キニーネとは (キニーネとは) [単語記事]

医学記事
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キニーネ（Quinine）とは、キナヒから抽出されるマラリア治療薬である。キニンとも。

概要

有機化合物
キニーネ

基本情報
英名	Quinine
化学式	C₂₀H₂₄N₂O₂
分子量	324.42
化合物テンプレート

マラリアは、熱帯・亜熱帯を中心として世界各地で猛威をふるい、歴史を変えたとも言われる感染症である。病原体のマラリア原虫が蚊（ハマダラカ）によって媒介され、ヒトの体内で増殖し、赤血球を破壊する。激しい高熱、頭痛、関節痛、嘔吐、下痢、呼吸器症状などが引き起こされ、死に至ることもある。予防や治療が可能であるものの、2012年時点で約2億人が罹患しており、同年マラリアによって63万人が死亡したと推計されている。

キニーネは、キナヒ（アカキナノキの樹皮）に含まれるアルカロイドで、病原体のマラリア原虫に特異的な毒性を示す。キナヒそのものは伝統的な薬として古くから南米で用いられてきたが、マラリア治療薬としてヨーロッパに伝わったのが17世紀末ごろ、広く用いられるようになったのは18世紀末ごろからである。有効成分の単離は18世紀中ごろから試みられ、1820年にフランスの2人の化学者ペルティエとカヴェントゥによってキナヒからキニーネが単離された。

キニーネの副作用は、頭痛、めまい、吐き気、視神経障害（視力低下など）、血液障害（出血傾向など）、腎不全などがある。重い副作用があらわれるおそれがあるため、キニーネの構造をもとに副作用を低減したマラリア治療薬（クロロキン、メフロキンなど）も開発された。しかし、近年はこれらの薬物に耐性をもったマラリア原虫の感染もみられたことから、キニーネが再評価され、その治療に用いられている。

19世紀や20世紀前半の古い小説や医療記録、薬剤広告などを読むと、明らかにマラリアではないと思われる疾患にも「キニーネ」を使っている/推奨している記述がある。副作用の重い抗マラリア薬としてキニーネが知られている現在では、いささか奇妙に思うかもしれない。これは、当時キニーネには殺原虫作用のみならず解熱鎮痛効果や局所麻酔作用、健胃強壮作用や堕胎作用もあるとされていたためである。キニーネの副作用についても知られていなかったため、それらの多様な薬効を期待して非常に広い範囲の医療に（半ば万能薬的に）使用されていた。現在ではより副作用が軽くて効果も強い薬剤が登場しているため、キニーネがこれらの薬効目的に使用されることはまずない。

ヒト以外にも、例えばイヌのバベシア症や魚類の白点病など、動物が罹患する原虫性疾患に対しても有効である。ただし現在ではヒトのマラリアと同様、これらの疾患にもより副作用が少なく同等に有効な薬剤、あるいはより入手が容易な薬剤が登場している。

食品添加物

清涼飲料水のトニックウォーターはもともと、熱帯にあったイギリス植民地で、マラリアの予防のために飲用されていたもの。また上記のようにキニーネには健胃強壮の薬効があるとされていたため、トニックウォーターはその効果も期待されていた。トニックウォーター（tonic water）のトニック（tonic）とは強壮剤という意味がある。

キニーネには苦みがあり、これが独特の風味としても好まれた。つまり、本来はトニックウォーターの苦味＝キニーネの苦味であった。しかし、現在の日本のトニックウォーターにキニーネが入っているとは限らない。

薬物としてのキニーネ（日本薬局方収載のキニーネ塩酸塩水和物、キニーネ硫酸塩水和物、キニーネエチル炭酸エステル）は食品に添加することができない。だが、キニーネを主成分とする「キナ抽出物」は、2016年現在のところ「既存添加物」という枠組みで食品添加物として認可されている^[1]。つまり法的には、キニーネを含有する食品の製造・流通は日本では禁止されてはいない。

実際に、成分としてキナ抽出物を含んでいることを明示している外国製トニックウォーターも日本にも輸入・販売されている^[2]。だが、この外国製トニックウォーターの宣伝文句によると、日本で流通するトニックウォーターは殆どキナを使用していないという^[3]。

この宣伝文句が正しいのか否か、即ち日本製のトニックウォーターで「キナ抽出物」を含有している製品がどれだけあるのかは確認が難しい。この種の食品添加物は製品の原材料表示欄で「苦味料」とのみ一括表記することが許可されており、「キナ抽出物」を含有しているかどうかを明示する必要はないためである。ただ、2005年に食品安全委員会がキニーネの害について検討した際の公的記録によると、「少なくとも2003年の時点では国内では食品製造に使用されていない。輸入品についてはわからない」との要旨である^[4]。

アメリカ合衆国やドイツなど、食品に含まれるキニーネの用量や濃度を規制している国もある。だが日本では既存添加物としての「キナ抽出物」には、少なくとも2016年現在では使用量上限などは規定されていない。上記の食品安全委員会の検討の際の議事録によると、「現在日本に流通していない」ために健康影響評価の優先順位が低いと判断されたようである^[5]。