デフレーション（deflation）とは、デフレと略され、インフレーションという対義語を持つ言葉であって、以下の意味を指す。
本記事では1.について解説する。
デフレーションとは、ある期間において通貨価値が上昇して同一価格商品の量の増加や同一量商品の価格の下落が発生していることを示す言葉である。
インフレ率は、基準日を起点とする一定の期間における物価の上昇幅と基準日の物価の比率を示した数値である。
インフレ率は年率の百分率で示すことが一般的である。つまり、基準日からの1年間における物価の上昇幅を分子にして、基準日の物価を分母にして、分数を作り、その分数を小数に変換してから100を掛けて百分率で示すことが一般的である。
デフレになると物価の上昇幅がマイナスになり、インフレ率がマイナスになる。
物価水準を示す数値の代表例は消費者物価指数（CPI）とGDPデフレーターの2つである。なかでも消費者物価指数は物価水準の尺度として最もよく使用される[1]。
デフレは予測可能性により予想通りのデフレと予想外のデフレの2つに分類できる。
予想通りのデフレは、期待インフレ率と実際に発生したインフレ率の差が小さいデフレである。
予想外のデフレは、期待インフレ率と実際に発生したインフレ率の差が大きいデフレである。
予想通りのデフレは様々な影響をもたらす。本記事において以下の項目で詳しく解説する。
予想外のデフレは様々な影響をもたらす。本記事において以下の項目で詳しく解説する。
デフレの原因についての考え方には主に2種類あり、「デフレは需給のバランスが崩れて需要過少・供給過多になったときに発生する」という考え方と、「デフレは国内に出回る通貨の量が過小になったときに発生する」という考え方がある。
前者の考え方は、タテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルを使って細かく説明することができる。すなわち、「負の需要ショックの影響を受けて総需要曲線が左に平行移動したり、有利な供給ショックの影響を受けて短期総供給曲線が右に平行移動したりして、総需要曲線と短期総供給曲線の交点が下方に移動するときに物価が下落してデフレになる」と説明できる。
後者の考え方は貨幣数量説と呼ばれ、その支持者をマネタリストという。貨幣数量説は長期の経済における貨幣の影響を説明する際に最もよく使われる[2]。ただし貨幣数量説は説明が大雑把になりがちである。
デフレは原因で分類することができる。
本記事において『デフレを原因で分類』の項目で詳しく解説する。
経済学者は経済のパフォーマンスを測定するのにいろいろな種類のデータを用いるが、なかでも、実質GDPとインフレ率と失業率の3つを特に重視する[3]。
実質GDPの高さとインフレ率の低さと失業率の低さの中で最も重視されるべきものは実質GDPの高さとされる[4]。とはいえ、インフレ率が経済学にとって重要な数値であることに変わりはない。
デフレは、通貨価値の上昇をもたらし、同一価格商品の量の増加（シュリンクフレーションの逆）や同一量商品の価格の下落をもたらす。
通貨価値の上昇は通貨購買力の増加のことであり、「シュリンクフレーションの逆」の程度をそのまま表現する。
参考のために「年間インフレ率○％が10年続いたときに、通貨価値がどれだけ上がり、物価がどれだけ下がるか」というのを示す表を掲載しておく。
| インフレ率 | 10年続いた後の通貨価値や「シュリンクフレーションの逆」の程度 | 10年続いた後の物価 | 備考 |
| 3％ | 0.74倍 | 1.34倍 | クリーピングインフレ |
| 2％ | 0.82倍 | 1.22倍 | クリーピングインフレ |
| 1％ | 0.91倍 | 1.10倍 | |
| 0％ | 1.00倍 | 1.00倍 | |
| －1％ | 1.11倍 | 0.90倍 | デフレ |
| －2％ | 1.22倍 | 0.82倍 | デフレ |
