WHOIS(フーイズ)とは、インターネット上でのドメイン名、IPアドレス、AS番号(自律ネットワークを運用する組織に割り当てられる番号)の管理者情報やIRR(BGP経路情報のデータベース)等インターネット上の資源の管理情報を検索するためのプロトコル。
もっと詳しいことWikipedia
に委ねよう。
由来は「誰ですか?」を表す、英語の「who is ...」。
WHOISシステムは、システム管理者が、自分の管理下にないIPアドレスやドメイン名の所有者及び管理者の確認や連絡をとるための、電話帳のような役割を果たすことを目的として始まった。
クエリに対して返ってきたレスポンスデータの使われ方は、所有者の連絡先や住所の確認であり、スパムメールやスパイウェアなど悪意のある用途を行う者への対処するために必要不可欠であろう。
ニコニコ大百科的にわかりやすく言えば、
「ええい! このサーバを運営してるのは、誰じゃ!」
「このドメイン名を取得した野郎、どこのどいつじゃ!」
って、思った時に使う便利なツールです。
だが、個人ユーザーなんかは特に、自身の個人情報を晒してまでドメイン取りたくないって思うじゃん?
そんな要望に応えるため、ドメイン販売業者の多くは「WHOIS名義代行サービス」をやっている。
これを利用するとWHOISにはドメイン所有者ではなく名義代行サービス業者の連絡先が公開される。
トップレベルドメインの方針よっては名義代行が禁止するものもある。そう言ったトップレベルドメインは、よっぽど悪質な取得者存在したとされる。
かつての名義代行サービスは有料オプションとしての提供であったため、ボッタクリ価格の裏でもあった。
そんな時は、私設私書箱名義にしたり、WHOIS情報が非公開という方針の「.to」にすがるしかなかった。
現在は無料での名義代行サービスが当たり前のように浸透しているため、個人であっても手軽にドメインが取得できるようになったが、それを悪用し悪質な業者がフィッシング詐欺目的などでドメイン登録を行う等の問題も多くある。
名義代行サービスを利用せずに、自身名義や自身の所属先名義でドメインを所有する者が、もしもネットで炎上した場合は・・・「どうなることやら」って感じ。
→第一次ブログ連戦争、2014年コピペブログ連続炎上騒動、どうして解散するんですか? ほか。
トンガ王国のccTLD「.to」の取得料金は、他とは比べ割高どころか相当ボッタクリ価格であるが、前述とおり、WHOIS情報そのものが基本的に非公開とする数少ない方針である。
名義代行サービスの規約(悪質または公序良俗に反する行為を行うと名義代行サービスを停止して所有者情報を公開する・・・とされていることが多い)に違反して所有者情報が公開されるなどといったトラブルが起こらないアドバンテージがあり、そのような点を考慮した適正価格である。
また「.to」は一部の卑語など登録できない語句が指定されており、アダルトサイト開設やスパム行為を行う運用を厳しく禁じている方針でもあるため、悪質なユーザーを寄せ付けない価格と方針であると言える。
日本では、JPRSが主なドメイン名に関するレジストリ組織となり、WHOISも提供している。IPアドレスおよびAS番号に関するWHOISはJPNICが提供している。
またJPNICは無償のIRRであるJPIRRも提供している。
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最終更新:2026/06/12(金) 10:00
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