ジョン・メイナード・ケインズとは (ジョンメイナードケインズとは) [単語記事]

ジョン・メイナード・ケインズとは、20世紀に活躍した経済学者である。（1883~1946）

概要

20世紀最大の経済学者の一人である。その余りの業績から経済学の巨人とも呼ばれる。

代表作は「貨幣改革論」、「貨幣論」、「雇用、利子及び貨幣に関する一般理論」。この三つをケインズ三部作というが、特に「雇用、利子〜」は一大センセーションを巻き起こし、ケインズ革命を実現させた。

略歴

1883年ケンブリッジにて生まれる。父親はケンブリッジ大の経済学教授であった。1902年ケンブリッジ大キングスカレッジに入学したケインズは経済学でなく数学を専攻。その後、当時の経済学の重鎮、ケンブリッジ学派を作ったアルフレッド・マーシャルに師事。経済学を志す。

大学を出たケインズはイギリスのインド省に入省するが長く続かず、1908年にケンブリッジ大に戻り経済学講師としての職を得る。1919年、第一次大戦講話条約の内容に憤慨し大蔵省を辞職。その後執筆活動に励む。

性格

一言で言えばエリート主義でプライドが高い。その余りの傲慢さは天才ケインズのマイナスの面として批判されることもある。論敵に対しては勿論、師匠であるマーシャルに対しても激しい暴言を残していたりと色々酷い。ケインズのエリート主義を端的に示すのが「ハーヴェイロードの前提」という言葉である。

ハーヴェイロードの前提

ハーヴェイロードの前提とは、ケインズ経済学において経済政策は少数の（ケインズのような）賢い人によって運営されるという言葉。ケインズの生まれ育ったエリートの集住地、ハーヴェイロード6番地にちなむ。ケインズの中ではこの少数の賢い人というのは必ずしも選挙で選ばれる必要はなかった。あんまりなこの前提は後にケインズ政策の格好の叩き材料になっていった。→関連：ノブレスオブリージュ

業績

不景気の時に政府が財政支出を増やす（公共事業を行う）という、ケインズ政策の提言をする。
IMF（国際通貨基金）やIBRD(世界銀行)の設立に関わる。
経済学部の人が習うマクロ経済学は、この人がその基礎を作った。
1930年代の大恐慌時、ハイエクとラップで勝負アメリカの政策について激しい論争を繰り広げた。

ケインズの経済政策

ケインズの経済理論は、有効需要と乗数理論、に代表される。

ケインズの不況観

ケインズは当時経済学会を席巻していた新古典派経済学を否定し新しい理論を打ち立てた。

ケインズ以前の不況論：新古典派

新古典派は供給はそれ自体需要を創作する（セイの法則）、つまり物を作れば作った分だけ売れるという前提をおいた。よって供給が滞れば不況になる→サプライサイド不況。
更に新古典派は、価格メカニズム（人が増えたら賃金が下がって、そのぶん雇用者は失業者を新たに雇えるという考え）において失業者は摩擦的失業者と自発的失業者の二つに大別した。摩擦的失業者とは価格メカニズムが働く途中の失業者（転職途中の失業者）であり、時間と共に消えるものとされる。つまり新古典派では、長い目でみれば、仕事を探しているのに見つからない失業者は存在しないことになる。

ケインズの新古典派への反論

⑴に関してケインズは、文化形成期ならともかく、物余りの現代ではそんなことはありえなく、供給ではなく需要の不足が不況の原因であるとした。→ディマンドサイド不況。

例えば貴方がある年に車を一台買えば、次の年には車を買う必要はなくなる。つまり需要がなくなる。もし国民の殆どが車を買い終わってしまったら、車を欲しいと思う人はいなくなり、車が売れなくなる。これが沢山の業界で起きれば社会全体が不況になるのだ。

