『PRODUCE 101』とは、韓国系音楽専門CSチャンネルであるMnetで放送された公開オーディション番組。本項ではMnetで放送されたシリーズを取り扱う。
日本のオーディション番組は通常、芸能事務所に所属していない元タレントか素人が参加するオーディション番組なのだが、本家では様々な事務所に所属するタレントも参加しているケースがあることに加え、韓国の視聴者(国民プロデューサー)による投票結果の順位でデビューメンバーが決まるという特徴がある。第3弾にあたる「PRODUCE 48」のみ上位12名のデビューだが、その他のシーズンでは上位11名がデビュー対象となっている。
また、本シリーズでデビューが決まったメンバー以外にも注目が集まって別パターンでデビューするという動きもあるように、本シリーズを通じて原石を見つかったり、別グループとしてデビューするケースも存在する。
大まかな流れとしては後述の審査内容を通じて候補者を絞っていき、最終投票結果の上位11名(12名)に留まったメンバーが合格者となり、グループデビューが確約となる流れとなっている。参加者は自身の得意分野をいかにK-POPというフィールドで活かすことができるか、そして、実力を伸ばしつつもスター性が発揮できることをアピールできるかがポイントとなる。
本項では日本版である『PRODUCE 101 JAPAN』シリーズのあり方や出身ユニットの活動にも影響を及ぼした重要な出来事であること、オーディション番組としては異例の逮捕者が出るなどの社会的影響の強さからシーズン3とシーズン4で発覚した問題について記述する。詳細は各種まとめサイトやWikipediaを参照にしていただきたい。
発端は「PRODUCE X 101」最終回での投票集計であった。その時の集計結果を分析した所、練習生間の得票数の差が同一であること等から、投票結果の操作を行ったのではないかという疑惑が持ち上がる。そして、国民プロデューサー側と思われる視聴者団体が刑事告訴を視野にいれた弁護士費用のためのクラウドファンディングを敢行し、成功。その一方で、放送審議委員会に対して番組に関する苦情が殺到。これにより疑惑に関する報道が連日取り沙汰されるようになる。
Mnet側は集計エラーこそあったが順位に変動がないことを報告。だが、社内調査を行った所、事実関係の把握に限界があると判断し、公信力のある捜査機関に捜査を依頼するとコメント。その後、2019年7月31日午後にソウル地方警察庁サイバー捜査隊がCJ ENMの「PRODUCE X 101」制作陣の事務所やSMS投票を集計した業者への捜査を行った(同年8月12日にも家宅捜索を敢行)。
9月6日に「PRODUCE 48」を含むPRODUCE 101シリーズ、同じくMnetで放送された「アイドル学校」についても投票操作疑惑があること、そのことを理由に捜査対象となっていることが明らかとなった。その後、様々な事実が明らかとなるがMBCの調査報道番組「PD手帳」による当疑惑に関する報道はかなり重い内容である。
2019年11月5日午後、ソウル中央地裁のミョン・ジェグォン令状担当部長判事はアン・ジュニョンプロデューサー等2人の制作陣に対して逮捕状を発行。これによりMnetも正式に謝罪を述べたうえで捜査への協力と生じた責任を取る旨を表明。併せて今回の事件で被害を受けたアーティストに対する推測報道は控えてほしいと呼びかけた。
2019年11月6日放送のSBS 8 ニュースにて警察の取り調べで「PRODUCE X 101」と「PRODUCE 48」の順位操作容疑を認めたと報道された。併せてシーズン2まではそのような事実はないと否認している旨も報じられた。
IZ*ONEに関してはアルバム「BLOOM*IZ」の発売延期、カムバックショーケース『COMEBACK IZ*ONE BLOOM*IZ』の放送とメディア向けショーケースの開催中止などの休止を挟まざるを得ない事態となった。グループはその後のアフターケアなどを受けて2019年12月30日に活動を再開し、2021年4月29日まで活動ができた。
だが、X1に関しては発端となる当該番組出身グループということもあり長きにわたり活動を休止する事態に追い込まれてしまった。結局は活動再開とはなったが、各メンバーの所属事務所とCJ ENM、SWINGエンターテインメントの協議の結果、2021年1月6日に解散となってしまった。
シーズン2にも参加していたキム・ドンビンもInstagramで今回の不祥事について批判ならともかく、悪質な誹謗中傷はいかがなものかといった旨のコメントを投稿した。他にも過去シーズン参加者である丹羽紫央里やイ・デフィもSNSや記者会見で今回の不祥事に関する証言やコメントを残している。
日本版である『PRODUCE 101 JAPAN』シリーズでは「日本版」独自の運営体制によって制作されていること、投票集計作業について制作に携わる複数社のスタッフによる投票集計チームに、制作業務から完全に切り離された外部弁護士も加えた投票集計管理体制を敷いていることを説明。これは日本側の制作会社である吉本興業としてもコレ以上、社内イメージをブラックいしたくないという意図があるのかもしれない。
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最終更新:2024/09/19(木) 10:00
最終更新:2024/09/19(木) 09:00
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