西南戦争とは (セイナンセンソウとは) [単語記事]

西南戦争とは、士族たちの最後のあがきである。

概要

1877年（明治十年）1月から9月に発生した、西郷隆盛をトップに据えて現在の鹿児島県を中心に熊本・宮崎・大分といった南九州一帯を巻き込んだ大規模な内乱である。明治維新を迎え、様々な諸改革を断行してきた明治日本にとっては総決算ともいえる大事件であり、以後我が国においてはこれほどの内乱は発生していない。西南の役とも呼ばれる。

江戸時代においては支配階級として鎮座していた武士階級は、明治維新によって次々と様々な特権を剥奪され、特に1876年に出された廃刀令と秩禄処分は事実上の特権と食い扶持を失う死活問題となった。しかし、小学校や中学の教科書ではこれらを主な原因として取り上げてはいるが、実際の所、いわゆる不平士族たちはその法律の前から西洋化や四民平等などを理由に常々政府を批判しており、秩禄処分についても決起の主因として一次資料にあまりでてこないことから、原因は複合的かつ慢性的なものとする見方もある。

とにもかくにも、この直後から明治政府への不満が反乱という形で本格的に爆発し、10月24日に太田黒伴雄率いる敬神党が熊本で決起した神風連の乱を皮切りに、秋月の乱、萩の乱が発生。そして、1877年1月29日に士族に使われるのをおそれて、政府の指示で赤龍丸に載せて秘密裏に武器弾薬を輸送しようとしていた所、それを察知した薩摩の私学校の生徒たちがこれを襲撃。一般的にこれを西南戦争のはじまりとしている。

通説や大河ドラマなどでもよく見られるように、西郷は当初乗り気ではなく、明治政府とも最後の最後までなんとか平和的な共存を目指していたが、この事件をうけて西郷は決意を固め、2月5日に率兵上京を決議。つまり、兵を率いて上京し、天皇に士族たちの気持ちを奏上するという決断を下したのである。しかし、当然ながら新政府側もこれを黙って見過ごす訳がなく、有栖川宮熾仁親王を総司令官として征討軍を派遣することを決定、熊本鎮台を当面の前線基地として対峙する構えを見せ、2月20日より交戦が開始された。

戦争はおよそ八ヶ月間続き、士族たちの勢いに押され、政府軍側が不利になる局面もあったが、最終的には抜刀隊などの活躍や国民皆兵の常備軍たちの強さが上回り、田原坂の戦いなどの激戦を経て、9月24日の城山籠城戦の最中に西郷は自害。官軍薩軍あわせて12000人の死者を出しながら、西南戦争は官軍の勝利に終わった。

明治政府はこの戦争でようやく士族という不安要因をとりあえずは除くことに成功し、近代国家への地歩をより固めることとなった。

経緯

前史

この戦争における首魁・西郷隆盛はおそらく知らぬ者はいない、維新の三傑の一角をしめる倒幕と明治維新の立役者の一人である。

盟友にして、後に宿敵となる大久保利通と同じく薩摩の軽輩から島津斉彬や久光の重用を受けて重臣にまで駆け上がり、御側役として薩長連合の締結や王政復古の実現に動き、戊辰戦争では東海道先鋒軍参謀として江戸に攻め入り、無血開城の一方の当事者となった。

戊辰戦争終結後は薩摩に帰り、鹿児島に屋敷を構えて大参事として郷里の政治に参与していた。しかし、西郷抜きの明治新政府は統制を欠いていた為、大久保や弟・従道の説得を聞き入れて1871年2月に東京へ行き、政府に帰参した。そこでは近衛師団の先駆けとなった御親兵の創設に尽力したり、廃藩置県や官制改革に関わったりと、政府の中枢の一員として活躍を続けた。しかし、大久保や岩倉具視らとはこの時点より折り合いが悪く、衝突を繰り返していたとされる。

