名目利子率

名目利子率（nominal interest rate）とは、経済学の言葉である。関連性の高い言葉は実質利子率である。

概要

定義

名目利子率とは、一定の期間のなかでお金の借り手がお金の貸し手に支払う利子の総額と元金の比率を示した数値である。

表記

名目利子率は年率の百分率で示すことが一般的である。つまり、1年間のなかでお金の借り手がお金の貸し手に支払う利子の総額を分子にして、元金を分母にして、分数を作り、その分数を小数に変換してから100を掛けて百分率で示すことが一般的である。

経済学ではしばしば名目利子率をiと表記する。

慣習

新聞で発表される利子率のほとんどが名目利子率である^[1]。銀行が顧客に提示する利子率もほとんどが名目利子率である。

性質

名目利子率は、日本銀行券（紙幣）や貨幣（硬貨）といった現金通貨の形態のまま通貨を保有する行為の機会費用である^[2]。

現金通貨の形態のまま通貨を保有すると、その現金通貨を銀行に預金して銀行から名目利子率の分だけ利子を受け取ることが不可能になる。

令和X年1月1日の時点で現金通貨が100円あり、名目利子率が4％でインフレ率が3％で実質利子率が1％であるとする。銀行に1年間預けると得られる収益は「令和X年1月1日の時点の円で換算して1円」となる。現金通貨の形態のまま通貨を保有するとインフレのため通貨価値が減って発生する損失は「令和X年1月1日の時点の円で換算して3円」である。現金通貨の形態のまま通貨を保有すると1円を儲け損ねて3円を直接的に損するので、合計で4円の機会費用が生まれる。つまり、現金通貨の形態のまま通貨を保有すると実質利子率の分だけ儲け損ねてインフレ率の分だけ直接的に損するので、合計で「実質利子率＋インフレ率」の分の機会費用が生まれ、フィッシャー方程式により名目利子率の分の機会費用が発生する^[3]。

名目利子率が高いほど、現金保有の機会費用が高くなるので、現金保有をとりやめて銀行に預金する人が増える。

名目利子率が低いほど、現金保有の機会費用が低くなるので、銀行預金を解約して現金保有をする人が増える。

閉鎖経済の国における名目利子率の決定

マネーサプライが増えると名目利子率が短期において下落し長期において上昇する

閉鎖経済の国でマネーサプライが増えると、物価が硬直的な短期において名目利子率が下落し、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇する。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

流動性選好理論モデルにおいて、実質貨幣残高M/P需要曲線は右肩下がりになる^[4]。名目利子率iが上昇すると人々が債券を購入したり銀行預金を保有したりして現金通貨を保有しなくなって実質貨幣残高M/Pを少なく求めるようになり、名目利子率iが下落すると人々が債券を売却したり銀行預金を解約したりして現金通貨を保有するようになって実質貨幣残高M/Pを多く求めるようになるからである。

流動性選好理論モデルにおいて、実質貨幣残高M/P供給曲線は垂直線になる^[5]。中央銀行は名目利子率iがどのような数値であってもマネーサプライMの供給を好みの数値に決められる。

中央銀行が買いオペレーションなどの資金供給オペレーションをしてマネーサプライMの供給を増やすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も増え、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落する。

中央銀行がマネーサプライMの供給を増やしたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。貨幣数量説に従うと、マネーサプライMの供給が増えると長期において物価Pが上昇し、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇する。

マネーサプライが減ると名目利子率が短期において上昇し長期において下落する

閉鎖経済の国でマネーサプライが減ると、物価が硬直的な短期において名目利子率が上昇し、物価が伸縮的な長期において名目利子率が下落する。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

中央銀行が売りオペレーションなどの資金吸収オペレーションをしてマネーサプライMの供給を減らすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も減り、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇する^[6]。

中央銀行がマネーサプライMの供給を減らしたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。貨幣数量説に従うと、マネーサプライMの供給が減ると長期において物価Pが下落し、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落する。

本項目の理論の好例は1980年代のアメリカ合衆国である。1980年代のアメリカ合衆国はポール・ボルカーFRB議長がマネーサプライMの供給を減らしてディスインフレーションを敢行し、短期において名目利子率を上昇させ、長期において名目利子率を下落させた。ポール・ボルカーは1979年10月に金融引き締め政策を発表し、1979年10月に10％だった名目利子率を1980年に12％へ上昇させ、1981年に14％へ上昇させた。しかし物価とインフレ率の低下に従って名目利子率を下落させ、1986年には6％にまで下落させた^[7]。

実質GDPが増えると名目利子率が短期において上昇し長期において様々に変化する

閉鎖経済の国で実質GDPが増えると、物価が硬直的な短期において名目利子率が上昇し、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇したり下落したりする。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

実質GDPが増えると、所得と支出が増えて貨幣を必要とする取引が増えて実質貨幣残高M/Pへの需要が増えるので、実質貨幣残高M/P需要曲線が右に平行移動する^[8]。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って上に移動し、名目利子率iが上昇する。

