Vtuber事務所(グループ)とは (ブイチューバージムショとは) [単語記事]

Vtuber事務所(グループ)とは企業が運営するバーチャルYoutuberを対象とした事務所である。

概要

Vtuber 事務所とは企業がVtuberのみを対象として運営している事務所の事で、インターネットのメディアで動画投稿・生放送などの活動を行うVtuberが主に所属する。主にプロによるマネジメントが受けられるというのが大きな特徴であるが、小さいものから大きいものまで数多くの事務所が存在しており、サポートの手厚さも全く異なる。

事務所や会社のバックアップを全く受けずその身一つで活動するVtuberは個人勢Vtuberと呼ばれる。ただ、その中には緩やかなグループ・ユニットを組んでいる者達もいるが、この記事では割愛する。

事務所の特色

Youtuberの事務所と言うとUUUMが有名。Vtuber 事務所は100社以上が存在しており、小規模から大規模な事務所まで数多く存在する。

業界の中でも最王手であるホロライブ、にじさんじや音楽活動に特化したRe:Actや神椿、esportsやFPSをメインとするぶいすぽっ！やネオポルテなどが様々な特色と魅力がある。

事務所によっては海外展開なども積極的に行っておりライバーのバイリンガル化に力を入れているところも多数ある。

事務所に所属するまでの流れ

多くの場合、オーディションを得て事務所に所属する。エントリーシートの記入から面談が主な流れとなっており活動実績や制作物を要求されることもある。小規模な事務所であっても合格するライバーのレベルは高め。英語力、歌唱能力、声優能力、ダンスに加えて特殊な特技や経験も要求される。

下記は一般的な流れ。事務所によってそれぞれ違っており一次面接だけだったり、研修生制度を設けているところもある。年齢制限が設定されているところもあり、実写でのアイドル活動を想定している事務所は20代までという制限があることも。

オーディションの確認: 常設オーディションという形で常にエントリーをしている事務所もあれば、オーディションが不定期に行われる場合もある。自分が入りたい事務所の情報を逐次チェックしよう。
自己紹介動画の作成: エントリーをする前に自分の魅力を伝えるための動画が必要になる。歌唱力、声優能力、特別な特技、動画作りなど最大の力を発揮して動画を作る必要がある。
エントリーシートの提出: 氏名や住所、特技やVtuberの経験などをエントリーシートに必要事項を記入して提出する。

一次選考: 多くの場合はオンライン面接。
二次選考: 多くの場合はオンライン面接だが中にはゲーム実況をしたり、実技面接等もある。
最終面接: オンライン面接、またはオフィスに出向いての面接。

研修生: 事務所によってはここで研修生時代を挟む場合もある。

デビュー決定: おめでとうございます。

企業所属のメリット

アバターの提供
Live2Dのアバターを準備する場合ある程度まとまった大金が必要になるが、会社が用意して提供できる。^[1]
箱推しによって初期からチャンネル登録数を得られる
いきなりチャンネルを解説してもほとんどが視聴者ゼロでスタートし、人気になるまで苦界を味わうことになるが事務所に一定の知名度がある場合、箱推しと呼ばれる「その事務所のライバーだったら応援する！」という層がいるため最初から一定数のチャンネル登録を見込むことができる。
企業案件の獲得
案件が欲しい場合、企業が案件を探して受注してくれる。
広告費の投入
会社が大手企業の場合、一定の予算が組まれているため個人勢では出しえない数百万規模の予算で宣伝を行ってもらえる。

企業所属のデメリット

契約によっては転生（引退した後のインターネット活動）が禁止されることがある
何らかの理由で企業の所属から外れる場合、その後のネット活動を制限される契約がある。契約書はよく読んでからサインしよう。
並行業務の禁止、Vtuber一本で活動することを要求されることがる
事務所に所属する上で、勤めている会社をやめなければいけない場合がある。他のVtuberとのコラボ配信でスタジオに行かなければならなかったり、ダンスや英語のレッスンなど本格的な活動をするならばスケジュールが圧迫され本業ままならないことが多々発生する。スタジオ収録するためだけに静岡から東京まで車で移動していたライバーも存在する。
引退したら空白期間になるリスク
殆どの場合個人事業主として契約することになるが、基本的に守秘義務の問題で「〇〇会社に所属していました」などと履歴書に書くことができない。Vtuberに限った話ではないが多くの場合「大手IT 企業で配信関係の仕事を担当」と記載することになる。
優れたマネジメントを受けられるとは限らない
事務所と一言に言ってもそれは大規模からスタートアップまで存在しており事務所を立ち上げた社員がそもそも未経験で知識がないというパターンも存在する。最悪の場合OBSのセッティングすら聞いても分からないということもある。
赤字だと引退を強いられる可能性
会社経営の場合、利益がないとやってられない。赤字になれば当然いつ畳むかわからない。その場合自分の意志とは関係なく引退になる。会社によっては絵の権利を買い取ることもできるが、すべてが対応しているわけではない。