Tik Tok (ティックトック)とは、中国の北京字節跳動科技 (Bytedance、バイトダンス)株式会社が運営する動画ソーシャルアプリである。ニコニコ動画のタグとしては「TikTok」が一般的。
その他のTik Tokについてはこちらを参照。 → Tik Tok
概要
Vineのように短い動画を投稿できるが、15秒から60秒というVineよりも長い動画を、音楽に載せて投稿できる点が異なる。主に投稿者自身の顔を映し、音楽に合わせて踊る、口パクをするといった動画が投稿されている。また、他の投稿者の動画と組み合わせたものが投稿できる「デュエット」の機能がある。
2018年現在、登録者数(おそらく世界合計)は4000万人を超えており、調査によっては中学生の半数ほどが視聴経験があるといった結果が出るなど、主に10代を中心に流行している。芸能人やYouTuberの中にも利用している人物がいる。
YouTubeをはじめとする多数の場所で広告を出しているが、「広告がうざい」として話題になっている。使われているBGMとして有名なもので「バンバンバン(bang bang bang)」という歌詞が入っているものがあるが、その曲名はアルバニア人のシンガーソングライター、Flori Mumajesiの『Beautiful』である。
課題/問題
プライバシーの問題
投稿者自身の顔を映す場合、その性質上「顔出し」になる。そのデメリットについての説明は「顔出し」の記事に書かれているのでここでは詳しく述べることはしないが、ニコニコ動画やYouTubeにTikTokの動画が無断転載されているという点については留意した方がよいだろう。
もし後に転載投稿者に削除を求めても、おそらく無視・拒否されたり、アカウント自体がネットから失踪していたりする場合もあるため、削除されない可能性が高い。その場合、転載先の動画サイトの運営会社に著作権侵害として削除を求めることはできる。ただし、それで削除に応じるかどうかは送った要望の内容や運営会社の方針次第である上、仮に炎上している場合は消す前に動画が広まってしまい、「消すと増えます」という状態になるため、あまり効果的ではない。
TikTokは13歳以上を対象としたアプリであり13歳未満はアカウント作成に制限がかかるが、虚偽の情報入力でも通ってしまうため、13歳未満の児童が使用できてしまう。そのため、プライバシー意識が充分でない子供たちの情報保護が十分になされていないとの指摘が出ている。 [1] [2]
著作権の問題
使用楽曲の著作権の問題がある。
公的な楽曲についてはワーナーミュージックグループやJASRACと利用許諾契約を結んでいるものの、ニコニコ動画で流行したアニメのMAD動画が音源として使われていたケースもあり、やや不透明な部分も残っている。
また、TikTokからの他動画への転載だけでなく、TikTokそれ自体にも他サイトからの音楽や動画の無断転載が増えているという。[3]
情報収集の問題
「中国政府への情報漏えいを行い、政府による情報収集に協力している」との疑惑がアメリカ合衆国より指摘されている。
トランプ政権ではTikTokの利用を禁止する大統領令を出し、バイトダンスに対しては米国事業の売却を指示していた。
日本においても、アメリカの行動を受けてその意向に沿う形で、TikTokの使用制限を提言する検討が行われているという。[4] [5] [6]
中国メディアはこれを「窃盗」「公開強盗」と表現して非難し、中国政府が十分な対抗措置を検討していると報じている。また、バイトダンスがアメリカの強制売却命令にやむなく従う姿勢を見せたことから、中国国内でもバイトダンスに対するバッシングが起きているという。 [7] [8]
バイデン政権になってからは、利用を禁止する大統領令は一旦撤回し、改めて米国民の機微情報を保護する対策の検討を指示する大統領令を出している。この大統領令は米国事業の売却命令には影響しないという。[9]
Musical.ly
バイトダンスは2017年12月に、欧米で人気があったアプリ「Musical.ly」(ミュージカリー)を買収、その後Musical.lyを閉鎖しTikTokに統合しているが、買収はCFIUS(対米外国投資委員会)の承認を得ていなかった為、CFIUSが調査を行なっている。[10]
関連動画
関連生放送
関連項目
関連リンク
-
Tik Tok
- 公式サイト
- tiktok_japan (@tiktok_japan)
- Twitter 公式アカウント
- tiktok (@tiktok_japan)
- instagram 公式アカウント
- 【独自】TikTok運営会社が一般投稿装い動画宣伝…協力者に歩合制報酬、年500万円も
2022.1.24
脚注
- *「TikTokが児童プライバシー保護法に違反し続けている」と20団体が連名で訴状を提出 (Gigazine 2020年05月15日 12時00分)
- *TikTok、子供たちのプライバシー侵害をめぐりFTCとの和解に合意--罰金は約6億円超 (CNET News 2019年02月28日 09時23分)
- *TikTokアプリレビューより
- *日本でもTikTokが禁止に?本当に“中華製スパイアプリ”なのか (Yahoo!ニュース 8/2(日) 15:46)
- *TikTokなどの中国発アプリの利用制限を提言? 自民党「ルール形成戦略議連」の思惑とは (ABEMA TIMES 8/5(水) 9:51配信)
- *「TikTok」も 中国アプリ利用制限の法整備 自民党議連が要求へ (NHK 2020年7月28日 19時08分)
- *中国、米国へのTikTok事業売却を「公開強盗」と非難。対抗措置も? (Engadget日本版 2020.08.05)
- *四面楚歌のTikTok、マイクロソフトと交渉で中国内からも批判 (日経ビジネス 2020年8月6日)
- *バイデン米大統領、TikTokなど利用禁止を撤回、商務長官に新たな対策検討指示
2021.6.15
- *米、中国アプリTikTokの米企業買収を調査 安保リスク視野
2019.11.2
- 14
- 0pt
https://dic.nicovideo.jp/t/a/tiktok