テレビゲームソフトウェア流通協会とは (テレビゲエムソフトウエアリユウツウキヨウカイとは) [単語記事]

テレビゲームソフトウェア流通協会（Association of Retailers of TV-game Software：通称ARTS）とは、1990代後半の中古ゲームソフト裁判に関連して設立された、ゲームショップの組合である。

概要

1990年代、任天堂に代わりゲーム業界の覇権を握ったソニー・コンピュータエンタテイメント（SCE）とセガ・エンタープライゼズ（SEGA）は、「中古ゲームの存在は新品ソフトの売り上げを阻害し、メーカーに悪影響を与える」という考えのもとゲームショップに対し中古ゲームの取り扱い停止を求めていた。

そしてSCE、SEGAとゲームメーカー数社が東北のゲームショップ FCに訴訟を起こす事態になる。これに対し、中古ゲーム取り扱い停止断固反対派が集結してできあがったのがARTSであった。

最終的には東京と大阪で裁判が繰り広げられることになったが、ARTSの尽力や上昇（カメレオンクラブ FC経営）のARTSへの寝返り、公正取引委員会によるSCE・SEGAへの警告などもあり、2002年 5月には最高裁にて、ショップ側全面勝訴・中古ゲームソフトの販売は合法の判決を勝ち取る。現在はこの判決がコンセンサスと見なされ、ゲームの中古販売が全国のゲームショップで行われている。

任天堂は裁判中、裁判後を通じ中古ゲームソフト販売を黙認する立場をとっており、歴代の上層部は中古ゲーム市場を肯定するような発言まで行っている（「中古」の欄に山内相談役の「見解」が載っている）。むしろ、「ユーザーに飽きられない、長時間遊べるソフトの開発」こそ最大の中古対策である、という姿勢を現在まで維持している。（※ただし元広報部長の今西紘史は中古ゲームソフトそのものは認めつつも、新品発売の1週間後には中古ソフトが並ぶような状況については苦言を呈している。）
任天堂自身も、当時発売していたゲームボーイやNINTENDO64 ソフト（有名どころでは「大乱闘スマッシュブラザーズ」が挙げられる）のパッケージに「中古販売禁止マーク」を表示するなど、判決次第では中古販売禁止を推進する方向にあったと見ることができる。
この騒動の渦中にサービスが開始された、スーパーファミコンとゲームボーイのソフト書き換えサービス「ニンテンドウパワー」においても、旧機種の延命というほかに、中古販売禁止後も旧作タイトルを安定して供給できるように、という目的があったようである。

なお、クラブニンテンドーや昔のソフトがダウンロード購入できるバーチャルコンソールなどは、事実上の中古ゲーム対策ではないかとも言われている。（ただしクラブニンテンドーのシステムはあくまで「新品の販促」であり、バーチャルコンソールも利用するにはプリペイドカードの購入が必要で、これまで中古ゲーム販売を主軸にしてきたゲームショップも利益に与れるシステムにはなっている。）

中古ゲーム裁判終了直前に家庭用ゲーム機市場に参入したMicrosoftは、XBOX、XBOX360共に特に中古ゲームに対するプロテクトを行ってはこなかったが、次世代機であるXBOX 720（※ファンによる仮称）ではオンライン認証を使うことで中古ゲームをはじく仕組みが搭載される・・・との噂が「信頼できる情報筋」から流れているとのことである。（記事）
ただし、この新機種の名前がXBOX one になると発表された後、この機能の見送りが明らかにされた。

中古ゲーム裁判においてメーカー代表として先導してきたソニー・コンピュータエンタテイメント（以下SCE）は裁判終結後も「しかたなく中古販売を認める」姿勢をとっており、その後も何らかの方法で中古ゲームの流通を制限するために議員立法の提出を国会議員に持ちかけたり、ディスク側にチップを仕込むことで認証を行い中古ゲームをはじく特許を取得するなど、現在も中古ゲームの根絶こそがゲームソフトメーカーの利益に寄与するという信念の元動いている。
しかしながら、最近では対抗関係にある新機種XBOX oneにおいて前述のオンライン認証システムの話が出たとき、「（当社の新機種である）PS4は違いますよ」という動画を作成し公開するなど、幾分か対応に変化が見られるようになった。