暗号資産単語

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暗号資産（Crypto As sets）とは、仮想通貨の一種である。

概要

主に"Satoshi Nakamoto"と名乗る人物が投稿した論文「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」^[1]を元に作られ2009年に初めて発行された「Bitcoin」とそれを改良して作られたコイン群、さらにはそれらに影響を受けつつ新たに開発された仮想通貨群の事を指す。

最大の特徴は「価値を保障したり自由には新規発行したりできる絶対権限者が存在しない」ということである。暗号資産の価値を保証するのは利用者である。

暗号資産のウォレット（財布）にはAPIが用意されており、これを使って銀行などのサービスを作ることも出来る。

Bitcoinはその登場以後徐々に信頼性を得て価値は上昇していき、さらに追随する暗号資産も次々に登場していった。2025年 1月現在の主な暗号通貨にはBitcoin（ビットコイン）の他、Ether（イーサ）^[2]やXRP（エックスアールピー）^[3]などがある。

Bitcoinが「大幅に価値が上昇した」ことが有名になると暗号資産全体に注目が集まり投資・投機資金が流入。2017年頃から一種のバブル状態となっている。Bitcoin、Ethereum、Ripple各々の時価総額は2018年 2月現在時点でそれぞれ数兆円から十数兆円に到達しており、暗号通貨全体でいうと数十兆円規模に膨れ上がっている。

この現象を17世紀のオランダで起きた「チューリップ・バブル」や1999年～2000年に起きた「ドットコム・バブル」に喩えて崩壊を懸念する悲観的な声も少なくない。もし前者の轍を踏めば全ての暗号通貨が価値の大半を永久に失い、後者の運命を辿った場合はごく少数の成功例を除いて殆どの暗号資産が淘汰される。

資金決済法の改正（2020年 5月1日施行）により、法令上の呼称はこれまで使われていた「仮想通貨」から、「暗号資産」に変更されている。^[4]

マイニング

Bitcoinを含む多くの暗号資産では、価値を保証する者達は電気代などを代償にしてコインを得る「マイニング」という行為を行うことが出来る。

取引を行うには「マイニング」が不可欠であり、これ無しで通貨のやり取りをすることは出来ない。マイニングは取引の整合性を確認するものであり、マイニングを終えた取引はブロックという塊にまとめられてブロックチェーンというブロック情報が連なっている物の最後尾に追加されていく。このチェーンは不正などによってたまに分岐するが、そういったものは不正を行ったPCの採掘速度を上回るスピードで他の正常なPC全体が採掘を行えば自然と正しい分岐の方に誘導される。