実質GDPが増えたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。

正の需要ショックが起こって物価Pの上昇を伴いつつ実質GDPが増えていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動して名目利子率iが上昇する。

有利な供給ショックが起こって物価Pの下落を伴いつつ実質GDPが増えていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動して名目利子率iが下落する。

実質GDPが減ると名目利子率が短期において下落し長期において様々に変化する

閉鎖経済の国で実質GDPが減ると、物価が硬直的な短期において名目利子率が下落し、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇したり下落したりする。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

実質GDPが減ると、所得と支出が減って貨幣を必要とする取引が減って実質貨幣残高M/Pへの需要が減るので、実質貨幣残高M/P需要曲線が左に平行移動する。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って下に移動し、名目利子率iが下落する。

実質GDPが減ったあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。

負の需要ショックが起こって物価Pの下落を伴いつつ実質GDPが減っていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動して名目利子率iが下落する。

不利な供給ショックが起こって物価Pの上昇を伴いつつ実質GDPが減っていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動して名目利子率iが上昇する。

変動相場制を採用する小国開放経済の国における名目利子率の決定

マネーサプライが増えると名目利子率が短期において一定となり長期において上昇する

変動相場制を採用する小国開放経済の国でマネーサプライが増えると、物価が硬直的な短期において名目利子率が一定となり、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇する。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

中央銀行が買いオペレーションなどの資金供給オペレーションをしてマネーサプライMの供給を増やすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も増え、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を下回る。そうなると国際的投資家が自国発のキャリートレードを実行し、自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる。短期で物価が硬直的なので実質為替レートも上昇し、純輸出が増えて実質GDPが増える。すると実質貨幣残高M/P需要曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って上に移動し、名目利子率iが上昇して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

中央銀行がマネーサプライMの供給を増やしたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。貨幣数量説に従うと、マネーサプライMの供給が増えると長期において物価Pが上昇し、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇する。

マネーサプライが減ると名目利子率が短期において一定となり長期において下落する

変動相場制を採用する小国開放経済の国でマネーサプライが減ると、物価が硬直的な短期において名目利子率が一定となり、物価が伸縮的な長期において名目利子率が下落する。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

中央銀行が売りオペレーションなどの資金吸収オペレーションをしてマネーサプライMの供給を減らすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も減り、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を上回る。そうなると国際的投資家が外国発のキャリートレードを実行し、自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる。短期で物価が硬直的なので実質為替レートも下落し、純輸出が減って実質GDPが減る。すると実質貨幣残高M/P需要曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って下に移動し、名目利子率iが下落して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

中央銀行がマネーサプライMの供給を減らしたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。貨幣数量説に従うと、マネーサプライMの供給が減ると長期において物価Pが下落し、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落する。

政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると短期において純輸出が減るという形で実質GDPが減って名目利子率が一定となる

変動相場制を採用する小国開放経済の国で政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると、物価が硬直的な短期において純輸出が減るという形で実質GDPが減って実質GDPが元通りになって名目利子率が一定となる。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると、所得と支出が増えて貨幣を必要とする取引が増えて実質貨幣残高M/Pへの需要が増えるので、実質貨幣残高M/P需要曲線が右に平行移動する。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って上に移動し、名目利子率iが上昇する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を上回る。そうなると国際的投資家が外国発のキャリートレードを実行し、自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる。短期で物価が硬直的なので実質為替レートも下落し、純輸出が減って実質GDPが減る。すると実質貨幣残高M/P需要曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って下に移動し、名目利子率iが下落して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると短期において純輸出が増えるという形で実質GDPが増えて名目利子率が一定となる

変動相場制を採用する小国開放経済の国で政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると、物価が硬直的な短期において純輸出が増えるという形で実質GDPが増えて実質GDPが元通りになって名目利子率が一定となる。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると、所得と支出が減って貨幣を必要とする取引が減って実質貨幣残高M/Pへの需要が減るので、実質貨幣残高M/P需要曲線が左に平行移動する。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って下に移動し、名目利子率iが下落する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を下回る。そうなると国際的投資家が自国発のキャリートレードを実行し、自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる。短期で物価が硬直的なので実質為替レートも上昇し、純輸出が増えて実質GDPが増える。すると実質貨幣残高M/P需要曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って上に移動し、名目利子率iが上昇して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

固定相場制を採用する小国開放経済の国における名目利子率の決定

マネーサプライが増えると短期においてマネーサプライが減って名目利子率が一定となる

固定相場制を採用する小国開放経済の国でマネーサプライが増えると、物価が硬直的な短期においてマネーサプライが減ってマネーサプライが元通りになり名目利子率が一定となる。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

