政策を実行し、正の需要ショックを起こす。そうなると経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って左上に移動する。インフレ率が上がり、実質GDPが増えて構造的失業が減って失業率が下がる。これを景気刺激という。
インフレ率が上がったことで人々の適応的期待が生まれ、期待インフレ率が上がり、フィリップス曲線が上に平行移動し、経済状況を指し示す点が上に平行移動する。インフレ率が上がり、実質GDPと失業率が一定のままになる。人々は「実質賃金の下落ペースが速くなるだろうから、働いたら負けだ」と考えるようになり、摩擦的失業を増やし、収入を減らして消費を減少させる。一方で期待インフレ率が上がって実質名目利子率が下がったことにより、人々は投資を増加させ、構造的失業を減少させる。消費の減少幅と投資の増加幅が等しくなって実質GDPが一定になり、摩擦的失業の増加幅と構造的失業の減少幅が等しくなって失業率が一定になる。
需要の情報提供効果で「使用者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が下に平行移動し、3.を一部打ち消す。
3.に引き続いて人々は「実質賃金の下落ペースが速くなるだろうから、働いたら負けだ」と考え、摩擦的失業を増やし、収入を減らして消費を減少させる。インフレ率が下がり、実質GDPが減少に転じて失業率が上がり、経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って右下に移動する。
需要の労働機会付与効果や需要の情報提供効果で「労働者に属する生産技術を増やす有利な供給ショック」が起き、需要の内発的動機付け効果で「労働の量を増やす有利な供給ショック」が起き、構造的失業が減って失業率が減り、経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って左上に移動し、5.を一部打ち消す。

1.～6.を通じた長期的な視点でみると、政策担当者が景気刺激を起こしたあとに失業率が自然率水準に戻らず、失業率の低下とインフレ率の上昇が起こる。

続いて、ディスインフレーションを行った後に失業率が自然率水準に戻らない現象を分析する。先程の分析を正反対にしたものである。

ある時点で経済状況を指し示す点がフィリップス曲線と自然失業率垂直線の交点に位置していて、失業率が自然率水準にあるものとする。
政策担当者が総需要を減らす政策を実行し、負の需要ショックを起こす。そうなると経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って右下に移動する。インフレ率が下がり、実質GDPが減って構造的失業が増えて失業率が上がる。これをディスインフレーションという。
インフレ率が下がったことで人々の適応的期待が生まれ、期待インフレ率が下がり、フィリップス曲線が下に平行移動し、経済状況を指し示す点が下に平行移動する。インフレ率が下がり、実質GDPと失業率が一定のままになる。人々は「実質賃金の下落ペースが遅くなるだろうから、働いたほうが得だ」と考えるようになり、摩擦的失業を減らし、収入を増やして消費を増加させる。一方で期待インフレ率が下がって実質名目利子率が上がったことにより、人々は投資を減少させ、構造的失業を増加させる。消費の増加幅と投資の減少幅が等しくなって実質GDPが一定になり、摩擦的失業の減少幅と構造的失業の増加幅が等しくなって失業率が一定になる。
需要の情報提供効果が減少して「使用者に属する生産技術を減らす不利な供給ショック」が起き、短期総供給曲線が上に平行移動し、3.を一部打ち消す。
3.に引き続いて人々は「実質賃金の下落ペースが遅くなるだろうから、働いたほうが得だ」と考え、摩擦的失業を減らし、収入を増やして消費を増加させる。インフレ率が上がり、実質GDPが増加に転じて失業率が下がり、経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って左上に移動する。
需要の労働機会付与効果や需要の情報提供効果が減少して「労働者に属する生産技術を減らす不利な供給ショック」が起き、需要の内発的動機付け効果が減少して「労働の量を減らす不利な供給ショック」が起き、構造的失業が増えて失業率が増え、経済状況を指し示す点がフィリップス曲線に沿って右下に移動し、5.を一部打ち消す。

1.～6.を通じた長期的な視点でみると、政策担当者がディスインフレーションを起こしたあとに失業率が自然率水準に戻らず、失業率の上昇とインフレ率の低下が起こる。