LINE(ライン)とは、無料で通話やメールが利用できるコミュニケーションアプリである。
当時のNHN JAPAN(現LINE株式会社)が2011年6月にサービスを開始したメッセージアプリである。開発のきっかけは2011年3月に発生した東日本大震災で、「災害時にも簡単に連絡ができるアプリを作る」という目的のもと、稲垣あゆみを中心としたチームによって開発され、のちに世界に展開を広げた。
アプリ自体は無料であり、スマートフォンや携帯電話でインターネット電話やメッセージ機能が無料で利用できる(パケット通信料は別)。PCからも携帯電話で登録することで利用が可能である。
グループやタイムラインを利用した会話や、動画・音声メッセージの送信も可能。また、感情を伝えるためのスタンプ機能が特徴で、多種多様な企業、個人が広告も兼ねてスタンプを配布、販売するなど盛況を見せている。
アプリのアップデートによりLINEニュース、LINE Payなど多種多様なサービスを追加しており、日常のあらゆる場面で利用することができる「スーパーアプリ」を目指している。
世界230カ国で利用され、アプリ登録者数は2014年10月時点で5億人を突破している。国内利用者数は2019年12月時点で約8300万人。月間アクティブユーザー数は日本・タイ・台湾・インドネシアを合計して約1億6400万人。海外では特に上記3カ国での利用率が高い。
ちなみにSkypeと同じく友達や繋がる相手がいないと意味がないアプリである。ぼっち涙目。
LINEの運営元はLINE株式会社である。2013年4月1日から、LINEの運営がNHN JAPANからLINE株式会社に変更された。なお格安スマホを取り扱うLINEモバイルとは別の会社である。
韓国のネット企業NAVERの日本法人で、2000年にハンゲームジャパン株式会社として設立され、2003年にNHNジャパン株式会社に商号変更。2013年にLINE株式会社となった。
LINE株式会社は他にもLINEキャラクターを使用したゲームアプリの開発やNAVERまとめ、ライブドア(ライブドアブログ含む)、BLOGOSなどのサービスの運営も行っている。
2019年11月にはヤフー株式会社を傘下に持つZホールディングスとLINEが経営統合することで合意、統合作業の完了は2020年を予定している。[1]
LINEの最大の特徴とも言えるものがスタンプ機能である。表情やイラストの入ったスタンプを使うことで、文字だけでは伝えにくいニュアンスも伝えやすくなる。初期状態ではムーン、ブラウンなどのLINEキャラクターのスタンプのみ利用できる。それ以外にスタンプショップで有料スタンプを購入することもできる。
LINEの普及にともなって有名企業やアニメーション制作会社も相次いでスタンプ制作に参入し、現在では膨大な数のアニメスタンプが販売されている。
さらに2014年4月から「LINEクリエイターズマーケット」というサービスがスタートした。これはプロ、アマチュアを問わずに誰でも個人でオリジナルスタンプを制作、販売できるという画期的なサービスで、売上の50%(2015年2月以降の申請分は35%)は制作した個人が受け取ることができる。
ここではLINEの公式キャラクターを紹介する。以下のキャラクターは公式サイトでBrown & Friendsとして掲載されている。
他にも、BT21と呼ばれる7匹のキャラクターが存在する。こちらは、防弾少年団(BTS)とのコラボで制作されたキャラクターで2017年より使われている。
LINEはスマホゲームのデベロッパーとしても業界1、2を争うほどの大手である。LINEゲームをプレイするにはLINEアカウントとの連動が必要になるが、iPhoneではゲストプレイという機能で連動せずにプレイすることもできる。ただしこの場合はデータを長期間保存することができない。
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最近ではLINEの便利さを利用しての犯罪が多く報道されるようになった。
スマートフォンの普及率が上昇すればするほどに増加する傾向にある。中高生など若い世代の間でのトラブルが多く、LINEを使ったいじめや人間関係のトラブルはマスメディアでも大きく取り上げられ、社会問題と言えるほど広がっている。
アプリをインストールしたり、自分のアドレス帳の情報(電話番号、メールアドレス)をサーバに送信することで下記の様なデメリットが発生する可能性がある。
Twitterに続く馬鹿発見器として機能することもあるため、使用には注意が必要。
【危険なLINEトラブル】LINE(ライン)がきっかけの事件まとめ
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LINEは韓国企業NAVERの子会社であることから、韓国政府およびその諜報機関である国家情報院(NIS)による通信傍受で、日本を含む利用者の情報収集を行っているとの指摘が出ている。台湾では、セキュリティ上の懸念から、総統府内にある業務関連コンピューターへのLINE利用を全面的に禁止している。 [2] [3]
これについて、LINE代表の森川社長は、「システム内であってもシステム外の通信ネットワーク上であっても、国際基準を満たした暗号技術を使って通信されているので傍受は実行上不可能」とし、そのような事実はないと反論している。 [4]
LINEアプリは、関係的にはNAVERの子会社にあたる企業が作ったアプリだが、日本国内で企画され日本人の手によって開発されており、開発メンバーも2013年時点でほぼ日本人が中心(7~8割)になっているとされている あと韓国では、こちらのLINE的存在にあたるアプリ「カカオトーク」が圧倒的シェアを獲得しているため、LINEの出番はない模様 。 [5] [6]
LINEは「NAVERグループ」の系統だが、韓国でシェアを握るカカオトークは株式会社「カカオ」の系統である。LINEの登場以降カカオトークとLINEのシェア競争が続いており、「後発アプリであるLINEが自分たちの事業モデルを模倣している」との疑いから、関係は良くない。京畿道にあるビルなどでは両方の企業が入っていることから常に空気が張り詰めているという。 [7]
2020年時点では、漫画サービスや決済サービス、配車サービスやネット専業銀行など、新分野への進出を次々に行ったカカオが業績を4倍以上に伸ばしたのに対し、LINEの方は親会社NAVERの業績こそ大幅に上がっているものの、当のLINE自体は先行投資なども重なって赤字になっている。 [8] [9]
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最終更新:2025/12/07(日) 20:00
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