これは現代の日本人からすれば当たり前かもしれないが当時は画期的な理論であった。

⑵に関してもケインズは反論する。ケインズは、一国の総有効需要を満たすのに、全ての国民が働く必要はないと主張。

例えば、ある100人の集落があったとしよう。もし住民全員に一台づつ車を配るとなった場合、その100台の車を作るのに90人が必要だとすると、10人は要らなくなってしまう。つまりその10人は仕事がしたくても、仕事が見つからない非自発的失業者となるのだ。もちろんこの場合の集落は、実際にはアメリカであったり、日本であったりする。

これらが有効需要の理論である。

需要が足りなくて不況になるなら、需要を増やせば良いんじゃね？

→それが乗数理論である。

乗数理論

ケインズは需要を高めるには消費と投資を増やせば良いと考えた。その中でも特にケインズが注目したのは政府の支出である。

乗数理論は恐ろしく簡単に言えば、

「不況になったら政府は借金してでも一杯金使おうぜ。借金は不況が終わった後、増税して返せばいいし」

という理論である。

乗数理論の数式は

△Y=(1/（１−β）)△I

Y＝国民所得（これを増やせば不況は治る）

β＝限界消費性向（収入のうちどれくらい使うかの割合。これが0.9なら、国民は収入の90%を使う、0.3なら収入の30%を消費するということだ）

I=投資量（ここでは政府の支出）

これだけではちょっと難しいので、ここは実例で説明してみよう。

ここでは仮に、限界消費性向を0.9として考えてみよう。

政府が1000万円借金をして、それを公共事業で使ったとする。
公共事業を頼まれた建設会社は、仕事の報酬として1000万円をゲットする。
その建設会社はその1000万円のうち900万円で新しく車を買った。
車会社は車を売ったので収入が900万円増えた。
車会社はその増えた900万円のうち、810万円で新しく広告をだすことにした。
広告会社は車会社から810万円を得られたから、そのお金で別の物を買う。
広告会社に物を売った会社は、そのお金で何かを買う
以下ゼロになるまでループ。

　こうして、最初の1000万からスタートした投資は最終的には1000万を遥かに超えた消費を生み出した。（細かい計算は省くが、この場合は一億円の消費が新たに生まれた、最初の借金を抜いても9000万もお得）

これが乗数理論である。

ケインズ政策の評価

ケインズの政策は発表当初から主に若い経済学者の間で大流行した。反対する学者もいたが、結果的にアメリカ政府はケインズ政策を取り入れ、ニューディール政策を実施。日本でも高度経済成長期には大量の公共事業や、麻生内閣の定額給付金など積極的に取り入れている。

しかし、その現代では効果は疑問視する声が多く、理論面での権威は70年代に自由主義にとって変わられてし合った感がある。

ケインズへの主な批判として、

国が借金して公共事業した結果が、この有様だよ！（日本の借金900兆円）
国がお金を使う時に恣意的になってるよ！　建設会社ばっか贔屓すんなよ（官民癒着）
ケインズ政策でアメリカの不況が治ったとかいうけど、実際は世界大戦のお陰だろ！
お前の論文は結論ありきで進みすぎなんだよ！
大体、お前偉そうなんだよ！

　などである。

　そもそも、公共事業を増やすと言う事は大きな政府を目指すと言う事であり、自由主義とは反するものである。市場主義者にとってケインズの政策はとうてい容認できる物ではなかったのだ。

　しかしそれでも尚、現代でもケインズ政策をとっている政府は少なくない。その理由としてケインズ政策は「不況は政府が頑張れば何とかなる」というスタンスあるだろう。ケインズと同時期を生きた市場主義者のハイエクやシュンペーター等は市場に任せれば何とかなる。逆に言えば不況に対して人間が意識的にできることは無いと言っているのだ。人間は不都合が起きた時にそれを何とかしたいと考えるものだ。ケインズはその点で他の市場主義者とは一線をかくし、20世紀の社会に大きな影響を与える事ができたのだろう。

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