F/A-18E/F スーパーホーネットとは、マグドネル・ダグラス社（現：ボーイング）が開発した艦上戦闘機（戦闘攻撃機）である。
概要
初飛行は1998年で運用開始（初期作戦能力付与）は2001年。1998年にMD社はボーイングに合併されているので、現在ではボーイング社が製造販売している。 また、米軍での正式名称はFA-18E or FA-18Fである（/などの記号が使えないから）。
F/A-18E/FはF/A-18(A～D)の発展型ということになっているが、実のところ中身はまったく別物で機体サイズも大きくなっており、本来なら「F-24」として制式化するべき機体だった。しかし米議会が「ソ連が崩壊したのになぜいまさら新型機が必要なのか」と反対するのは目に見えていたので、海軍とメーカーは新型機の外形がホーネットに似ていることを利用し、「これはホーネットの小改良版に過ぎません」と印象づけるために「スーパーホーネット」という名称を付け、まんまと予算を獲得することに成功している。[1]
開発
艦上攻撃機A-7コルセアIIを置き換える計画として、海軍のATA（先進戦術攻撃機）プロジェクトではMD社とジェネラル・ダイナミクス（現ロッキード・マーティン、以下GD）がA-12アベンジャーIIを受注・開発していた。ＭＤ社は平行してF/A-18ホーネットを発展させたホーネット2000計画を輸出用として計画していたが、他国の関心は集まらなかった。しかし冷戦終結などによる予算削減により、開発が難航しコストが上昇していたA-12の計画が中止されたことと、F-14の維持コストが老朽化により高くなってしまった事から、従来機の発展型であるホーネット2000計画が再開されることとなった。
従来型からの改修点は、入力装置がタッチパネルとなったことでモニターが4つに増えた事や、機体の大型化や航続距離の増加、ステルス性強化のためエアインテークの二次元化（丸型から角型になった）、エンジンの強化、アビオニクス強化（ただし初期生産型はレーダーの開発が間に合わず、従来機と同一のものを搭載）などが挙げられる。
この換装されたエンジンはF-15などと比べてムチャクチャうるさい為、米軍機の発着する厚木基地などでは問題となっている。本国アメリカでも裁判にまで発展した。また、空気抵抗が増大しているため従来機に比べて加速性能や飛行速度が低下している。
2019年3月、ボーイング社は米海軍より最新型のブロックⅢを78機受注したことを明らかにしている。ブロックⅢでは耐用命数は6000時間から1万時間に延長される予定で、ネットワーク能力の強化、航続距離延伸（胴体にコンフォーマルタンクを追加する）、RCS低減、コクピットシステムや通信システムの強化も実現される。[2]
バリエーション
- F/A-18E - F/A-18A～Dの発展改良型、愛称はスーパーホーネット。ただし非公式の愛称としては"ライノ"(サイ)とも言われている。これは機首にあるIFF(敵味方識別装置)のアンテナがツノのように見えるため。
F-14の補佐から後継機へと昇格したもので、インテークのデザインが丸型から角型に変更になり、機体の大型化、エンジンの換装（GE-F404からGE-F414へ）、レーダーなどのアビオニクス（一部フェーズドアレイレーダーへ）の改修が施されている。 - F/A-18F - 複座型
EA-18G
愛称はグラウラー（Growler）。F/A-18Fに電子戦機としての能力を付加した機体で、戦闘機や攻撃機とともに敵地に侵攻し、電波妨害を行って味方を守る。対レーダ誘導ミサイルを使用して敵のレーダサイトやSAMを破壊することもできる。アメリカ海軍とオーストラリア空軍が装備している。[3]
外見の変化は少ないが、両翼端に付いたALQ-218広周波数帯受信機ポッドが識別点となっている。外部装備としてALQ-99戦術電子妨害ポッドを最大5本搭載し、敵防空網の破壊はAGM-88E発達型対電波源ミサイル（AARGM）で行う。[4]
EA-18Gが搭載する電子妨害ポッドは1960年代に開発された古いもので、EA-18Gの搭載するレーダーに干渉するという問題も生じているため、米海軍は次世代型電子妨害装置（NGJ）の開発を進めている。[5]
関連商品
関連項目
脚注
- *「日本人が知らない軍事学の常識」兵頭二十八 草思社文庫 2014 p.133
- *ボーイング、米海軍よりF/A-18ブロックIIIを初受注
2019.3.22 - *空自導入？ 電子戦機EA-18G「グラウラー」とは なぜ「本気度高め」といえるのか
2018.3.10 - *「図説 徹底検証 アメリカ海軍の全貌 対中国作戦と新型軍艦」河津幸英 三修社 2016 pp.312-314
- *「空母の謎 なるほどわかるシリーズ」 竹内修/柿谷哲也 笠倉出版社 2017 p.53
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