団塊の世代とは、戦後の第一次ベビーブーム期前後に生まれた世代を指す言葉である。その時期に関しては複数の解釈があるが、概ね2012年現在における五〇代後半~六〇代前半の世代がこれに該当する。団塊世代、もしくは単に「団塊」と呼ばれることもある。
戦後の復興期、動員されていた兵士が復員し治安や食料供給も安定してくると、国民が子供を増やし育てるだけの余裕が生まれ、出生数が急速に上がった。戦時中の抑圧の反動もあったためか、この時期の出生率は他の時期と比較しても極端に高く、人口ピラミッドの構成にも大きな影響を残す程になった。特に1947~49年は合計特殊出生率が4.0を超えている(つまり一組の夫婦が全国平均で4人以上の子供を産んだ)。
これが第一次ベビーブームであり、この頃生まれた世代が「団塊の世代」と呼ばれている。
これらの世代は戦後教育や1960年代の学生運動の中で成長し、左傾化して関連する団体や運動に参加した人々も多く居るとされる。その一方で当時の企業から「金の卵」としてもてはやされ、中学を卒業した時点で内定をもらい(というより当時の高校や大学への進学率は今ほど高くなかった)、大都市の企業へ集団就職し高度経済成長を担ってきた一面も持っている。しかし「金の卵」の就労環境は必ずしも良好なものではなく、離職者も多かったとされる。
現在では多くの団塊世代が60代に達し、定年退職及びそれに伴う社会保障費の増大が問題になっている。
日本の経済成長を根元から支えてきた一方で「学生運動でやりたい放題やったくせに年功序列や終身雇用の恩恵を思う存分受けた挙句に日本の社会保障費を肥大化させ現世代の資産を食いつぶしている」として批判されることも多い。特にネット上の若い世代層(20代前後)が団塊世代をバッシングすることはよくあり、世代間闘争の様相を呈している。
一方で、日本の第二次産業の技術者として優秀な技能を持った団塊世代も多くいる。現に団塊世代の退職にあたっては技術の引継が問題になるほどであった。一部企業では退職した団塊世代の再雇用を推進した他、韓国や中国など新興国のメーカーが取り入れようとする動きも見られた。
また小売業界では、退職金や老後の貯蓄をたっぷり蓄えた団塊世代を「有望な消費者の集まり」としてみなし、彼らをターゲットにした商品展開を始めている。
余談だが、団塊世代が進学する時期の大学進学率は20%に満たず、更に大半の学生はノンポリであり、主体的・積極的に政治活動に参加していた学生はそれほど多くなかったりする。団塊世代=学生運動というイメージで団塊世代を語ると足を掬われる恐れがあるので注意。
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最終更新:2024/05/03(金) 20:00
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