東方昭和伝第三部とは、ユーザ名eleven氏制作「東方昭和伝」の第三部である。
サブタイトルは「連盟脱退編」。
宮中
政治家
官僚
陸軍
外国要人
民間活動家・工作員等
その他モブ役として、射命丸文(マスコミ)・魂魄妖忌(大将級軍人)・森近霖之助(文官)
レイセン(中下級軍人)・高木社長(適時)
国際連盟(こくさいれんめい)
第一次世界大戦後、合衆国大統領ウィルソンの提唱により設立された国際組織。第一次大戦の惨禍をふまえ、戦争によらない国際紛争解決が期待されたが、硬直的な全会一致原則、提唱した当のアメリカが世論の反対で不参加となるなど、その勢力は脆弱なものだった。日本は常任理事国として加盟していた。
内閣書記官長(ないかくしょきかんちょう)
現在の内閣官房長官にあたる役職(ただし「内閣官房」の役所自体は、大正時代に既に設定されている)。現在と違い「国務大臣」にはあたらない勅任官(大臣は親任官)だが、内閣の枢機にあずかる要職であることは同じである。
財閥(ざいばつ)
創業者一族や親族による親会社を中心として、子会社を支配している企業集団。日本では三井・三菱・住友・安田の、いわゆる「四大財閥」をはじめとして、鴻池・渋沢・古川・大倉など幕末から明治にかけて幕府や薩長藩閥と結びついて成長した者や、昭和期に満州で成功した日産など、政界や軍部との関係で財をなした企業家たちが日本経済を支配しており、三井家や岩崎家(三菱)は爵位持ち(男爵)、娘婿が総理大臣(加藤高明、幣原喜重郎)、三井財閥の常務理事だった池田成彬が日銀総裁や大蔵大臣に就任するなど、国家運営にも深くかかわっていた。
ブロック経済(ぶろっくけいざい)
文字通り、他国や他経済域からの影響を排除し、自国とその影響下諸国・地域の枠組内で経済力を維持しようとする、典型的な保護貿易体制。世界恐慌と金本位制崩壊によって自由貿易が立ち行かなくなり、もともと世界中に広大な植民地や保護地域を抱えていたイギリス・フランス・アメリカの各国は、それら地域を市場として自国通貨を徹底的に優遇する通貨圏を形成していったが、これによって各国の経済面での交流が分断され、経済的に弱体な中小国は大国の横暴にますます怨嗟の声を挙げることとなった。
荒木貞夫(あらき さだお 1877~1966)
昭和期の陸軍軍人。最終階級は大将。男爵。「昭和維新」を目指す青年将校らの間で絶大な人気を誇り、皇道派(荒木が軍のことを「皇軍」と呼んだことに由来するとされる)の首領として勢力を振るう。犬養内閣で陸軍大臣に就任し、露骨な皇道派優遇人事をおこなって陸軍中枢から反対派を駆逐していったが、彼らはかえって「統制派」としてまとまり、二・二六事件に至るまでの凄まじい権力闘争を誘発することになった。ただ二・二六事件の前ごろには、既に荒木の人気は失墜しており、同事件後の統制派による報復人事によって第一線を追われる。しかし近衛文麿と親しかったことから、第1次近衛内閣では文部大臣に就任。「皇道教育」と称し、戦時思想の普及・反戦思想弾圧を行った。東京裁判でA級戦犯。終身刑の判決を受ける。
斎藤 実(さいとう まこと 1858~1936)
大正・昭和期の海軍軍人・政治家。最終階級は大将。子爵。海軍の重鎮・山本権兵衛に引き立てられて軍政畑を歩み、第1次西園寺公望内閣から第1次山本権兵衛内閣までの8年・5代の内閣にわたって、海軍大臣を歴任する。大正3年のシーメンス事件(海軍収賄事件)の影響で辞職・予備役編入を余儀なくされるが、大正8年には朝鮮総督に就任。「文治政策」とよばれる穏健な統治を敷く。昭和2年ジュネーヴ海軍軍縮会議に日本全権として参加(イギリスとアメリカの対立で同会議は決裂し、3年後にロンドンで仕切り直されることになる)。アメリカ人との交友が広く(のちの駐日大使グルー等)、また日記を英語でつけるというほどの国際色豊かな人物で、海軍内でも穏健な条約派に属した。それらの性質を買われ、五・一五事件後の挙国一致内閣を組織。辞職後は内大臣として昭和天皇側近に転じる。昭和11年、二・二六事件で襲撃を受け、殺害。
内田康哉(うちだ こうさい 1865~1936)
大正・昭和期の政治家。伯爵。オーストリア、アメリカ、ロシア等の大使・公使を歴任し、第2次西園寺公望内閣で初めて外務大臣。のち、原敬内閣・高橋是清内閣・加藤友三郎内閣の3代・5年にわたって外相を歴任。第1次世界大戦のヴェルサイユ講和会議、シベリア出兵の処理、ワシントン軍縮会議などの多事多難を処理してきたが、在職中に急死した原敬(暗殺)・加藤友三郎(病死)2人の総理大臣臨時代理を務めたという稀有な経歴を持つ。特に加藤首相死去の後継探し中には関東大震災が起こり、山本権兵衛が第2次内閣を組閣するまでの間、震災対策にあたった。昭和6年に満鉄総裁。ここでの関東軍との交流によって、親軍派となる。斎藤内閣で再び外務大臣。「国を焦土としても」のいわゆる「焦土演説」で物議を醸した。
鈴木喜三郎(すずき きさぶろう 1867~1940)
大正・昭和期の官僚・政治家。妻の弟が鳩山一郎。司法官僚として、大審院判事・検事総長などを務める。右翼政治家の大物・平沼騏一郎の直系配下であり、平沼が会長の右翼団体「国本社」にも加盟していた。政治家としては立憲政友会に入党し、田中義一内閣で内務大臣に就任。共産党弾圧(三・一五事件)を手始めに、内務省幹部や地方の県知事を政友会支持者に入れ替えるなどの、露骨な党利党略策を展開。初の男子普通選挙となった第16回衆議院総選挙での大規模な選挙干渉は、野党・立憲民政党のみならず貴族院の反感をも招き、選挙後に辞職となった。しかし党内では義弟・鳩山一郎の支援で勢力を広げ、犬養毅内閣で再び入閣(司法大臣・内務大臣)。五・一五事件後ついに政友会総裁に就任し大命降下を待つのみとなったが、元老西園寺は斎藤実を後継首相に奏選。念願の総理就任はならなかった。斎藤内閣では閣僚を送ったものの、続く岡田啓介内閣では野党路線を取り、入閣した高橋是清(元・政友会総裁)らを党から除名したことから、党内の混乱を招く。昭和11年の第19回衆議院総選挙では議席の4割を失う大惨敗のうえ、党首でありながら自身も落選という大失態を演じ、政友会の衰退は決定的となった。
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最終更新:2025/12/21(日) 21:00
最終更新:2025/12/21(日) 20:00
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