そして、国書の文言を原因にして日朝関係が断絶したことに起因する、『征韓論』をめぐる論争で対立は決定的となり、朝鮮への遣使を望んだ西郷の提案は退けられた為、1873年10月24日に下野。西郷を慕っていた板垣退助や江藤新平などの旧薩摩藩士も次々とそれに続き、参議の大半を失った明治政府は再編成を余儀なくされることになる（明治六年の政変）。

これを契機に、明治政府に対して有司専制を非難して国会建設を訴える民撰議院設立建白書を提出する動きが出たり、不平士族たちを糾合して武力に訴え出るなどの様々な抵抗運動が起こるようになった。

佐賀の乱

明治六年の政変を契機とし、先述の通り士族反乱が発生するようになった。最初に起こったのは政変から4ヶ月後の江藤新平と島義勇が起こした佐賀の乱であり、数千人の不平士族が小松宮彰仁親王率いる政府軍と戦うも、敢え無く敗れた。

なお、この際に江藤や彼の率いる征韓党は自らが起てば、薩摩の西郷たちも立ち上がるだろうという目算で決起に及んだとされているが、旧佐賀藩内ですら決起に反対する勢力が多く、その願いが叶うことはなかった。そして、江藤は田手川・寒津川の戦いで大敗し、未だ戦い続けてる島義勇率いる憂国党を見捨てて西郷に助力を求めたが、長時間の議論の末、「当てが違う」と言い捨てて西郷は加勢を拒んだ。

その後江藤は高知（旧・土佐藩）に逃れて同士を募ったが、その最中に捕縛され、4月13日に梟首となった。この捕縛の際には、皮肉にもかつて司法卿時代の江藤自身が考案した指名手配書が適用されている。

佐賀の乱は一月ほどで落着したあっけないものだったが、新政府の事実上の首班であった大久保はこの反乱を軽視せず、国内の不満を少しでも外に向けさせるため、同年5月に前々より外交上の懸念事項となっていた台湾に対して出兵することを決断した。この近代日本初の海外出兵となった台湾出兵は5月から12月にかけて行われ、3600人の鎮台兵とは別に士族たちで構成された植民兵も送られ、その不平の分散を目指したのである。

私学校の設立

下野した西郷は、鹿児島県県令（現在で言う県知事）・大山綱良や同じく維新に功績のあった薩摩藩士・桐野利秋（人斬りで名を馳せた中村半次郎のほうがピンとくる人も多いだろうか）らの出資協力を得つつ、1874年6月に陸軍士官養成を目的とした、幼年・銃隊・砲台学校を設立した。監督には元御陵衛士で、かつては伊東甲子太郎の下にいた篠原国幹が銃隊学校につき、西郷の弟分であり、戊辰戦争などに功のあった村田新八が砲台学校についた。

これが後に西南戦争の担い手となる「私学校」である。ここでは、西郷が当初から考えていた対外的な危機に対処できるような「難に当たり一統の義を立つ」人材の育成も目的としていたが、どちらかといえば不平の溜まっていた士族たちに働き口を与えて暴発を防ぐことが当初の目的であったとされている。ちなみに原資は鹿児島県の予算支出と、明治維新に功労のあった者に与えられた賞典禄（しかも大久保利通も出資している）で、これが後に反乱の原動力となるのだから、また皮肉な話である。

しかし、西郷の思いとは裏腹に士族たちへの政府からの圧迫や不平が強まるとともに、この私学校は西郷派（≒士族特権の維持）の集う政治結社的な意味合いを強めた。そして、鹿児島県における行政はほとんど私学校の生徒によって握られた（警察幹部や区長、戸長といった職に就いて浸透していった）為、西南戦争終結まで鹿児島県は明治政府の統治権の及ばぬ独立国同然の様相を呈するようになる。

強まる士族への統制

一方、明治政府は武士の支配する封建国家から、（建前上は）国民主体の国民国家への転換を更に進めるべく、旧支配階層の士族への締付け、具体的に言えば特権の剥奪を強くしていった。

武士の特権といえば苗字、家禄、帯刀があげられるが、それぞれ説明していく。

まずは苗字だが、四民平等の一環として1870年から段階的に武士以外に苗字を名乗ること（近年では実際は隠れて苗字を持っていることが多かったという通説が一般的になっているが、あくまで公的に名乗れるようになったという意味合い）が許され、それと共に戸籍の整備が本格的に行われるようになった。