| －3％ | 1.36倍 | 0.74倍 | デフレ |
デフレが起こると通貨価値が変化して人々の生活が不便になる。通貨には計算単位の機能があるが、その機能が弱体化してしまう。
規則的で予想しやすいデフレが続くと、企業は商品の価格を下方に改定する必要に迫られ、メニューコストと呼ばれる費用を負担することになる。
メニューコストの例として、飲食業の企業におけるメニュー表の印刷費用が挙げられるし、通販企業におけるカタログの印刷費用や郵送費用が挙げられる。
規則的で予想しやすいデフレが続くときも、企業の価格改定の頻度は少ない。令和X年1月1日を基準日として物価が1月で0.3％下落して1年で3.6％下落している状況に置かれたとしても、令和X年1月1日の価格に対して1ヶ月ごとに価格を0.3％ずつ下落させる企業は少ない。
多い頻度で少しずつ価格を引き下げる企業は少なく、少ない頻度で大きく価格を引き下げる企業が多い。坂道のような値下げをする企業は少なく、階段のような値下げをする企業が多い。
それはなぜかというと、先述のメニューコストという費用を最小限に抑えたいという思惑が企業経営者の中に存在するからである[5]。
規則的で予想しやすいデフレが続くときも企業の価格改定の頻度は少ないので、企業の売上の時期的な偏りが発生しやすくなり、企業の商品の相対価格が変動しやすくなる[6]。企業が価格を改定して値下げした直後は、商品に割安感が出て商品の売り上げが上がる。企業が価格を改定して値下げしてから長い時間が経つと、商品に割高感が出て商品の売り上げが落ちる。
規則的で予想しやすいデフレが続くとき、各種の租税法律が名目価格で計算するばかりで実質値で計算しないために、名目的利益を得ていないが実質的利益を得ている人にも納税負担が課せられないことがある。
令和X年1月1日を基準日として物価が1年で3.6％下落して通貨価値が1.0373倍になっているとする。令和X年1月1日に10,000円で買った株式を令和X年12月31日に10,000円で売った投資家がいるとする。投資家は実質値Aで購入して実質値A×1.0373で売却したのであり、実質的利益を得ている。しかし名目価格10,000円で購入して名目価格10,000円で売却したのだから、税務上は「まったく利益が出ていない」と見なされ、一切課税されない。投資家にとっては得である。
ほとんどの税法の規則はデフレの影響を考慮していない[7]。このためデフレは課税のシステムを歪めてしまう。
「規則的で予想しやすいデフレが続くと実質賃金W/Pが上昇する」という考え方がある。
「名目賃金Wは物価Pに比べて硬直性が高く、物価Pが下落してもすぐに名目賃金Wが下落するわけではないので、物価Pが下落すると実質賃金W/Pが上昇し、物価が実質賃金に影響を与える」と説明される。
労働者と使用者（企業経営者や株主）は労働契約法第6条に定められる労働契約を結んでいる。それにより、労働者は名目賃金Wの分の金銭債権者でありつつ労務債務者となるし、一方で使用者は名目賃金Wの分の金銭債務者でありつつ労務債権者となる。そしてデフレは通貨価値を上昇させるので、名目賃金Wが硬直的ならデフレになると労働者が得をして使用者が損をする。
前項目の考え方の正反対であるが、「規則的で予想しやすいデフレが続いたとしても、労働時間Lと資本量Kと生産技術が変化しないのなら、物価Pが下落したらすぐに名目賃金Wが下落し、実質賃金W/Pが変化しない」という考え方がある。この考え方を支持する経済学者はN・グレゴリー・マンキューである[8]。
「実質賃金W/Pは労働限界生産力MPLに等しい。そして労働限界生産力MPLは労働時間Lと資本量Kと生産技術によって決定されるのであり、マネーサプライMやインフレ率πや物価Pで決定されない。そうしたことはコブ=ダグラス生産関数をみても明らかである」という論理が展開される。
