暗号通貨とは、仮想通貨の一種である。
暗号通貨とは「crypto currency」の和訳語であり、主に"Satoshi Nakamoto"と名乗る人物が投稿した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」[1]を元に作られ2009年に初めて発行された「Bitcoin」とそれを改良して作られたコイン群、さらにはそれらに影響を受けつつ新たに開発された仮想通貨群の事を指す。
これら通貨の最大の特徴は「この通貨の価値を保障したり自由には新規発行したりできる絶対権限者が存在しない」ということである。通貨の価値を保証するのは利用者である。
暗号通貨のウォレット(財布)にはAPIが用意されており、これを使って銀行などのサービスを作ることも出来る。
Bitocoinはその登場以後徐々に信頼性を得て価値は上昇していき、さらに追随する新規コインも次々に登場していった。2018年1月現在の主な暗号通貨にはBitcoin(ビットコイン。通貨単位BTC)の他、Ethereum(イーサリアム。通貨単位ETH)やRipple(リップル。通貨単位XRP。ただし厳密に言うとRippleは通貨名ではない)などがある。
Bitcoinが「大幅に価値が上昇した」ことが有名になると暗号通貨全体に注目が集まり投資・投機資金が流入。2017年頃から一種のバブル状態となっている。Bitcoin、Ethereum、Rippleの時価総額は2018年1月時点でそれぞれ数兆円に到達しており、暗号通貨全体でいうと数十兆円以上に膨れ上がっている。この現象を17世紀のオランダで起きた「チューリップ・バブル」に喩えて崩壊を懸念する声も少なくない。
Butcoinを含む多くの暗号通貨では、通貨を保証する者達は電気代などを代償にしてコインを得る「マイニング」という行為を行うことが出来る。
取引を行うには「マイニング」が不可欠であり、これ無しで通貨のやり取りをすることは出来ない。マイニングは取引の整合性を確認するものであり、マイニングを終えた取引はブロックという塊にまとめられてブロックチェーンというブロック情報が連なっている物の最後尾に追加されていく。このチェーンは不正などによってたまに分岐するが、そういったものは不正を行ったPCの採掘速度を上回るスピードで他の正常なPC全体が採掘を行えば自然と正しい分岐の方に誘導される。
マイニングで得たコインは誰かに配るも良し、換金するも良し、物を買うも良し。現金と同じように使うことが出来る。だが日本は仮想通貨を規制するか否かを検討中であるので、同じように使えるからといって違法行為に使ってはいけない。
ただしその後の暗号通貨の多用化によって、設計が全く異なりマイニングという行為が不要な暗号通貨も登場している。
ウェブサイト訪問者の端末を利用し、無許可で暗号通貨の採掘(マイニング)を行う手法。
ウェブサイトにJavaScriptのコンポーネントを埋め込んでおき、閲覧に使われているデバイスの処理能力を暗号通貨の採掘に利用する。個々のデバイスの貢献が僅かであっても、塵も積もればで、最終的には儲けられる。
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最終更新:2025/12/06(土) 22:00
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