次に家禄についてだが、よく言われるように1876年の秩禄処分によって武士への俸禄が事実上ストップされたという理解が一般的である。しかし、実際のところはここにこぎつけるまでには明治政府は相当な苦難を強いられている。

そもそも江戸後期から諸藩は価値の基軸となっていた米の実質的な価値の低下や、見栄や名分を保持する為の武家同士の付き合いや付届けなどの交際費がかさんだことなどが原因で大量の借財を抱えておりその償還（返済）に苦慮していた。その対応策として家禄の削減や家臣からの上納の強制などが行われるようになり、幕末の時点で事実上俸禄だけで食べていけるのは武士の中でもある程度の地位についてる者に限られていた。

大政奉還と戊辰戦争を経て、明治政府が成立すると諸藩を通じての間接統治から直接統治へと切り替える為に、政府はまず財政状況の報告と改革を義務付けた。私学校でも触れた賞典禄や家禄の支払い（藩が支配していない天領や旗本領への士族への支給は政府が行ったため）は歳出の3割強にも及び、将来的にその削減は急務だった為である。

直接統治切り替えへの集大成である廃藩置県までに諸藩の改革のおかげで4割近い俸禄の削減が実現したが、廃藩置県は藩をなくして全国からの歳入が直接国庫に入るようになったのと引き換えに、それまで藩が支払っていた藩士への家禄支給も政府が直接行うようになった。それ故、差し引きで実態はあまり変わっておらず、1871年時点で未だ歳出の37％が賞典禄や家禄支給に占められていた。殖産興業や軍事力強化にできる限り資金を注入したい政府にとって、もはやニートや無職同然である大半の士族に払う金は極力削減したいということで、政府は次の手に出る。

明治六年の政変で、大久保利通が中心となった政府は1873年に秩禄公債という、帰農（士族身分を捨てて農民となること）や興業（士族授産）を促すために自主的に家禄や賞典禄を返上した者に、数年分の家禄をまとめて支度金という形で支払う政策を実施した。現代で言えば早期退職制度が近いだろうか。

この秩禄公債によって約194万人いた士族のうち、13万人がそれに応じて受け取っており、限定的ではあるが成果は見られた。しかし帰農した者は（廉価土地払い下げという特権で）まだ地主として生計の道は起てられたものの、主目的であった興業については大半が失敗して資本家の食い物にされた為、この政策自体ではめぼしい成果は得られなかった（士族授産政策そのものは地方産業創生や北海道開拓という形で一定の成果は得ている）。

その後政府は家禄税という、現代で言う所得税に近い形で家禄に課税するなどの政策を行ったが、やがて、政府は最終手段として、木戸孝允などの反対を押し切って1876年に遂に金禄公債という5年から14年にかけて利子、30年以内に元金を償還する形で家禄支給を強制かつ完全に打ち切る政策を施行した。これがいわゆる秩禄処分である。利子は家禄の5％から10％とかなり低く、具体的には日割り換算で労働者の日当の3分の1と、折からのインフレも相まってとても生活できるものではなかった為、多くの士族は公債を受け取れる権利である債券を売却した（これも市中に事業資金を供給する役目を果たした）。鳥取県ではなんと1882年時点までに9割の士族が債券を売却したという記録も残されているほどである。

こうして、士族の大きな特権の一つであった家禄を強制的に剥奪するという秩禄処分が行われたわけだが、概要でも触れた通り、士族の決起趣旨に秩禄処分が書かれている例は少なく、またそれ以前から士族の明治政府批判は多く行われていたため、痛手には違いないものの、これがどの程度士族反乱に直結したかは不確定なところがある。秩禄処分については士族授産政策という事業資金貸付や、屯田兵制度などの救済策も盛んに行われており、それで吸収できたという側面もあるだろう。

それよりも士族反乱につながる主因とされるのは、最後にあげる帯刀、すなわち軍事的特権の剥奪である。