資本の量を増やす有利な供給ショックが発生し、デフレになって物価Pが下がったとする。その場合は資本量Kが増えたのだから労働限界生産力MPLが増え、実質賃金W/Pが増える。物価Pの下落に対して名目賃金Wの下落が追いつかず、実質賃金W/Pが増える。
労働の量を増やす有利な供給ショックが発生し、デフレになって物価Pが下がったとする。その場合は労働時間Lが増えたのだから労働限界生産力MPLが減り、実質賃金W/Pが減る。物価Pの下落に対して名目賃金Wの下落が上回り、実質賃金W/Pが減る。
生産技術を向上させる有利な供給ショックが発生し、デフレになって物価Pが下がったとする。その場合は生産技術が向上したのだから労働限界生産力MPLが増え、実質賃金W/Pが増える。物価Pの下落に対して名目賃金Wの下落が追いつかず、実質賃金W/Pが増える。
金銭消費貸借（お金の貸し借り）の契約をするとき、その国固有の実質利子率に借り手の信用リスク（債務不履行リスク）を考慮したリスクプレミアムを加えて事前的実質利子率を計算し、事前的実質利子率に期待インフレ率を加えて名目利子率を計算し、名目利子率で利子を計算する。そして、そうした利子を借り手が支払って貸し手が受け取るように約束する。
つまり、金銭消費貸借契約を結ぶ時点において、借り手は元金に事前的実質利子率（名目利子率－期待インフレ率）を掛けた分だけ実質的費用を負うことを予想し、貸し手は元金に事前的実質利子率を掛けた分だけ実質的収益を得ることを予想している。
しかし実際において、借り手は元金に事後的実質利子率（名目利子率－インフレ率）を掛けた分だけ実質的費用を負うし、貸し手は元金に事後的実質利子率を掛けた分だけ実質的収益を得る。
予想通りのデフレが発生したのなら、期待インフレ率とインフレ率が全く同じになり、事前的実質利子率（名目利子率－期待インフレ率）と事後的実質利子率（名目利子率－インフレ率）が全く同じになり、金銭債務者の実質的費用と金銭債権者の実質的収益が全く予想通りになる。
デフレが予想以上に進んで期待インフレ率よりもインフレ率の方が低くなると、事前的実質利子率（名目利子率－期待インフレ率）が低くなって事後的実質利子率（名目利子率－インフレ率）が高くなり、金銭債務者の実質的費用が増えて金銭債権者の実質的収益が増え、金銭債務者が予想よりも損をして金銭債権者が予想よりも得をする。
令和X年1月1日にA社と銀行が「今後の1年間はインフレ率が0％になるだろう」と予想してA社が銀行から名目利子率3％で元金100万円を1年間借りたとする。そのときの事前的実質利子率は3％になり、A社の費用と銀行の収益は「令和X年1月1日の時点の円」に換算して3万円と予想される。
しかし予想外のデフレが起こり、令和X年1月1日からの1年間において実際のインフレ率が－1％になった。そうなると事後的実質利子率は4％になり、A社の費用と銀行の収益は「令和X年1月1日の時点の円」に換算して4万円になる。
「令和X年1月1日の時点の円」の1万円で1グラムの金塊を購入できるのなら、A社の費用と銀行の収益は金塊3グラムと予想されていたのに金塊4グラムになったことになる。A社は予想よりも費用が増えて損をしたし、銀行は予想よりも収益が増えて得をした。
予想外のデフレになると金銭債務者に予想外の損害が生まれつつ金銭債権者に予想外の利益がもたらされ、金銭債務者から金銭債権者へ予想よりも多くの所得が移転する。このことは経済学の教科書では「まったく恣意的な富の再分配」と表現される[9]。
予想外のデフレが発生すると、金銭債務者が予想外の損失をこうむり、金銭債権者が予想外の利益を得て、金銭債権者と金銭債務者の経済格差が拡大する。
予想通りのデフレが続けば、人々が「期待インフレ率とインフレ率が同じになって金銭債権者である自分が予想外の利益を得ないだろう」と確信し、銀行の名目利子率の精度を信用し、通貨を銀行に預けるようになる。