中央銀行が買いオペレーションなどの資金供給オペレーションをしてマネーサプライMの供給を増やすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も増え、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を下回る。そうなると国際的投資家が自国発のキャリートレードを実行し、自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる圧力を加える。それに対して中央銀行が自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる圧力を加え、名目為替レートを一定に保つ。中央銀行の自国通貨買い・外国通貨売りによって外貨準備高が減ってマネーサプライMの供給が減り、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も減り、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

マネーサプライが減ると短期においてマネーサプライが増えて名目利子率が一定となる

固定相場制を採用する小国開放経済の国でマネーサプライが減ると、物価が硬直的な短期においてマネーサプライが増えてマネーサプライが元通りになり名目利子率が一定となる。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

中央銀行が売りオペレーションなどの資金吸収オペレーションをしてマネーサプライMの供給を減らすと、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も減り、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を上回る。そうなると国際的投資家が外国発のキャリートレードを実行し、自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる圧力を加える。それに対して中央銀行が自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる圧力を加え、名目為替レートを一定に保つ。中央銀行の自国通貨売り・外国通貨買いによって外貨準備高が増えてマネーサプライMの供給が増え、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も増え、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると名目利子率が短期において一定となり長期において様々に変化する

固定相場制を採用する小国開放経済の国で政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると、物価が硬直的な短期において名目利子率が一定となり、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇したり下落したりする。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

政府購入や消費や純輸出が増えるという形で実質GDPが増えると、所得と支出が増えて貨幣を必要とする取引が増えて実質貨幣残高M/Pへの需要が増えるので、実質貨幣残高M/P需要曲線が右に平行移動する。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って上に移動し、名目利子率iが上昇する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を上回る。そうなると国際的投資家が外国発のキャリートレードを実行し、自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる圧力を加える。それに対して中央銀行が自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる圧力を加え、名目為替レートを一定に保つ。中央銀行の自国通貨売り・外国通貨買いによって外貨準備高が増えてマネーサプライMの供給が増え、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も増え、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って右下に移動し、名目利子率iが下落して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

実質GDPが増えたあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。

正の需要ショックが起こって物価Pの上昇を伴いつつ実質GDPが増えていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動して名目利子率iが上昇する。

有利な供給ショックが起こって物価Pの下落を伴いつつ実質GDPが増えていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動して名目利子率iが下落する。

政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると名目利子率が短期において一定となり長期において様々に変化する

固定相場制を採用する小国開放経済の国で政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると、物価が硬直的な短期において名目利子率が一定となり、物価が伸縮的な長期において名目利子率が上昇したり下落したりする。そのことはタテ軸名目利子率i-ヨコ軸実質貨幣残高M/Pの流動性選好理論モデルで分析できる。

政府購入や消費や純輸出が減るという形で実質GDPが減ると、所得と支出が減って貨幣を必要とする取引が減って実質貨幣残高M/Pへの需要が減るので、実質貨幣残高M/P需要曲線が左に平行移動する。短期において物価Pが硬直的なので、実質貨幣残高M/P供給曲線が動かない。このため均衡点が実質貨幣残高M/P供給曲線に沿って下に移動し、名目利子率iが下落する。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも下落し、世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値を下回る。そうなると国際的投資家が自国発のキャリートレードを実行し、自国通貨売り・外国通貨買いを行って名目為替レートを上昇させる圧力を加える。それに対して中央銀行が自国通貨買い・外国通貨売りを行って名目為替レートを下落させる圧力を加え、名目為替レートを一定に保つ。中央銀行の自国通貨買い・外国通貨売りによって外貨準備高が減ってマネーサプライMの供給が減り、短期において物価Pが硬直的なので実質貨幣残高M/Pの供給も減り、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動し、均衡点が実質貨幣残高M/P需要曲線に沿って左上に移動し、名目利子率iが上昇して元通りの水準に戻る。短期において期待インフレ率が一定なので実質利子率rも上昇して世界共通実質利子率r*とその国固有のリスクプレミアムθの合計値に戻る。

実質GDPが減ったあとに長期になると、物価Pが伸縮的になって変動する。

負の需要ショックが起こって物価Pの下落を伴いつつ実質GDPが減っていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が右に平行移動して名目利子率iが下落する。

不利な供給ショックが起こって物価Pの上昇を伴いつつ実質GDPが減っていたのなら、実質貨幣残高M/P供給曲線が左に平行移動して名目利子率iが上昇する。

関連項目

• 利子
  • 実質利子率
• 利回り
• 短期金利
• 長期金利

• 経済
• 経済に関する記事の一覧

脚注

1. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』87ページ
2. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』134ページ、311ページ
3. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』133～134ページ
4. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』312ページ
5. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』311ページ
6. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』313ページ
7. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』315ページ
8. *『マンキュー マクロ経済学Ⅰ 入門編 第3版（東洋経済新報社）N・グレゴリー・マンキュー』120ページ、315ページ、316ページ