大東亜共同宣言

大東亜共同宣言とは、大東亜戦争中の1943年11月6日に発表された共同宣言である。

概要

1943年2月にガダルカナル島争奪戦に敗れて以来、大日本帝國陸海軍は守勢に回らざるを得なくなっていた。大本営政府連絡会は不利な状況下でも戦争を完遂し、大東亜共栄圏の確立を内外に示すべく、日本の影響下にある国や傀儡政権を集めて会議を開く事にした。

参加国は大日本帝國(東條英機首相)、ビルマ国(バー・モウ首相)、満州国(張景恵)、フィリピン共和国(ホセ・ペー・ラウレル大統領)、タイ王国(ワン・ワイタヤコン首相代行)、汪兆銘政権の6ヶ国であった。当初自由インド仮政府は呼ばれていなかったが、同政府からの強い要望によってオブザーバーとしてスバス・チャンドラ・ボース主席が参加する事になった。11月5日、開催地・東京に集まった各国の代表者によって全会一致で採択され、翌6日に共同宣言に至った。この会議でボースは熱弁を振るって東條首相の心を動かし、惜しみない支援を確約させた。

大東亜共同宣言は、米英が結んだ大西洋憲章に対抗したものとされる。「大東亜各国は連携して戦争を完遂し、米英の桎梏(しっこく)から解放」を主目標とし、「人種差別の撤廃」「大東亜各国の共存共栄」「自主独立と互助敦睦」「伝統の尊重」「相互援助による経済発展」の5つの要綱からなる。この宣言の骨子は1943年5月に決定された大東亜政略指導大綱を基にしている。何より革新的だったのは、この会議はアジア人のみで行われた事、そして人種差別撤廃をはっきりと書いている事であった。よく対比される大西洋憲章は白人だけが得をするもので、そこには人種差別が根付いていた。故に、この共同宣言は連合国を大いに焦燥させ、11月27日にカイロ宣言を行わざるを得なくなった。

関連動画

関連項目

• 大東亜戦争
• 日本史