予想外のデフレが発生すると、人々が「期待インフレ率よりもインフレ率が低くなって金銭債権者である自分が予想外の利益を得るかもしれない」と思い、銀行の名目利子率の精度を信用しなくなり、通貨を銀行に預けることをためらうようになり、銀行預金を現金に変換するようになる。紙幣を自宅の金庫に保管して「タンス預金」と呼ばれる行為をするようになる。
ただし、タンス預金をすると、窃盗されないように厳重な警備をすることが必要で、費用がかかる。結局のところ、予想外のデフレになりそうなときの資産家は、銀行にお金を預けて予想外の利益を得ることを諦めるか、タンス預金をして費用を払う羽目になるか、のどちらかになる。
「金銭債務者は金銭債権者よりも支出性向が高い」と仮定するのが妥当とされる。おそらくそうであるからこそ、そもそも金銭債務者は借金をしているのである[10]。
予想外のデフレになるとインフレ率が下落し、「名目利子率－インフレ率＝事後的実質利子率」で計算できる事後的実質利子率が上昇し、支出性向の高い金銭債務者に予想外の損失がもたらされ、支出性向の低い金銭債権者に予想外の利益がもたらされ、支出性向の高い者から支出性向の低い者へ所得の移転が行われる。このため予想外のデフレになると支出が減る。
以上のことは「負債デフレーション理論」という考え方である[11]。
予想外のデフレになるとインフレ率が下落し、その影響で期待インフレ率が下落し、「名目利子率－期待インフレ率＝事前的実質利子率」で計算できる事前的実質利子率が上がる。これにより投資が減る[12]。
これまでの2項目をもっとも分かりやすく体現するのは閉鎖経済の国である。
閉鎖経済の国で予想外のデフレが起こるとどうなるかは、タテ軸名目利子率・ヨコ軸実質GDPのIS-LMモデルで分析することができる。
予想外のデフレになって物価が急下落すると、LM曲線が下に平行移動していき、実質GDPの上昇と名目利子率の下落の圧力になる。しかし、支出性向の高い者から支出性向の低い者へ所得の移転が行われて消費や投資が減り、期待インフレ率が下落して事前的実質利子率が上がることで投資が減り、IS曲線が左に平行移動し、実質GDPの下落と名目利子率の下落の圧力になる[13]。
予想外のデフレになって物価が急下落するときに実質GDPは上昇するばかりでもないし下落するばかりでもない。ただし、名目利子率は急下落する。
1929年の世界恐慌ではデフレになって実質GDPも下がり、上記の分析と同じような状態になった。
1929年の世界恐慌のときは、ピグー効果を重視する経済学者がおり、前項目とは異なる分析をしていた。
ピグー効果とは「物価が下がってデフレになると消費者が豊かさを感じるようになって消費や投資を増やしてIS曲線を右に平行移動させる」という考え方で、1877年生まれの経済学者であるアーサー・ピグーが提唱した[14]。
閉鎖経済の国で物価が下落すると、まずLM曲線が下に平行移動して、均衡点が右下に移動して、名目利子率が下落して実質GDPが上昇する。そして、物価が下がってデフレになって豊かさを感じた消費者が消費や投資を盛んに行って、IS曲線を右に平行移動させ、均衡点が右上に移動して、名目利子率が上昇して実質GDPが上昇する。以上のことをまとめると、物価が下落すると実質GDPが必ず上昇し、名目利子率が上昇するばかりでもないし下落するばかりでもない。
1929年の世界恐慌ではデフレになって実質GDPも下がり、ピグー効果重視派の分析とは異なる様相を呈した。
負の需要ショックが発生してタテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルにおいて総需要曲線が左に平行移動して物価が下落して発生するデフレを「デマンド・プル・インフレーションの逆」という。
分かりやすくいうと、一定の供給に対して需要が減少して供給が需要を追い越すために生じるデフレを「デマンド・プル・インフレーションの逆」という。
