スマートテレビ(Smart TV)とは、ネットを接続し、従来の放送だけではなくネット経由で様々な映像や
インターネットコンテンツも楽しむことができるテレビ、あるいはテレビ受信機のこと。
従来のテレビは、放送局から発信される電波を一方向的に受信し映像を表示させるものである。一方、スマートテレビでは、テレビ放送の視聴のみではなく、コンテンツ事業者から提供されるオンデマンド/ストリーミング映像を選択して視聴したり、映像/SNS等のインターネットコンテンツを楽しむことができる。そのため、有線や無線(WIFI)でのネット接続が必須となる。 双方向性のケーブルテレビやTVチューナー付き携帯電話、スマートフォン、TVチューナー付きパソコン(テレパソ)も広い意味でスマートテレビに含まれる。
ネットとの関わりが大きいが、放送受信する機能が含まれるので機器の仕様としては、放送に関する規約に準拠する必要がある。日本では、携帯電話やデジタル放送の標準規格策定を行う電波産業会(ARIB)でスマートテレビに関する技術標準が検討されている。
パナソニックが2013年4月に発売したスマートビエラは、TVを視聴しながら、声やリモコンでネット検索ができ、その人にあったコンテンツを勧める等の高機能なスマートテレビであるが、2013年7月頃、CM放送を各民放が拒否しているとニュースで取り上げられた。
その理由について、パナソニック及び各放送局から公開されていないが、ネットの一部では、ARIBに準拠していないためと言われている(例えば、ASSIOMA「スマートビエラはなぜ、CMを拒否されたのか?」)。地上デジタルテレビジョン放送運用規定 ARIB TR-B14の8.1.4 「混在表示の禁止と同時表示」の8.1.4.1「 混在表示禁止の原則」では、
受信機に混在表示機能を有することを禁止する。ここで「混在表示」とは、あるコンテンツ提供者が提供者の異なるコンテンツに対して、意図して、一方のコンテンツが他方のコンテンツの内容に自己のコンテンツ内容を関連付けて同時表示する場合、若しくは表示に影響を及ぼす等、異なる複数の提供者からのコンテンツをあたかも同一のごとく視聴者に誤解を招くように表示することを言い、その表示が可能となる機能を混在表示機能と言う。
とある(地上デジタルテレビジョン放送運用規定 技術資料 ARIB TECHNICAL REPORT ARIB TR-B14 5.1版 (第一分冊)(2/2)から引用)。
テレビ放送の画面を表示しているときは、youtube動画等のコンテンツを同時に表示することを禁止している。今見ている映像が放送なのか、ネットコンテンツであるかが分からなくなって視聴者が混乱することを防ぐためと言われている(参考 総務省 「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」 第11回会合)。
掲示板
13 ななしのよっしん
2022/02/18(金) 23:15:42 ID: I4xM+EW0Mq
ヤマダデンキとAmazonが作るスマートテレビのある日常――「FUNAI Fire TVスマートテレビ」誕生の理由
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>最近は「ストリーミング動画サービスは見るけれど、TV番組は全く見ない」という人も少なくない。その文脈から「TVチューナーのないTVが欲しい」という声もよく耳にする。それに対して、FUNAI Fire TVスマートテレビにはTVチューナーが搭載されている。なぜ、TVチューナーを搭載したのか――ヤマダ代表は「最大のキラーコンテンツはTV番組である」とその理由を語る(中略)
開発・製造はヤマダホールディングスと独占販売契約を締結する船井電機に委託。Fire TV搭載のスマートテレビも両社の契約(定型)の延長線にあるという
本邦初Fire TVスマートテレビ、しがらみ増えてコスパ悪くなっちゃったのをラインナップにHD画質混ぜて誤魔化してて泣いた
アメリカ本国だと4KHDR対応かつHDMI2.1端子
(省略しています。全て読むにはこのリンクをクリック!)
14 ななしのよっしん
2022/02/24(木) 01:04:52 ID: gEFig5Tllh
今はテレビ番組もTVerやサブスクで普通に配信されてるし
4月頃に始まる民放キー局のネット同時配信一斉スタートでテレビ番組のリアルタイム視聴も可能になる
そうなるとスマートテレビにTVチューナーを搭載する意義がほぼ無くなると思う
放送業界のテレビ局がネット配信業に参入して生じたトラフィック増大化分は地上波放送網に割り当てられている周波数帯域をインターネット通信網に再分配することで償ってもらおう
15 ななしのよっしん
2022/09/26(月) 22:07:00 ID: I4xM+EW0Mq
大人気!NHK受信料不要の「チューナーレステレビ」それでも大手国内メーカーが参入しない本当の理由
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>B-CASカードを独占的に発行しているビーエス社の代表取締役はNHKからの天下りで、株主の出資比率はNHK(20.99%)にWOWOW(20.18%)、そしてパナソニック(13.96%)、日立(同)、東芝インフラシステムズ(同)などと続き、各民放キー局のBS放送会社も名を連ねる。
ビーエス社広報室は「当社はB-CAS方式と共通インフラを一元的に管理・運用するために、放送事業者と受信機メーカーの協力で設立された」「放送事業者からのカード使用料と、大手家電メーカーからのB-CASカード取扱い手数料が収入元になる」と回答。チューナーレステレビ事業への参入は大手家電メーカーにとって「利益相反」行為になり得るわけだ
最近ドンキやエディオンなど家電量販店でプライベートブランドのチューナーレステレビが店頭販売されているのをよく見かけるようになっ
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最終更新:2024/04/25(木) 15:00
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