VIERA(ビエラ)とは、パナソニックが販売するテレビのブランドである。
概要
2003年に地上デジタル放送が開始されるのに合わせ、それまでのブランドであった「タウ」に代わって、液晶およびプラズマテレビのブランドとしてつけられた(ブラウン管テレビについては「タウ」を継続、2007年に販売終了)。
2013年現在、プラズマテレビを販売する唯一のブランドとなっている。
発売当初からネットの利用にも対応したものになっており、Tナビ(現:アクトビラ)により、ネット経由でのサービスを活用できた。
2012年モデルからはスマートテレビへの進歩が行われ「スマートビエラ」として売られるようになった。「ビエラコネクト」として、スマートフォンやタブレット端末のようにアプリをダウンロード、追加することでソフトウェア機能を拡張させることが可能になっている。
2013年モデルにおいては、「マイホーム」機能を搭載、初期画面でテレビのほか、よく利用するサイト、アプリを分割画面で表示させ、テレビとネットを対等な立場で利用できる環境を用意した。
テレビCM問題
パナソニックが2013年4月に発売したスマートビエラは、TVを視聴しながら、声やリモコンでネット検索ができ、その人にあったコンテンツを勧める等の高機能なスマートテレビであるが、2013年7月頃、CM放送を各民放が拒否しているとニュースで取り上げられた。
その理由について、パナソニック及び各放送局から公開されていないが、ネットの一部では、ARIBに準拠していないためと言われている(例えば、ASSIOMA「スマートビエラはなぜ、CMを拒否されたのか?」)。地上デジタルテレビジョン放送運用規定 ARIB TR-B14の8.1.4 「混在表示の禁止と同時表示」の8.1.4.1「 混在表示禁止の原則」では、
受信機に混在表示機能を有することを禁止する。ここで「混在表示」とは、あるコンテンツ提供者が提供者の異なるコンテンツに対して、意図して、一方のコンテンツが他方のコンテンツの内容に自己のコンテンツ内容を関連付けて同時表示する場合、若しくは表示に影響を及ぼす等、異なる複数の提供者からのコンテンツをあたかも同一のごとく視聴者に誤解を招くように表示することを言い、その表示が可能となる機能を混在表示機能と言う。
とある(地上デジタルテレビジョン放送運用規定 技術資料 ARIB TECHNICAL REPORT ARIB TR-B14 5.1版 (第一分冊)(2/2)から引用)。
テレビ放送の画面を表示しているときは、youtube動画等のコンテンツを同時に表示することを禁止している。今見ている映像が放送なのか、ネットコンテンツであるかが分からなくなって視聴者が混乱することを防ぐためと言われている(参考 総務省 「携帯端末向けマルチメディア放送サービス等の在り方に関する懇談会」 第11回会合)。
実際には、民放局の収入源たる広告の視聴時にネットを見られるなど、広告収入の根拠を崩すことが本当の理由であり、民放のビジネスモデルそのものを破壊する恐れを持っている。
もっと裏のことを言えば、テレビ局側の報道とは異なる情報、一般市民が流す情報を簡単に閲覧できるため、テレビ局および関係団体の都合のよい情報操作ができなくなる恐れを持っている。
しかし、このことが明るみになって以後、ネットを通じて逆に宣伝する動きが強まっており、これで売り上げが急進した場合、パナソニックおよび他の家電メーカーが、今後の宣伝方法について変化が起こる可能性もあり、またNHKおよび政府主導による護送船団方式の技術開発、放送行政においても一石を投じる可能性もある。
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