負の需要ショックは政府・国会・中央銀行の政策で発生させることができる。
負の需要ショックを引き起こして無理矢理にインフレ率を下げる政策をディスインフレーションという。1980年代のアメリカ合衆国においてポール・ボルカーFRB議長が主導したものが有名である。
「デマンド・プル・インフレーションの逆」のときは、それと同時に実質GDPが下落する。タテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルにおいて、総需要曲線が左に平行移動し、均衡点が右肩上がりの短期総供給曲線に沿って左下に移動する。
有利な供給ショックが発生してタテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルにおいて短期総供給曲線が右に平行移動して物価が下落して発生するデフレを「コスト・プッシュ・インフレーションの逆」という。
分かりやすくいうと、一定の需要に対して供給が増加して供給が需要を追い越すために生じるデフレを「コスト・プッシュ・インフレーションの逆」という。
「コスト・プッシュ・インフレーションの逆」のときは、それと同時に実質GDPが下落する。タテ軸物価・ヨコ軸実質GDPの総需要-総供給モデルにおいて、短期総供給曲線が右に平行移動し、均衡点が右肩下がりの総需要曲線に沿って右下に移動する。
政府が公務員を解雇したり、残った公務員に少なめの賃金を支払うとする。政府が人を雇うのは政府購入の一部分なので[15]、政府が公務員を解雇するのは政府購入の削減となり、閉鎖経済の国や大国開放経済の国や固定相場制を採用する小国開放経済の国なら負の需要ショックとなる。そして政府が労働市場に参加して低めの賃金を提示するので、企業もそれに対抗して低めの賃金を提示するようになり、世の中の賃金の水準が下落する。そうなると労働量が増える有利な供給ショックとなる。
1929年に世界恐慌が発生し、1929年から1932年にかけて物価水準が25%下落した。
2008年のリーマンショックでもデフレとなり、2009年は－0.32％にまで年間インフレ率が落ち込んでいる（資料
）。このときはベン・バーナンキFRB議長が大規模な金融緩和を行い、そのかいあって2010年には年間インフレ率が1.64％になっている。アメリカ合衆国は世界最大の軍隊を抱えており、政府購入を拡大させることが政治的に容易な国である。このため、金融緩和を行って投資を増やすと同時に積極財政を行って政府購入を増やすことができ、あっさりデフレを収束させることができた。
1929年にアメリカ合衆国で世界恐慌が発生し、それが日本にも押し寄せ、1930年（昭和5年）からの昭和恐慌となった。1930年の年間インフレ率は－9.7％、1931年の年間インフレ率は－11.0％である（資料）。当時の高橋是清大蔵大臣（現代の財務大臣に相当）は「日銀による自国通貨建て国債の直接引き受け（中央銀行の国債直接引き受け）」を大規模に行い、世界で最も早期に日本をデフレから脱却させた。このときの日本は世界有数の軍事大国であり、政府購入を拡大させることが政治的に容易な国だった。このため、金融緩和を行って投資を増やすと同時に積極財政を行って政府購入を増やすことができ、あっさりデフレを収束させることができた。
昭和末のバブル景気が終了し、1990年代から15年近くデフレが続き、2008年ごろに資源価格高騰による物価高が収まった後は再びデフレとなった（資料）。
掲示板
提供: ゲスト
提供: mtmt
提供: しつね
提供: 奈良県民（横浜）
提供: Y.S.K
急上昇ワード改
最終更新：2025/03/27(木) 10:00
最終更新：2025/03/27(木) 10:00
ウォッチリストに追加しました！
すでにウォッチリストに
入っています。
追加に失敗しました。
ほめた！
ほめるを取消しました。
ほめるに失敗しました。
ほめるの取消しに失敗しました。
20件
